企業情報をしらべるには
| 凡 例 |
| ・以下の項目で記載しています「会社名」は当該資料中には企業名、商号、社名等の別の表記になっている場合も（本来、商号と会社名は別ですが）できる限り「会社名」に統一しています。また「連絡先」とは、郵便番号・住所・電話番号・FAX番号・メールアドレス・URL等の総称として使用していますので、あらかじめご了承ください。 |
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・本文中の■（図書・CD-ROMを示します）に続く項目は『書名』 副書名（サブタイトル）など 出版社 刊行頻度もしくは刊行年 所蔵館（中…大阪府立中之島図書館、央…大阪府立中央図書館） 請求記号 です。 なお、所蔵館の表示がありましても直近の刊行物を所蔵していないことがありますので、利用に際しましては蔵書検索もしくは、お問合せのうえご利用ください。 |
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・本文中の▲（雑誌を示します）に続く項目は「記事名」 『雑誌名』 出版社 巻号 （通号） 出版年月日 ページ数 です。所蔵館の表記はしていませんが、いずれも中之島図書館で所蔵しています。図書に掲載されていないデータを中心にピックアップしています。 2011年3月よりランキングを掲載する雑誌記事はホームページ上の業界シェア・ランキング掲載記事一覧に移行しました。ご注意ください。 所蔵データの検索は『雑誌名』で継続収集中の新聞・雑誌タイトル検索もしくは、蔵書検索をご利用ください。 |
| ・本文中の●（インターネットで提供されている情報を示します）については、一般に公開されているものと、図書館で利用契約している商用オンラインデータベースの2種類があります。商用オンラインデータベースは図書館内での利用に限ります。 |
| １ 日本の企業を調べる |
| 【総合的な企業の名簿】 | ||
| ■ | 『東商信用録』 東京商工リサーチ 年刊 | 中・央335-53N |
| 全国の企業約28万社について、北海道、東北、関東、中部、近畿/北陸、中国、四国、九州の8ブロックに分けて収録しています（関東〈東京都とそれ以外〉・近畿/北陸〈大阪府とそれ以外〉はそれぞれ2分冊）。 本文は金融・上場/店頭公開・非上場に分けてそれぞれの会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名（商号）・企業コード・連絡先（登記上の本店）・設立年月・創業年月・営業種目・資本金または出資金・従業員数・代表者・役員・大株主または出資者・取引銀行・事業所（工場・支社/支店・営業所など）・仕入先・販売先・業績（直近3カ年の売上高・利益・1株当たり配当金額）・格付・概況などです。本文の略号等につきましては巻頭に凡例が掲載されています。 関東版のみ別冊の索引があり、掲載企業の会社名（商号）の50音順に配列しています。関東版以外は、同様の索引をそれぞれの巻に収録している企業分のみ巻頭に付しています。 中之島図書館では2006年度以降の近畿/北陸版と関東版を毎年更新しています。その他の地域は府立中央図書館で順次更新の予定です。 |
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| ■ | 『帝国データバンク会社年鑑』 帝国データバンク 年刊 | 中・央335-66N |
| 全国の金融機関および有力企業約14万社の企業情報を収録しています。東日本編、西日本編に分かれており、各編の巻頭に金融機関をブロック別、その他の民間企業は都道府県別に50音順に配列しています。全国の会社名50音順、業種別会社名50音順索引を収録している別冊および『全国企業あれこれランキング』があります。 大阪府立図書館では、87版（2007）より東日本・西日本編を各3分冊でご利用いただいております。 掲載項目は、上場区分（証券コード）・企業コード・会社名（商号）・英文会社名（商号）・連絡先（登記上の本店）・事業内容・設立年月・資本金・直近3年の決算（年商・純利益）・SR（セールスランキング<同業種の全国順位・都道府県順位>）・役員・株主・従業員・取引銀行・事業所・（上位10位までの）仕入先・（上位10位までの）販売先・系列などです。巻頭には、凡例や本書の見方のコーナーがあります。 |
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| ■ | 『TSR企業情報ファイルCD･Eyes50』 TSR企業情報ファイル500000 corporate data eyes 東京商工リサーチ [CD-ROM] | 中DC335-14N |
| 日本全国の企業から売上上位50万社を収録したCD-ROMです。当館所蔵資料の中では最大の収録企業数になります。当館では年1回更新しています。 掲載項目は、企業コード・上場区分・会社名（商号）・代表者・連絡先・設立年月・創業年月・資本金・従業員数・業種・役員・大株主（所有株式数）・事業所/支店・営業種目・仕入先・販売先・取引金融機関・直近3カ年の決算（売上・利益・配当・申告所得）・伸長率（売上・利益）・概況・代表者（生年月日・住所・干支・出身校・出身都道府県名）などです。ほとんどの掲載項目から検索が可能です。 なお、プリントアウトはできません。 |
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| ● | 日経テレコン21 日本経済新聞社 [オンラインDB] | |
| 日本経済新聞社の有料オンラインデータベースです。日経4紙（日本経済新聞、日経産業新聞、日経流通新聞、日経金融新聞）の記事検索のほか、企業の概要・財務内容・役員構成等の企業情報、人事情報、マーケット情報等を調べることができます。 企業検索は、日経会社プロフィルという名称で、会社名等の基本情報に加え、事業内容（連結）・設立年月日・資本金・売上高・決算・役員・事業所・沿革・主要取引先・主要取引銀行・株主構成・大株主・労務状況・労働組合・経営上の重要な契約・広告掲載紙・売上構成・要約貸借対照表・要約損益計算書・関係会社・業績・監査意見・投資有価証券・一時保有有価証券・連結キャッシュフロー・上場市場・所属団体などのほか・上場会社は生産状況・受注状況・設備状況・設備計画等も掲載しています。当館3階デジタル情報室でご利用いただけます。プリントアウト可能です。 |
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| ● | 企業検索＆株価情報 東洋経済新報社 [Web] http://www.toyokeizai.net/compsh/ | |
| 全上場・店頭公開企業約3,800社の基本情報、株価や財務、業績予想など、最新の業績を調査できます。会社名・銘柄コードから検索でき、掲載項目は、株式指標・財務指標・信用残・基本情報としての概況・業種・相場テーマ・事業構成・連絡先・直近3カ年の業績などです。 | ||
| ● | 総合企業情報 IRデータファイル 日本経済新聞社 [Web] http://ir.nikkei.co.jp/ | |
| 企業概要（正式会社名・英文会社名・相場欄名・連絡先・設立年月日・東証業種名・代表者氏名・資本金・発行済み株式数・うち普通株式数・売買単位・決算期・上場市場名）・株価・ニュース/人事・取引所を介した開示速報・株価チャート・決算/指標・株主優待・過去の株価などを掲載しています。 | ||
| ● | Yahoo!ファイナンス企業情報 Yahoo! Japan [Web] http://profile.yahoo.co.jp/ | |
| 会社概要は基本的に東洋経済新報社が発行する『会社四季報』最新号に掲載されている内容を収録しています。本社所在地の地図表示や、指定駅から検索表示した会社の最寄り駅までの経路が検索できます。 | ||
| ● | 企業データベース JRCM産学金連携センター（産学プラザ） [Web] http://www.sangakuplaza.jp/category/company | |
| 財団法人金属系材料研究開発センター(JRCM)が作成していますが、全分野についての企業データベースです。産業界が保有していて外部に供給可能な製品・技術に関するシーズをデータベースとして公開し、産業界や大学等研究機関のニーズとのマッチングを図ることを目的に作成されたものです。鉱業、化学、プラスチック・ゴム製品等、10のカテゴリー別に10,000社以上の企業情報の検索が可能です。 分野別・業種別・本社所在地別・資本金別・従業員数別の検索ができるほか、それらを組み合わせた詳細検索が可能です。掲載項目は、会社名・キーワード・代表者・本社連絡先・事業内容です。 企業データベースのほか、インターンシップの受入についてのデータベースもあります。 |
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| ● | J-NET 21 にぎわい広場 中小企業基盤整備機構 [Web] http://j-net21.smrj.go.jp/hiroba/index.html | |
| 企業自らが情報を登録して、企業の製品や技術の情報等を発信するためのサイトですが、都道府県・業種やキーワードから企業情報を検索することができます。 掲載項目は、業種・企業の概要・資本金・従業員数・連絡先・関連情報です。 |
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| 【地域のごとの企業の名簿】 | ||
| ■ | 『KANSAIモノ作り元気企業100社』 経済産業省近畿経済産業局産業部ものづくり産業支援室 年刊 | 中・央503.5-20N |
| 近畿地方および福井県内のものづくり企業を1社1ページで100社掲載しています。 掲載項目は、キャッチフレーズ・会社名・事業の概要と躍進の契機・会社の強み/主力商品など・今後の事業展開・企業データ（連絡先・設立年・代表者・従業員・資本金）です。 巻頭には、府県別掲載企業一覧表と分野別掲載企業一覧表、巻末には、2007年以降の過去の掲載企業の府県別掲載企業一覧表を付しています。 経済産業省近畿経済産業局のホームページにも掲載されています。[Web] http://www.kansai.meti.go.jp/3-5sangyo/kansaigenkikigyo/kansaigenkikigyo_index.htm |
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| ● | 大阪の企業 全国の企業 大阪産業振興機構 [Web] http://www.mydome.jp/link/company/index.html | 府内に事業所があり、リンクサービスを申し込んだ企業を掲載しています。業種別・会社名50音順の一覧があります。会社名とコメントを表示することができます。 |
| ● | 企業情報データベース ザ・ビジネスモール（大阪商工会議所内） [Web] http://www.b-mall.ne.jp/companysearch.aspx | ザ・ビジネスモールは、全国の商工会議所などが共同運営する企業情報サイトです。市区町村単位までの絞り込み一覧作成のほか、ヨミでの一覧表示や検索機能も備えています。 自社をPRする、取引先を探すなど、ビジネスの活性化や業務の効率化のために作成されていますが、会社名（カナ表記あり）・連絡先・資本金・設立または創業年・従業員数・業種・業務内容および最終更新日を掲載しています。 |
| ● | 世界をリードする大阪のものづくり看板企業の紹介 ものづくりビジネスセンター大阪（MOBIO） [Web] http://www.m-osaka.com/jp/B2B/ | 大阪ものづくり優良企業賞など、府や国から表彰を受けた大阪の「ものづくり看板企業」を掲載している『大阪の元気！ものづくり企業』のデータをホームページで掲載しています。 |
| ※オンライン・データベースについては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」もご覧ください。 ※大阪の企業については、調査ガイド 「大阪の企業情報」、調査ガイド 「大阪の商工名鑑・商工会議所名簿」もご覧ください。 |
| ■ | 『東北の「光り輝く」企業たち』2007年版 東北産業活性化センター | 中335.2-840N |
| 2007年版は日本一・世界一のシェアを有する東北の企業を掲載しています。会社名・組合名・連絡先・代表者・事業内容・設立年・資本金（出資金）・従業員・工場等のほか、日本一・世界一になるまでの経緯、技術のポイント、企業の特徴、希望取引先を掲載しています。 また、この2007年版、2009年版、2004年版もホームページから全文ダウンロードすることができます。[Web] http://www.kasseiken.jp/glorious/index.php |
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| ■ | 『中経企業年鑑』中部経済新聞社 年刊 | 中335-984N |
| 2011年版から『中部年鑑』から改題しました。名古屋証券取引所上場企業と東海4県の中堅企業など約4,000社の企業情報と約25,000名の役員を収録しています。9の業種ごとに会社名の50音順に配列されています。 掲載項目は、会社名・創業年月日・設立年月日・連絡先・沿革・事業構成比・業態分類・直近3カ年の業績（売上・経常利益・利益・配当）・決算月・総会月・資本金・仕入先・受注先・上位株主・上場市場・取引銀行・従業員・主要関連会社・役員録（名前・生年月日・出身・学歴・趣味）などです。 2011年版から新設のPRアイコン（労働環境・就職・対マーケット関係・企業間のアライアンスのアピールポイント）を掲載するほか、資料編では愛知ブランド企業・学校要覧・商工会議所・商工会・各種団体/組合の一覧を付しています。巻末には、収録企業の50音順索引があります。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『企業ガイドみまさか』 津山広域事務組合 年刊 | 中・央335.2-638N |
| 岡山県の県北企業100社以上を6つの業種別に分け、業種別会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・代表者・資本金・連絡先・従業員数・会社の概要・事業内容・生産品目のほか、若者の定住化をすすめる資料のため、勤務時間・休日/休暇・福利厚生・昇給/賞与・採用職種・初任給・問合せ先などが記載されています。また、最新版は津山広域事務組合のホームページで会社名50音検索や業種検索により、内容を見ることができます。[Web] http://www.koyou.or.jp/index.php | ||
| ■ | 『会社年鑑』 えひめの地場・出先 愛媛経済リポート 年刊 | 中・央335-1013N |
| 愛媛県下に本社を置く地場企業約1,900社の会社概要と、愛媛県外に本社を置く企業約600の事業所の県内出先概要を収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・創業年月日・資本金・従業員数・取引銀行・役員・業種・系列・工場・出先・仕入先・販売先・業績（売上・利益）・概況および、社長略歴（連絡先・趣味・学歴・生年月日・公職）です。出先については、出先長略歴・本社の連絡先・資本金・代表者・年商も掲載しています。 |
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| ■ | 『鹿児島県企業年鑑』 鹿児島地域経済研究所 年刊 | 中・央335-963N |
| 鹿児島県内の約850社を業種別の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・決算期・売上/利益・資産/負債/資本・労務関係（従業員数・初任給）・取引銀行・支店・営業品目・沿革/現況・関連企業・役員・主要仕入先・主要販売先・会社の特徴などです。 |
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| 【上場企業】 | ||
| 上場企業については、「有価証券報告書」が最も詳細な会社情報を掲載していますが、上記の「総合的な名簿」で調べることができます。上場企業だけの名簿としては次のような資料があります。 | ||
| ▲ | 『会社四季報』 東洋経済新報社 年4回刊 | 中ビジネス資料室カウンター内・央P33-543N |
| 毎年3.6.9.12月に刊行されています。通常版とワイド版を出版していますが、中之島図書館では通常版を所蔵しています。証券コード順に企業を配列しています。 掲載項目は、会社名・業種・決算月・設立年月・上場年月・企業の特色・単独/連結事業およびその部門別売上構成比率・海外/輸出/貿易の売上高比率・連絡先・営業所/支店/工場・従業員数・平均年齢・平均給与・上場市場名・幹事証券会社・株主名簿管理人・会計監査人（法人）・主な取引銀行・上位10までの株主（株数・比率）・持ち株比率（外国・投信・浮動〈小口〉・特定株）・役員・連結子会社・発行株数・1売買単位株式数・時価総額・総資産・株主持分（自己資本）・株主持分（自己資本）比率・資本金・利用剰余金・有利子負債・ROE（株主持ち分利益率）・調整1株益・最高純益・設備投資費・減価償却費・研究開発費・営業CF（キャッシュフロー）・投資CF・財務CF・現金同等物・資本異動・社債・過去の株価・東洋経済業種別時価総額順位・経常利益修正回数・対期初予想乖離倍率・売上高・営業利益・経常利益・利益・1株当たり税引き後利益・1株当たり現金配当金額・配当実績/予想・予想配当利回り・1株当たり純資産・業績予想修正（記号）・直近3カ年強の株価チャート・予想PER（株価収益率）・実績PER・PBR（株価純資産倍率）・出版時の直近株価・出版時の最低購入額などです。金融企業等では別の項目を記載しています。 はじめて利用する方にも分かりやすい「会社四季報の見方・使い方」を掲載しているほか、ランキング、株主優待のページや各号ごとに特集を組んでいます。また、巻頭には会社名索引（アルファベット順、50音順）があります。 |
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| ※また、会社四季報関連として以下のタイトルを所蔵しています。 | ||
| ■ | 『役員四季報』全上場会社版 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335.4-26N |
| 『東洋経済』の別冊として刊行しています。約3,800社の会社概要と、約42,000人の役員の名前・入社・役員初就任・前歴/兼任・生年月日・出身都道府県・最終学歴・卒業年・担当職・役員持株数を掲載しています。 ジャスダック・未上場版は2006年以降刊行していません。 |
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| ■ | 『会社四季報プロ500』 厳選500銘柄 東洋経済新報社 年4回刊 | 中338.1-1148N |
| 四季報のビジュアル入門版として『会社四季報』の別冊として刊行しています。リスク情報や四季報記者のチェックポイント、ライバル銘柄比較など多色刷りで見やすい編集になっています。館外貸出できる資料です。 | ||
| ■ | 『転職四季報』 東洋経済新報社 年刊 | 中366.2-1106N |
| 約4,000社の企業情報を掲載しています。平均年収、有休、残業、離職率、中途採用者の状況、試験内容と選考ポイント、地域別採用データ約3,400社など、転職活動に役立つデータを収録しています。 | ||
| ■ | 『就職四季報』 総合版 東洋経済新報社 年刊 | 中377.9-139N |
| 学生のための企業情報を約6,000社掲載しています。採用数・新卒定着率・平均勤続年数・平均年収・昇給率・有給休暇などの重要データランキングベスト100社や、地域別の採用データを約5,000社、博士・高専・短大・専門生の採用情報、海外勤務情報など就職活動に役立つデータを収録しています。 個別企業の掲載項目は、会社名・特色・株式公開情報・エントリー情報と採用プロセス・試験情報(重視科目・面接回数・選考ポイント・通過率・倍率)・過去3カ年の男女別採用実績数・実績校・配属先・初任給・ボーナス・25/30/35歳賃金・週休・夏期休暇・年末年始休暇・有給休暇消化/日数・男女別従業員数/平均年齢/平均勤続年数・月平均残業時間と支給額・離職率/離職者数・3年後新卒定着率・会社データ・求める人材・記者評価などです。 |
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| ■ | 『就職四季報女子版』 東洋経済新報社 年刊 | 中377.9-140N |
| 女子学生のための企業情報を約6,000社掲載しています。女性採用数・女性勤続年数・女性既婚率・女性社員比率・ボーナスの重要データランキングベスト100社や、地域別の採用データ約5,000社、短大・専門学校卒の初任給、職種転換ができる職種、住宅関係の補助制度など就職活動に役立つデータを収録しています。 個別企業の掲載項目は、会社名・特色・株式公開情報・求める人材・総合/一般職のエントリー情報と採用プロセス・職種併願の可否・試験情報(重視科目・面接回数・選考ポイント・通過率・倍率)・過去3カ年の男女別採用実績数・実績校・従業員の男女別構成比・勤務地と人数・配属部署と人数・初任給・平均年収・ボーナス・25/30/35歳賃金・週休・夏期休暇・年末年始休暇・産休期間と取得者数および期間中の給与・育児休職期間と取得者数および期間中の給与・介護休職期間と取得者数・有給休暇消化/日数・男女別従業員数/平均年齢/平均勤続年数・月平均残業時間と支給額・女性の役職者数・女性の既婚者数・女性の有子者数・研修制度・女性のキャリア例・女性の最高役職・男女別離職率/離職者数・3年後新卒定着率・会社データ・記者評価などです。 |
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| ■ | 『会社四季報業界地図』 東洋経済新報社 年刊 | 中602.1-309N |
| 『会社四季報』の記者が、注目する約100業界の勢力分布をわかりやすく解説しています。最新動向がわかる見取り図、業界規模、記者のチェックポイントなどのほか、業績ランキング、主要経済指標も収録しています。館外貸出できる資料です。 | ||
| ■ | 『会社四季報全75年DVD』 1936-2011 東洋経済新報社 [2011] | 中DV338-1N |
| 1936年から2011年までの約29万ページを収録するDVDです。「会社名・証券コード」と「○年△集」の2系統での検索することができます。本文に加えて表紙や巻頭・巻末付録等も収録しています。3階デジタル情報室でご利用いただけます。 | ||
| ▲ | 『日経会社情報』 日本経済新聞社 年4回刊 | 中ビジネス資料室カウンター内 |
| 毎年3.6.9.12月に刊行されています。通常版と大判を出版していますが、中之島図書館では大判を所蔵しています。証券コード順の配列で会社名索引（アルファベットＡ～Ｚ、50音順）があります。 掲載項目は、会社名・証券コード・上場市場名・設立年月・上場年月・決算期・株主優待制度の有無・会社の特徴・業績解説・事業展望・幹事証券会社・株主名簿管理人・主要取引銀行・監査法人名・売上高・営業利益・経常利益・純利益・１株当たり利益・１株当たり配当金・最高益・前号予想との比較（営業利益・純利益）・株主数・上位10までの株主（株数・比率）・株所有比率（金融・投信・法人・外国・個人）・同前期の比率・役員・単独従業員数・平均年齢・平均給与・初任給・連結従業員数・部門別売上構成比率・営業利益構成比率・連結売上高の海外（輸出）比率・事業所・連結子会社数・持ち株会社数・販売先・仕入先・QUICKコンセンサス（アナリストによる業績予想平均値）・株価R（アナリストによる株価格付け）・直近3カ年強の株価チャート・上場市場・出版時の直近株価・株式売買単位・出版時の最低購入額・PER・PBR・時価総額・予想配当利回り・過去の株価・総資産・自己資本・１株当たり自己資本・自己資本比率・資本金・利益剰余金・有利子負債・総資産から有利子負債までの前年同期数値・実績ROE・予想ROE・営業CF・投資CF・財務CF・現金同等物・減価償却費（実績・予想）・設備投資費（実績・予想）・研究開発費（実績・予想）・発行済普通株式数・資本異動・売出・社債・格付などです。金融企業等では別の項目を記載しています。 2010年Ⅱ春号から巻頭特集をカラー化、特集のあとに「日経会社情報の掲載データの定義」が掲載されています。巻末特集は2色刷で、ランキングや株主優待のページがあります。 |
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| ■ | 『日経経営指標』 全国上場会社版 日本経済新聞社 年刊 | 中336.8-13N |
| 全国5証券取引所およびマザーズ・ヘラクレスとジャスダックに上場している企業約3,700社を、256業種ごとに分類し約60以上の経営指標を掲載しています。見開き左ページに単独指標、右ページに連結指標を掲載しています。 単独指標の掲載項目は、流動比率・当座比率・固定比率・固定長期適合比率・自己資本比率・負債比率・経常収支比率・売上債権対買入債務比率・手元流動性比率（倍）・借入金依存度・自己金融比率・インタレストカバレッジ（倍）・売上高営業利益率・売上高経常利益率・売上高利益率・売上高EBIT率・売上高利払後事業利益率・自己資本利益率・使用総資産利益率・企業利潤率・売上高原価率・売上高販売管理費率・売上高純金利負担利率・売上高人件費率・増収率・5年間平均増収率・経常増益率・増益率・付加価値増加率・自己資本成長率・粗付加価値額・人件費・労働生産性・1人当たり売上高・1人当たり利益・1人当たり人件費・使用総資本投資効率・設備投資効率・労働装備率・資本集約度・売上高付加価値率・労働分配率・自己資本分配率・使用総資本回転率・固定資産回転率・流動資産回転日数・棚卸資産回転日数・売上債権回転日数・買入債務回転日数・1株当たり自己資本・1株当たり利益・1株当たりキャッシュフロー・流動資産・固定資産・資産合計・流動負債・固定負債・資本合計・売上高・営業利益・経常利益・当期利益・発行済み株式数・期末従業員数です。 連結指標の掲載項目は、流動比率・固定比率・自己資本比率・負債比率・経常収支比率・有利子負債額・有利子負債対自己資本比率・インタレストカバレッジ（倍）・売上高営業利益率・売上高経常利益率・売上高利益率・自己資本利益率・使用総資本営業利益率・使用総資本経常利益率・使用総資本利益率・投資収益率・売上高純金利負担利率・売上高原価償却費率・増収率・5年間平均増収率・経常増益率・増益率・自己資本成長率・1人当たり売上高・使用総資本回転率・棚卸資産回転日数・売上債権回転日数・1株当たり自己資本・1株当たり利益・1株当たりキャッシュフロー・フリーキャッシュフロー・EBITDA・キャッシュフロー対負債比率・総配分性向・配当性向・自己資本配当率・流動資産・固定資産・資産合計・流動負債・固定負債・少数株主持分・資本合計・評価差額金・自己株式・売上高・海外売上高・売上原価・販売費一般管理費・営業利益・経常利益・法人税等・当期利益・連結利益剰余金・営業活動によるキャッシュフロー・投資活動によるキャッシュフロー・財務活動によるキャッシュフロー・現金および現金同等物の期末残高・減価償却実施額・連結対象子会社数・持株法適用会社数・期末従業員数です。 いずれも、金融企業は別の項目を掲載しています。 巻頭には新規掲載・商号変更・掲載廃止の一覧のほか、会社名（商号）の50音順索引および詳細な凡例を、巻末には主要指標のランキングを付しています。2011年版で休刊となりました。 |
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| ■ | 『産業別財務データハンドブック』 日本経済研究所 年刊 | 中・央336.8-51N |
| 東京、大阪、名古屋3証券取引所の1部、2部のいずれかに11年以上上場を続けている企業のうち、連結決算会社約1,000社、個別決算会社約2,000社を対象として財務データを産業別に集計し、その結果をまとめています。掲載業種数は107で過去11年分の指標を収録しています。業種ごとの記載財務指標は以下のとおりです。 第1部連結決算、第1表 産業別11年間時系列表は、成長指標として売上高・税引後当期損益・使用総資本・自己資本。百分比損益計算書(％)として、売上総損益・販売費/一般管理費・営業損益・受取利息/配当金・事業損益・支払利息/割引率・利払能力(倍)・経常損益・税引前損益・法人税/住民税/事業税・少数株主損益・税引後損益・配当金・社内留保。損益指標(％)として、使用総資本事業利益率(同個別決算)・経営資本営業利益率(同個別決算)・自己資本税引後利益率(同個別決算)・利子対有利子負債比率(同個別決算)・配当性向。百分比率貸借対照表(％)として、流動資産(現預金/有価証券等・売上債権・棚卸資産)・固定資産(有形固定資産・投資その他)・流動負債(買入債務)・固定負債・少数株主持分・資産/純資産(資本金/資本準備金・資本金/資本剰余金・その他)・有利子負債残高。財務比率として、負債比率(同個別決算)・固定比率・流動比率・総キャピタリゼーション比率・使用総資本回転率・経営資本回転率・棚卸資産回転期間・売上債権(含割手)回転期間・買入債務回転期間です。連単倍率として、売上高・営業損益・税引後損益・使用総資本・自己資本。キャッシュフロー関連指標として、営業キャッシュフロー(売上収入比率・純施設投資比率・有利子負債比率・流動負債比率・長期債務比率)・営業/投資キャッシュフロー売上収入比率・純利益/減価償却費構成比率・利払能力<キャッシュフローインタレストカバレッジ>・キャッシュフロー配当性向。 第2表Aでは、連結損益計算書、連結貸借対照表関連産業別1社平均実額表(2年)を、同Bでは連結キャッシュフロー計算書関連産業別1社平均実額表を、第2部個別決算 第3表では産業別11年間時系列表を、第4表では産業別1社平均実額表を掲載しています。 巻頭には指標の算式を、巻末には集計対象会社一覧を付しています。 |
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| ■ | 『会社財務カルテ （週刊東洋経済臨時増刊）』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央336.8-58N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 9として2000年で休刊していましたが、2011年版より再度刊行されるようになりました。 年版表示の前年10月1日現在で6市場に株式を上場している企業等の有価証券報告書による継続開示をおこなった約3,600社の財務情報を証券コード順に掲載しています。 掲載項目は、証券コード・上場市場・上場年月・東洋経済業種分類・会社名・会社プロフィール・事業構成比率・評価・決算期・貸借対照表（資産合・負債・純資産）・BS関連（有利子負債・受手割引高/譲渡髙・保証債務等）・損益計算書（売上高・売上総利益・営業利益・経常利益・税引前利益・当期利益）・PL関連（配当金総額・償却前営業利益・持分法当期損益）・CF計算書（営業CF・投資CF・財務CF・現金/現金同等物）・他注記（減価償却費・設備投資額・研究開発費・期末普通株発行株数・自己株式数・期末従業員数・1株当り当期利益・1株当り純資産・1株当り通期配）・時価総額・成長性（売上高増減率・営業利益増減率）・収益性（ROE・ROA・売上高営業利益率）・効率性（純資産回転率・棚卸資産回転期間・売上債権回転期間・買入債務回転期間）・安全性（有利子負債依存度・流動比率・株主持分比率）・生産性（1人当り売上高・1人当り営業利益）です。 巻頭には、会社名の50音順に配列している索引と東洋経済業種別の索引を付しているほか、項目位置と補足説明（一般事業会社・銀行）、『会社財務カルテ』の見方・使い方を収録しています。巻末には東洋経済業種別の各業界15位までのランキングを掲載しています。 |
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| ■ | 『株価総覧 （週刊東洋経済臨時増刊）』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央338.1-153N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 4として刊行しています。企業情報は掲載していませんが、全上場企業の1949円以降の最高・最低、過去3カ年の月間の始値・終値・最高・最低・出来高、過去10カ年の月足・株発行年月/株数/資本異動・決算期ごとの1株当たり利益/配当/純資産などを掲載しています。 | ||
| ※企業ではなく、業界の経営指標を調査する場合は、 調査ガイド 「業界・市場動向のしらべかた」の 1 業界動向を調べる 【経営指標】をご覧ください。 |
| 【未上場企業・ベンチャー企業】 | ||
| ■ | 『会社四季報』 未上場会社版 東洋経済新報社 年2回刊 | 中ビジネス資料室カウンター内 |
| 毎年3.9月末に刊行されており、入手しにくい全国約7,300社の株式未上場会社の情報を収録しています。 約4,300社については、企業コード・会社名・英文会社名・設立年月・決算期・資本金・発行済株数・従業員・平均年齢・企業の特色・単独/連結事業およびその部門別売上構成比率・代表者・役員・資本異動・株主・親会社・子会社等・採用実績/予定・大卒初任給・連絡先・事業所等・主要取引銀行・仕入先・販売先・上場予定・総資産・株主持分（自己資本）・株主持分比率・有利子負債・売上高・営業利益・経常利益・純益・1株当たり配当などです。 巻頭の注目会社コーナーを除いて、業種別会社名の50音順に配列しています。会社名索引（アルファベットはヨミに直した50音順）と本社所在地索引があります。 |
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| ■ | 『日経ベンチャービジネス/大学発ベンチャーガイドブック』 日本経済新聞社 2005-06 | 中・央335-56N |
| 2004年版を『日経ベンチャー企業年鑑』、2003年版までは『日経ベンチャービジネス年鑑』として刊行していましたが、2005-2006年版より従来の「ベンチャービジネス編」（351社）に加えて「大学発ベンチャー編」（204社）を収録し、上記のタイトルで刊行しました。 ベンチャービジネス編の掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・資本金・事業内容・代表者・大株主・ベンチャーキャピタル・VC/投資会社からの融資/出資・株式上場・最近の業績・資金需給・保有特許・研究開発の重点分野・大学/公的機関との共同研究・従業員・採用・経営上の課題・助成金/公的投融資・自治体への要望・事業所所在地の自治体のベンチャー政策に対する評価・生産拠点や事業所立地の進出条件・今後の重点拡大拠点などです。 大学発ベンチャー編の掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・資本金・主力商品/サービス・代表者・社員数・企業の母体・起業目的・教職員と学生の参加状況・TLO（技術移転機関）の利用状況・特許やソフトウェアなどの知的財産・資本政策・研究/製品開発費・最近の業績・上場計画・商品化/サービス開始時期・デスバレー問題（研究成果がビジネスに結実しない問題）と克服方法・経営の専門家の参画状況・経営上の課題・目標/比較対象とする大学発ベンチャーなどです。 各編会社名の50音順で配列しています。巻頭には、会社名の50音順総合索引と編ごとの業種別索引、都道府県別総合索引を付しています。2005-06以降は刊行されていないようです。 |
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| 便利な参考図書ガイド (1) 「企業の監査人・監査法人および報酬を調べる」 | ||
| 2009年3月より有価証券報告書のコーポレート・ガバナンスの状況欄に提出会社と連結子会社に区分した統一様式で監査報酬と非監査報酬を記載することになりましたが、上記の『会社四季報』『日経会社情報』および『日本金融名鑑』などに掲載していますが、図書で詳細な一覧を見ることができるものは… |
| ■ | 『会社別「監査報酬」総覧』 第2版 税務研究会出版局 | 中336.9-2409N |
| 2007年4月期～2008年3月期に係る有価証券報告書に記載している監査人とその報酬を記載しています。SEC基準適用会社と国内基準適用会社に分け、証券コード順に配列しています。 掲載項目は、証券コード・金融庁業種分類会社コード・会社名・上場取引所・連結財務諸表作成の有無・対象決算期・監査人（法人）・業務執行社員・公認会計士（補）人数・監査証明報酬・非監査証明報酬・報酬総額・非監査報酬の内訳・売上高・総資産額・連結子会社数などです。 巻頭には、証券コード（掲載）順の目次のほか、会社名50音順の索引および「監査報酬総覧ご利用にあたって」という詳細な凡例を付しています。 |
■ | 『上場企業監査人・監査報酬白書』 日本公認会計士協会出版局 年刊 | 中336.9-2427N |
| 年版表示（資料に表示している「○年度」）の前々年4月期～前年3月期における監査人とその報酬を記載しています。企業別（証券コード順）と監査人別（監査法人名50音順）の2章を掲載しています。 掲載項目は、証券コード・会社名・決算期・上場市場・決算期・監査報酬（1項業務＝監査証明報酬・その他の業務）・監査人（法人）・監査人氏名・補助の人数（公認会計士・会計士補・その他）・売上高・当期利益・資産合計・期末従業員数・連結子会社数・時価総額です。 巻頭には、会社名50音順の索引のほか、監査報酬の実態分析を収録しています。 |
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| 【ランキング】 | ||
| ■ | 『全国企業あれこれランキング』 帝国データバンク 年刊 | 中・央335-66N |
| 『帝国データバンク会社年鑑』の別冊として刊行されています。帝国データバンクの企業概要・財務データベースから売上高や純利益などのデータを抽出して、全国・都道府県別および業種別のランキングを作成して収録しています。年版表示の前々年4月～前年3月の決算期を収録しています。 | ||
| ■ | 『日経会社力ランキング』 日本経済新聞社 2012上場企業版 | 中335.2-992N |
| 『日経会社情報』のデータを活用し、業績・財務指標・株価・設立年/上場年・収益構成といった情報を大きさ・体調・社員・歴史・株式・地域別といった切り口でランキング化しています。 | ||
| ■ | 『総合企業ランキング「NICES」報告書』 2011年度版 日本経済新聞社 [CD-ROM] | 中DC336-5N |
| 「投資家」「消費者・取引先」「従業員」「社会」という4つのステークホルダーの英単語の頭文字に日経のNを付けて命名した「NICES」。企業の様々なステークホルダーにとっての「優れた会社」像を探るために、日本経済新聞社・日本経済新聞デジタルメディア・日経リサーチが共同開発した企業評価システムです。 企業へのアンケート結果と公開財務データを基に、各ステークホルダーの観点からの4つの実績評価と、将来性評価としての「潜在力」の合計5つの視点から企業を分析してランキングを作成しています。日本を代表する有力企業約500社の回答データ・財務データを基にした集計値から、同業種、同規模の企業の中での自社の位置付けを知ることもできます。 |
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| ■ | 『会社財務カルテ （週刊東洋経済臨時増刊）』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央336.8-58N |
| 2000年を最後に休刊していましたが、週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 9として、2011年版より再度刊行されるようになりました。 年版表示の前年10月1日現在で6市場に株式を上場している企業等の有価証券報告書による継続開示をおこなった約3,600社の財務情報を証券コード順に掲載しています。掲載内容は、財務データですが、巻末には東洋経済業種別の各業界15位までのランキングを掲載しています。 |
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| ■ | 『日本の優良企業パーフェクトブック』 日経HR 年刊 | 中377.9-303N |
| 『日経キャリアマガジン』が特別編集する就職活動向けの資料です。日経の調査による優良企業ランキングとして、働きやすい会社・5年間営業黒字の中堅/中小企業・飲食業の総売上高ランキングなどを発表しています。そのほか、前年度の有名企業の選考日程/方法、就活の困ったに効くQ&A、就活に差をつける『日本経済新聞』&電子版の使い方などを収録しています。 | ||
| ▲ | 「特集：延べ240社・6種収益ランキングに見る低温景気に勝つ企業」 『日経ビジネス』 日経BP社 （通号1554号） 2010.8.23 p20-34 | |
| ▲ | 「人事のプロ240人が選ぶ業種別働きがいのある会社ランキング」 『プレジデント』 プレジデント社 48巻11号（通号426号） 2010.4.12 p28-37 | |
| ▲ | 「主要40業種・有名300社顧客支持率ランキング」 『プレジデント』 プレジデント社 48巻8号（通号723号） 2010.3.8 p39-77 | |
| ※図書に掲載されている業種別のランキングについては、「２ 業種・業界別の会社情報を調べる」を 雑誌に掲載されている業種別のランキングについては、ホームページ「ビジネス資料室所蔵雑誌 業界シェア・ランキング掲載記事一覧」をご覧ください。 ※市場動向・シェアについては、調査ガイド 「業界・市場動向のしらべかた」をご覧ください。 |
| 便利な参考図書ガイド (2) 社債を調べる |
| 上記『会社四季報』や『日経会社情報』に社債情報が掲載されていますが、一覧できるものは… | ||
| ■ | 『公社債便覧』 日本証券業協会 年2回刊 | 中・央338.1-584N |
| 国債や地方債のほか企業関連では普通社債・資産担保型社債・転換社債型新株予約権付社債のほか非居住者債としての（海外企業）社債を掲載しています。 掲載項目は、会社名・銘柄・発行価格・利率・償還期限・利払期日・発行日・発行額・償還方法・引受幹事会社・管理会社/登録機関・担保または財務上の特約です。転換社債型新株予約権付社債の場合は、上記の掲載項目のほか現存額・転換条件（当初転換価額・転換期間）・調整後転換価額を掲載しています。 付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 図書での刊行はNo.144（平成20年3月末現在）までです。それ以降は日本証券業協会ホームページでの掲載になりました。 [Web] http://market.jsda.or.jp/shiraberu/saiken/kousyashi/index.html | ||
| ２ 業種・業界別の企業情報を調べる |
| 各業種、業界ごとに出版されている主な名簿類、および名簿を併載している資料を紹介いたします。 なお当館ホームページのビジネス資料室名簿コーナー資料一覧では、ここに掲載できなかった資料も含めて所蔵タイトルをご覧いただけます。是非ご利用ください。 また、各業界団体・協会等がリンク集を作成している場合があります。団体・協会名がわからない場合は次の資料で確認し、団体・協会等のホームページから会員企業の概要を調査することも有効です。 |
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| ■ | 『商工経済団体名簿』 東京商工会議所 ‘02.4改訂 | 中330.3-21N |
| ■ | 『全国各種団体名鑑』 原書房 年刊 | 中・央061-6N |
| ● | 機械情報産業への入り口 機械工業図書館 [WEB] http://www.eri.jspmi.or.jp/link/link_top.htm | |
| 機械業界団体の連絡先だけでなく、団体が刊行する資料の解説や公開統計を紹介しています。 | ||
| 企業情報に限らず一般的な名簿・名鑑資料の一覧については次の資料で調べることができます。 | ■ | 『名簿情報源』 日本のダイレクトリー 2004 日本能率協会総合研究所 | 中028-61N |
| ■ | 『名簿・名鑑全情報』 45/89 日外アソシエーツ | 中・央028-17N |
| ■ | 『名簿・名鑑全情報』 1990-2004 日外アソシエーツ | 中・央028-17N |
| 【情報・通信】 | ||
| ■ | 『情報処理・ソフトウェア会社録』 日本ブレーン シィ産業研究所 年刊 | 中007.3-336N |
| 情報システム開発、プログラム開発・作成およびコンサルタント、パッケージソフト開発、ソフトウェア要員派遣、受託計算サービス、コンピュータおよび関連商品販売等を専業または、兼業とする企業約6,000社を収録しています。また、支店や営業所等の事業所単位では2万社を超える情報を収録しています。 上巻に東京都・神奈川県の全企業、下巻にはそれ以外の地域を北から南に配列し、各都道府県別の50音順に配列しています。全国の会社名索引、英字略称検索および得意分野別索引があります。 掲載項目は、名称・得意分野（業務アプリケーション・インターネット関連・制御系ソフト・科学技術計算・基本ソフト・コンサルティング・ネットワーク/セキュリティ・ゲームソフト・その他）・本社・ＵＲＬ・事業所・事業内容・設立・資本・売上・利益・社歴・代表取締役氏名と略歴・取締役氏名・監査役氏名・人員・株主・実績・商品（ソフト）・機器（ハード）・主得意先名・親会社・関連の深いＩＴ会社名・加盟団体・主取引銀行・取得許可証および認定証・各窓口などです。 |
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| ■ | 『WEBプロ年鑑』 アルファブックスアルファ企画 年刊 | 中007.3-753N |
| 約200社のWEB制作会社を主な作品とともに掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・スタッフ数・事業内容・主要クライアント・得意なカテゴリー（パーツの製作・ページのデザイン・Flash制作・システム構築・サイト企画/プロデュース・運営/コンサルティング・小規模なページ制作・中規模の企業サイト・大規模の企業サイト・モバイル）・平均受注額・メッセージなどです。 巻末には、全国のWebsite PRODUCTION INDEXを掲載しています。 |
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| ■ | 『ITソリューション企業総覧』 日刊工業新聞社 年刊 | 中007.3-888N |
| ITビジネスソリューションを提案している40数社の取組を、ソリューション企業編では「クラウド/コンピューティング」「環境×IT（グリーンIT）」「総合システム構築」「コンサルティング」「マネジメント/セキュリティ」「業務支援/改革」「情報活用」「ネットワーク/通信」「ITサービス/サポート」「サーバ/ストレージ」「業種別ソリューション」に分類して掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・創立/設立年月・従業員数・資本金・売上高・ITソリューションビジネスの窓口部署名と連絡先です。 パッケージ製品/サービス編では、各社の製品名・動作環境・製品概要・価格を掲載しています。 巻末には各社のソリューション対応表および公的融資制度を、資料編では全国主要見本市・展示会一覧を掲載しています。 |
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| ■ | 『Web制作会社年鑑』 毎日コミュニケーションズ 年刊 | 中007.3-910N |
| 約200社のWEB制作会社のポートフォリオ（作品）を比較して選ぶことができます。掲載企業すべてを会社名の50音順に配列した索引のほか、地域別会社名50音順の索引があります。 掲載項目は、会社名・連絡先・組織形態（株式会社／有限会社）・資本金・スタッフ数・代表者名・特徴グラフ（総合力・企画性・技術開発力・モバイル対応力・やさしさ性能・経済性）・受注額の目安・PRコメントです。 巻末には、雑誌『Web Designing』編集部が運営する「全国Web制作会社リスト オンラインデータベース」に掲載されている主要会社・団体約1,700の名称・連絡先・主な実績・PRコメントを収録しています。 |
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| ■ | 『ASP・SaaS白書』 カナリア書房 2009/2010 （2003,2005年に続く刊行） | 中007.3-993N |
| 主に市場動向を中心としていますが、巻末の資料編に「安全・信頼性に係る情報開示認定サービス一覧」としてサービスの名称・会社名・サービスの概要、認定年月日を掲載しています。またASPIC（ASP・SaaSインダストリ・コンソーシアム）の会員企業の事業とサービス一覧を付しています。 掲載項目は、会社名・URL・ASP/SaaS事業の有無・ASP/SaaS事業内容・ASP/SaaSサービス名称・アワード受賞・認定取得・連絡先・IDC事業などです。 |
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| ■ | 『WEB制作会社総覧』 エムディエヌコーポレーション 年刊 | 中・央007.3-1179N |
| 200社を超えるWEB制作会社の詳細データを1ページ1社で掲載しています。巻頭特集では、制作会社の選び方や発注のコツ、インタビューやアンケートを収録し、会社名50音順の索引のほか、地域別の索引があります。 掲載項目は、名称・URL・住所・連絡先・代表者氏名・スタッフ数・平均受注額・主な受注内容（デザイン・Flash・コーディング・プランニング＆ディクション・システム開発・プログラム・パーツ制作・その他）・PRコメント・アピールポイント（プロデュース・デザイン・プログラミング・プライス・スピード・クロスメディア）などです。 巻末には、都道府県別会社名の50音順で配列しています「全国WEB制作会社リスト」を掲載しています。 |
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| ■ | 『ITサービス企業年鑑』 2010年 ミック経済研究所 | 中・央007.3-1254N |
| 国内のITサービス企業615社の人材・業績・売上構成・主要顧客先・得意分野などを掲載しています。またアンケート調査から業界全体の人材、売上、収益性等の構造や動向を分析している。 掲載項目は、会社名(略称)・連絡先・代表者・資本金・設立年・上場/株式公開・主要株主・従業員数(うちIT事業・SE/コンサル・プログラマー・営業・その他・間接要員・IT事業以外)・IT事業の特色と得意分野・情報処理資格者数と認定技術者数・直近3カ年の事業別/ハード・ソフトサービス別売上高と経常利益高(総売上高・うちIT事業・うちコンピュータ/ハードウェア売上・パッケージソフト売上・ITサービス売上)・ITサービス売上のメニュー別売上構成比（ソフトウェア開発 巻末には、会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『ASP・SaaSソリューションガイド』 ダイヤモンド・ビジネス企画 2008/2009 | 中・央007.3-1333N |
| 『ASP総覧』2005/2006の改訂版として刊行されました。特定および不特定ユーザが必要とするシステム機能を、ネットワークを通じて提供するサービスやビジネスモデルのASP・SaaSを展開する企業を収録しています。 ASP・SaaS編としては基幹系システム・財務/会計・人事/給与・教育・営業支援/CTI・CRM/顧客管理・生産/仕入/物流・社内/グループ間情報共有・WEBサイト構築・EC関連・メール配信・セキュリティ・SNS/ブログ・その他の各項目に細分化して収録しているほか、ホスティングサービス編・インターネット/データセンター編・プラットホーム編は項目に細分化せずに掲載しています。 掲載項目は、サービスの名称・名称・連絡先・サービス概要・URL・主な業務分類・対象業種・特徴・解決できる課題と効果・課金方法および料金プラン・カスタマイズ対応・SLAの有無・連携可能なサービス・セキュリティ対策・ヘルプデスクなどです。 |
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| ● | CSAJ/会員リスト コンピュータソフトウェア協会（CSAJ） [Web] http://www.csaj.jp/memberlist/index.php | |
| コンピュータソフトウェア協会の会員を検索することができます。正会員・賛助会員・特別賛助会員・準会員・行政会員・試験会場会員・全会員ごとに、もしくは50音順、あるいは169もの項目からの保有技術から表示させることができます。 | ||
| ■ | 『映像プロダクション年鑑』 映像新聞社 年刊 | 中・央547.8-176N |
| 映像プロダクションを9つの業種、「映像プロダクション」「映像スタジオ」「ポストプロダクション（編集室・MAルーム）」「CG制作スタジオ」「DVDオーサリングスタジオ」「コピー」「ビデオ/オーディオライブラリー」「機材レンタル・企画」「プリプロダクション」に分類し、各項目を都道府県別会社名の50音順で掲載しています。 巻末には、全国オンライン編集室およびMA室の機材一覧を付しています。 |
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| ■ | 『テレコムデータブック』 電気通信事業者協会 年刊 | 中694.6-115N |
| 『電気通信事業者協会年報』の改題です。巻末の第5章として社団法人電気通信事業者協会（TCA）会員の状況として約70社を本文掲載ページ順に配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・代表者・資本金・従業員数・設立年月日・事業開始年月日・主たる出資者・設備投資額（計画）及び主な計画・関係会社一覧・貸借対照表・損益計算書などです。 掲載している内容をPDFで見ることができるCD-ROMを所蔵しているほか、ホームページ「テレコムデータブック 統計年報」で最新版を見ることができます。 |
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| ■ | 『携帯電話の法人市場展望』 2012年版 シード･プランニング | 中694.6-230N |
| 2010年度末1,600万の加入がある法人携帯電話端末の2016年までの市場展望のほか、キャリア動向・法人携帯販売代理店の動向・35社の法人携帯販売代理店動向・法人利用ユーザー動向・法人ソリューションの市場動向を掲載しています。 法人携帯販売代理店動向の掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・従業員数・2009/2010年度の売上高/営業利益・2011年度の売上高/営業利益予測・法人比率・株主・法人部門(名称・人員/体制・商材/取り組み・2011-2012年度の動向・トピック)です。 |
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| ■ | 『ケーブル年鑑』 サテマガ・ビー・アイ 年刊 | 中・央699-42N |
| 全国のケーブルテレビ局を地域別で掲載しています。エリア別と会社名50音順および愛称・略称と旧事業者名の索引があります。 掲載項目は、名称（愛称・略称）・連絡先・加入団体・主な株主または出資団体・主な役員および各部門責任者・主な子会社・事業領域・許可エリア・加入状況・加入状況・システム概要・スタッフ構成・事業実績・投資状況・デジタル化/HD化状況・利用機器メーカー・放送（多チャンネル）サービス概要・通信サービス概要・プライマリーIP電話サービス概要・広告形態および料金体系・その他のサービスなどです。 巻末には、ケーブルテレビ局導入チャンネル一覧を掲載しています。 |
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| 【金融】 | ||
| ■ | 『日本金融名鑑』 日本金融通信社 年刊 | 中・央338-27N |
| 年刊で出版される最大の金融機関名鑑です。上巻は中央銀行/政策金融機関・持株会社・都市銀行・その他の銀行・信託銀行・地方銀行・第二地方銀行・在日外国銀行・銀行等の海外現地法人・預金保険機構/短資会社等・官公庁/都道府県の金融関連機関を収録する。中巻は信用金庫・信用組合・労働金庫・農業協同組合、漁業協同組合を収録。下巻は証券・生命保険会社・損害保険会社・周辺会社・事業者/消費者金融を掲載しています。 銀行等の掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・設立年月日・授権資本・資本金・上場市場・増資動向・配当額・大株主・監査法人・直近3カ年の業績（総資産・経常収益・経常費用・経常利益・当期純利益・経常収支率・国際自己資本比率）・直近3カ年の単体計数（預金高・債券発行高・譲渡性預金・貸出高・外為取扱高）・法人所得・役職員数・店舗数・沿革・コルレス（海外の銀行との為替業務）契約行数・関連会社数・現地法人数・投信窓販店・保険窓販店・金融商品仲介業務・労務状況（平均年齢・平均勤続年数・職員数・平均年間給与）・役員（役職名・氏名・生年月日・経歴）・支社（店舗名・フリガナ・支店長名・所在地・電話・職員数・開設日）・店舗（支社に同じ）などです。 2010年版の上巻巻末には、金融機関変遷表があり統合等の年月日が記載されています。 |
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| ■ | 『ニッキン資料年報』 日本金融通信社 年刊 | 中338-53N |
| 上記『日本金融名鑑』の特別資料編を1989年に分離し、『金融資料年報』として発行し、1993年版から『ニッキン資料年報』と改題した資料です。新商品特別調査（ローン商品・預金商品等・新サービス）・再編/採用/従組/関連会社・行政/経営・経営指標・店舗/店外CD（ATM）/現地法人・電算機導入状況・金融経済日誌の7章で構成されています。 採用の項目では、年版表示前年度の採用行職員数と初任給（コース別/学歴別）・平均給与/平均年齢/平均勤続年数・就業時間（始業/終業時刻・休憩・所定労働時間）・年次有給休暇（日数/保有上限）・連続休暇年間日数・長期休暇日数（永年勤続・ボランティア・リフレッシュ・その他）などが一覧できるため就職活動などにも利用しやすい資料といえます。 |
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| ■ | 『電子決済総覧』 2011-2012 SBIリサーチ株式会社(『カード・ウェーブ』) | 中338-605N |
| 電子決済市場の現況から2016年までのクレジット・デビット・プリペイドの各決済市場/普及予測のほか、国内におけるインターネット決済・モバイル決済の動向、海外における電子決済サービスの普及動向を掲載しています。 巻末資料には、世界のオンラインペイメント/ペイメントサービスプロバイダー(プログラム名・創業年・親会社・本社所在地・URL・ロゴ)、世界のモバイルペイメントプログラム(プログラム名・創業年・親会社・本社所在地・URL・ロゴ)、電子決済関連用語(辞典)を掲載しています。 |
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| ■ | 『投資運用会社要覧』 日本証券投資顧問業協会 年刊 | 中338.1-1733N |
| 年版表示の6月30日現在で金融商品取引法第29条の規定に基づき投資運用業の登録を受けている会員の投資運用会社200社以上を収録しています。投資一任業・投資一任業（不動産関連特定投資運用業）・ファンド運用業の3つに分けて会社名50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・金融証券堀日企業登録番号・登録年月日・（日本証券投資顧問業）協会会員番号・業務開始年月・資本金・（アンケート）作成担当者・業の種別・主な営業所/子法人等/提携企業・主な株主・直近3カ年の財務状況・組織（役職員総数・運用業務従事者数・日本証券アナリスト協会検定会員数）・直近1年度分の投資運用契約に係る資産の金融商品取引行為の状況・契約資産・運用の特色・投資に関する意思決定のプロセス・運用受託報酬/投資助言報酬などです。インターネットでもPDFで公開されています。 [Web] http://jsiaa.mediagalaxy.ne.jp/profile/unyou_youran.html |
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| ● | リンク集 日本証券業協会 [Web] http://www.jsda.or.jp/link/index.html | |
| 会員である金融商品取引業者、登録金融機関である特別会員、証券関連機関等のリンク集です。 | ||
| ■ | 『不動産証券化・不動産金融総覧』 ビーエムジェー 年刊 | 中・央338.6-364N |
| 不動産証券化関連事業者一覧としてプレイヤー（業種）別に会社情報を掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・金融商品取引業登録・代表者・部門責任者・資本金・総従業員数・主要株主・（不動産証券化事業）担当部署・当該部門人員・部門責任者の経歴・代表者の経歴・対象プロパティタイプ・過去の経緯/実績・今後の目標と事業活動のポイントです。ノンリコースローンレンダー（金融機関）については過去の貸出残高を掲載しています。 掲載部分の最初にプレイヤー別索引と会社名50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『不動産金融プレーヤーズ名鑑』 2012 綜合ユニコム | 中338.6-525N |
| 厳選した不動産金融関連企業230社を6つのタイプ（プリンシパルインベストメント/ノンリコースローン融資/証券化業務関連プレーヤー・ファンドマネジメント/アセットマネジメント関連プレーヤー・プロパティマネジメント関連プレーヤー・不動産ソリューション/証券化/流動化サポート業務関連プレーヤー・周辺専門業務関連プレーヤー・その他関連プレーヤー）に分類し、経営指標等を掲載しています。 掲載項目は、企業概要（会社名・連絡先・代表者・資本金・総売上高・総従業員数・対象アセット領域・対応可能地域・主要株主）と不動産金融関連業務部署の部門代表者名・業務内容・主要実績などです。 巻末には掲載企業別INDEX、業務内容別INDEXを付しています。 |
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| ■ | 『全国信用金庫名鑑』 金融図書コンサルタント社 | 中・央338.7-32N |
| 全国の信用金庫を都道府県別に掲載しています。掲載項目は、名称・連絡先・コード番号・沿革・手形交換方式（代理・直接・簡易）・主な取引金融機関名（日本銀行、信金中央金庫除く）預金額・貸出金額・出資金・常勤役員数・職員数・会員数・店舗数・自己資本比率・常勤役員名・幹部氏名・支店（名称・連絡先・支店長名）などです。 巻末には、中央機関として全国信用金庫協会、信金中央金庫、地区協会、府県協会、及び関係機関を収録し、巻頭に表示年版の前々年10月～前年9月の異動状況（合併・合併予定等）を掲載しています。 名鑑とは別に『全国信用金庫中間期ディスクロージャー』および『全国信用金庫財務諸表』を所蔵しています。 |
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| ■ | 『全国信用組合名簿』 金融図書コンサルタント社 | 中・央338.7-106N |
| 全国の信用組合を都道府県別に掲載しています。 掲載項目は、名称・連絡先・コード番号・沿革・営業地区・手形交換方式（代理、直接、簡易）・主な取引金融機関名（全国信用協同組合連合会除く）預金額・貸出金額・出資金・常勤役員数・職員数・会員数・店舗数・自己資本比率・常勤役員名・幹部氏名（略歴）・支店（名称・住所・支店長および幹部氏名）などです。 巻末には、協会・連合会として全国信用組合中央協会、全国信用協同組合連合会、地区協会、都道府県協会、及び関係機関を収録しています。巻頭に表示年版の前々年12月～前年11月の異動状況（合併等）を掲載しています。 |
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| ■ | 『全国信用金庫財務諸表』 金融図書コンサルタント社 年刊 | 中・央338.7-262N |
| 全国の信用金庫の業務報告書にもとづいて、各庫の財務諸表を都道府県別に掲載しています。全国信用金庫協会がまとめた決算概況も収録しています。 | ||
| ■ | 『月刊消費者信用』9月号 特集・クレジット産業白書 金融財政事情研究会 年刊 | 中338.7-315N・央P33-188N |
| 月刊誌ですが、毎年9月に特集として、クレジット産業白書を刊行しています。 銀行系カード会社の全容（FC＜フランチャイジー＞・BC＜ブラザー(ズ)カンパニー＞編）および、石油系、T&E＜travel＆entertainment＞系、流通系カード会社のプロフィールと現況、主要地方信販会社のプロフィール、個人信用情報機関3センターの概要、消費者金融会社の保証提携金融機関一覧を掲載しています。 掲載項目は、金融機関名・会社名・連絡先・設立年月日・代表者・資本金・役職員数・支店・業績（総取扱高・同うちショッピング・同うちキャッシング）・消費者ローン残高・母体金融機関等の消費者ローン保証の有無・総保証残高・カード会員数・加盟店数・自社設置CD台数・営業収益・経常利益・当期純利益などです。 なお石油系、T&E系、流通系については、上記の他、カード発行形態・信用リスクの負担先・カード形態（ハウス・ダブル・トリプル）・自社カード決済比率・自社カード保有による顧客メリットを掲載しています。 中之島図書館では図書として、中央図書館では雑誌として所蔵しています。 |
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| ■ | 『不動産プライベートファンド資料集』 不動産経済研究所 年刊 | 中338.8-200N |
| 不動産プライベートファンド総覧（ファンドマーケット概況解説・稼働中のプライベートファンドリスト・マネジメント会社概要）・アセットマネジメント会社一覧・年間Jリートベンチマーク・不動産売買一覧を収録した市場分析と将来予測に利用できる資料集です。 マネジメント会社概要の掲載項目は、会社名（商号）・連絡先・設立年月日・代表者・資本金・主要株主・運用資産総額・売上高・従業員数・フィー体系・金融商品取引業者登録・不動産投資顧問業登録・関連会社です。 アセットマネジメント会社（総合不動産投資顧問業者）一覧の掲載項目は、登録番号・金融商品取引業者登録業態・登録業者名・申請者氏名・AMフィー・AQフィー・DPフィー・インセンティブフィーです。 |
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| ■ | 『インシュアランス生命保険統計号』 保険研究所 年刊 | 中339.4-224N |
| 週刊誌「インシュアランス 生保版」が年に1回（10月か11月頃）に刊行しています。統計編・会社編・資料編の3つに分けて構成しています。 会社編の掲載項目は、会社名・現役員・設立年月日・資本金(基金)・連絡先・支社数・支部/営業所数・内勤職員（本社・支社）・実働営業職員・登録代理店（法人・個人）・直近2カ年の貸借対照表・直近2カ年の損益計算書・保険種類・保険種類別契約異動表・保険種類別保険料明細表・直近8カ年の経営指標（余剰金・ソルベンシーマージン比率<通常の予測を超えたリスクに対応する余力の比率>）・直近8カ年の経営効率（新契約率・失効解約率・純増加率・対千保険料・事業費率・平均資産利回）です。 会社編の最終頁には生保各社の系統図を掲載しているほか、統計編にも各社の詳細データが記載されています。 |
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| ■ | 『インシュアランス損害保険統計号』 保険研究所 年刊 | 中339.5-109N |
| 週刊誌「インシュアランス 損保版」が年に1回（12月）に刊行しています。総合編・会社編・資料編の3つに分けて構成しています。 会社編の掲載項目は、会社名・創業年月日・授権資本(株式)・発行済株式・連絡先・営業種目・現役員・沿革・事業成績概況・直近10カ年の事業の推移（正味収入保険料・正味支払保険金・保険引受事業費・資本金・総資産・責任準備金・当期純利益）・直近2カ年の貸借対照表・直近2カ年の損益計算書・直近2カ年の株主資本等変動計算書・直近4カ年の全社に対する割合（収入保険料・元受正味保険料・正味収入保険料・正味支払保険金・保険引受事業費・責任準備金・運用資産・資本金・総資産）です。 従業員数などは各社の詳細データが記載されている統計編でみることができます。 |
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| ● | 免許・許可・登録等を受けている業者一覧 金融庁 [Web] http://www.fsa.go.jp/menkyo/menkyo.html | |
| 銀行をはじめとする預金取扱等金融機関・銀行等代理業者・外国銀行代理銀行・金融商品取引業者等・保険会社等・信託会社等・金融会社・無尽業者・監査法人等をPDF・エクセル形式で掲載しています。 | ||
| ● | 登録貸金業者情報検索サービス 金融庁 [Web] http://clearing.fsa.go.jp/kashikin/index.php | |
| 登録番号・所在地・代表者名・電話番号から登録貸金業者を検索することができます。 | ||
| 【教育・福祉】 | ||
| ■ | 『高齢者介護福祉市場総覧』 日本マーケティング・レポート 2011.9 | 中369.26-2432N |
| 介護福祉市場の分析と企業の実態および高齢者の消費動向分析を掲載しています。 企業実態編では160社を会社名50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・事業概要・設立年月・代表者名・資本金・従業員数・事業所数・決算期・業績推移/予測（2008-2012の売上高・介護福祉関連売上高・利益高）・仕入先・種類別売上高/シェア・商品特性・種類別チャネル構成・販売先です。 市場分析編は調査ガイド「業界・市場動向のしらべかた」、高齢者の消費動向分析は調査ガイド「消費者動向を調べる」をご覧ください。 |
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| ■ | 『全国専修学校総覧』 専修学校教育振興会 年刊 | 中・央376.7-2N |
| 名簿編では、市町村別に配列し、学校名・連絡先・法人名・課程・分野・学科名を掲載しています。 また、分野別地域別50音順インデックスを付しています。 |
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| ■ | 『私塾・私学・企業 教育ネット要覧』 全日本学習塾連絡会議 年刊 | 中376.8-279N |
| 第1部を私塾・私学・教育関連企業主催の年度行事予定を掲載し、第2部に名簿一覧を掲載しています。全国主要私塾団体会員名簿（約1800）、全国私塾団体相関図、全国主要私塾団体役員名簿（約400）、協賛私立学校・企業・塾団体・学習塾名簿、「教育ネット要覧」（後援）私立中学高等学校学校協会（4協会）加盟私立中学高等学校を掲載しています。 各塾の掲載項目は、塾名・連絡先・[代表者]です。 |
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| ■ | 『学習塾白書』 全国私塾情報センター 年刊 | 中376.8-293N |
| 年版表示の前年度（2008-2009年版は2007年4月～2008年3月）の動向や統計を掲載している資料です。第1章を塾業界の動向、第2章・第3章を塾業界の現況、第4章を資料編として構成しています。 第2章「塾業界の現況Ⅰ」では、全国優良学習塾データファイルとして、売上100億円以上・売上10億円以上・その他の優良塾/企業・塾フランチャイザーランキングで構成し、会社情報を掲載しています。 掲載項目は、会社名・代表者・生年月日・塾名・連絡先・塾創立年・法人設立年月・資本金・株式公開状況・決算期・会計区分（単体・連結）・売上・経常利益・純利益・従業員数（正社員・その他パート等）・分教場数（都道府県）・受講生対象・塾生数・塾生比率（幼・小・中・高・成人）・主な指導形態・所属団体・関係会社・主な合格校（合格者数）・概要・近況と現在の課題です。売上100億円以上の企業のみトップインタビューが掲載されています。 第3章「塾業界の現況Ⅱ」では都道府県別の事業所数・従業員数・生徒数上位5社・業界現況が掲載されています。巻末には、会社名50音順の企業別索引を付しています。 |
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| 【医療・医薬品】 | ||
| ● | 日本理学療法機器工業会 会員一覧および取扱機器一覧 [Web] http://nichirikiko.gr.jp/list/company-index/index.html | |
| 同協会に加盟する正会員・賛助会員の名簿を掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・取扱製品です。同ページには取扱品目から会社名を検索することも可能です。 | ||
| ■ | 『会員名簿』 日本薬科機器協会 平成21年11月現在 | 中・央492.8-16N |
| 協会に加盟する企業を会社名50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・代表者・本社/支店の連絡先・主要製品又は取り扱い品などです。 協会のホームページにも同じ内容を掲載する会員名簿のページがあります。 [Web] http://www.nyk.gr.jp/list/index.html |
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| ■ | 『医療機器・用品年鑑』 市場分析編 アールアンドディ 年刊 | 中492.8-25N |
| 全3巻で刊行している『医療機器・用品年鑑』の第1巻です。市場分析編とメーカー・商社編および卸・小売編の全3冊からなる資料です。都道府県ごとの詳細な市場分析・シェア分析を主たる掲載項目としていますが、調査結果の集計分析では、売上高・純利益のランキングを掲載しています。 | ||
| ■ | 『医療機器・用品年鑑』 メーカー・商社編 アールアンドディ 年刊 | 中492.8-25N |
| 全3巻で刊行している『医療機器・用品年鑑』の第2巻です。医療機器・用品を扱う900社を超えるメーカー・商社を収録しています。 第1章では、50社以上の大手有力メーカーへのヒヤリング調査結果を会社名の50音順に、各社1～3ページで掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・設立年月・資本金・従業員・事業所・直近4～5年間の業績推移（売上高・純利益（税引後）・医療部門の売上高）・商品構成・仕入先・販売先・販売ルートと取引口座数・営業地域（地区別売上高）・支店/営業所・組織変更・コメントなどです。 第2章ではメーカー・輸入商社の実態として800社を超える企業のデータを業務内容に分けた都道府県別会社名の50音順で1ページに4～10社掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・設立年月・従業員数・営業種目・仕入先・販売先・決算期・直近4～５カ年の売上高・同税引利益・医療部門の割合・医療部門の商品構成・商品区分別販売構成・得意製品分野・得意診療科目・販売ルート・取引口座・地域別（県別）の売上構成・営業所・工場などです。 巻頭に全掲載企業を会社名50音順に配列した索引を付しています。 また、第1巻は市場分析編で100品目近い品目のメーカーシェアや業績動向を掲載しています。 |
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| ■ | 『医療機器・用品年鑑』 卸・小売編 アールアンドディ 年刊 | 中492.8-25N |
| 全3巻の『医療機器・用品年鑑』の第3巻です。約1,700社超の医療機器・用品を扱う卸・小売企業を収録しています。 第1章では、120社以上の主要卸・小売業へのヒヤリング調査結果を、都道府県別会社名の50音順に各社１ページで掲載しています。第2章では卸・小売業の実態として約1,600の企業データを業務内容に分けた都道府県別、50音順で1ページに4～10社掲載しています。 掲載項目は、会社の概要（会社名・所在地・連絡先・代表者・資本金・設立・従業員）・5年間の業績推移・商品構成・仕入先・販売先・得意とする製品分野、診療科目・販売ルートと取引口座数・県別販売構成などです。 巻頭に全掲載企業を会社名50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ● | 日本衛生材料工業連合会 会員各社 [Web] http://www.jhpia.or.jp/list/sei/kaiin_a.html | |
| 同協会の正会員と賛助会員約200社を正・賛助会員ごとに会社名50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・事業内容・代表者・連絡先・営業所等・アイテムリスト・ＰＲなどです。 | ||
| ● | 日本眼科医療機器協会 会員紹介 [Web] http://www.joia.or.jp/member/member_index.jsp | |
| 同協会の約100の正会員と賛助会員を会社名50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・取扱品目です。 | ||
| ■ | 『歯科機器・用品年鑑』 アールアンドディ 年刊 | 中497.8-17N |
| 80超の主要企業の市場戦略と70超の主要製品のマーケットシェアを掲載しています。調査結果の集計分析では売上高や純利益のランキングを掲載し、個別企業の実態には、約600社の会社データ調査を収録しています。 掲載項目は、会社名・業種・連絡先・代表者・設立年月・資本金・従業員数・販売拠点/事業所・直近5ヶ年の財務データ(売上高・純利益・利益率・歯科部門売上高)・商品構成比(歯科部門)・コメント等です。企業によっては、販売ルート・取引口座・県別の売上構成・仕入先なども掲載しています。 |
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| ■ | 『医薬ランキング』 エルゼビア・ジャパン 2009.6 | 中498-968N |
| 「MONTHLYミクス」特別増刊号として刊行しました。医療ランキング、医薬品ランキング、製薬企業ランキング、各種データの4つの章に分けられています。 製薬企業ランキングでは27社の売上高・営業利益・経常利益・純利益（すべて連結/単体）・研究開発費・国内医薬品売上高・MR数の直近8カ年の各データを掲載しています。 各種データでは、国内製薬産業における再編の歴史として統合図を、卸大再編時代の軌跡として統合・提携関係図を掲載しています。 |
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| ■ | 『図解健康業界ハンドブック』 東洋経済新報社 2004 | 中498-684N |
| 巻末に「健康ビジネス参考情報」として20社の会社情報を掲載しています。掲載項目は、会社名・決算期・設立年月・上場年月・特色・事業構成・連絡先・従業員数・平均年齢・2003年度業績（売上・営業利益・経常利益）・事務所です。また、関連団体や協会の連絡先も掲載しています。 | ||
| ● | 健康食品・サプリメント 全国受託製造・受託加工企業一覧 ニューマガジン社 [Web] http://www.newmagazine.ne.jp/sko-shop-kakou.htm | |
| 全国の健康食品受託メーカー約170社を会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目です。 別ページには、「健康食品・サプリメント原料・ＰＢ供給企業ガイド」や「健康食品・サプリメント・化粧品全国原料（ＰＢ）供給企業一覧」「自然食品・オーガニック食品の卸・問屋一覧」も掲載しています。 |
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| ● | 日本ホームヘルス機器協会 会員紹介 [Web] http://www.hapi.or.jp/member_info/index.html | |
| 同協会の正会員約70社、企業賛助会員約30社、および特別賛助会員を掲載しています。会社情報は各企業のホームページにリンクしていますが、製造・製造販売・販売の業態と取扱商品を一覧で見ることができます。 | ||
| ■ | 『医療経営白書』 日本医療企画 年刊 | 中498.1-848N |
| 病院経営の動向を中心に記述していますが、資料編（1．都道府県別医療経営情報）として都道府県別のDPC（診断群分類別包括制度）対象病院の病院名・連絡先と地域医療支援病院の病院名・病床数・2次医療圏名を掲載しています。 また、（2．注目病院ブループ事業・財務データ）として年版表示の前々年度の財務データを掲載しています。掲載項目は、グループ名・医療法人名・連絡先・理事長・法人区分等・病院名（病床数）・診療所・介護老人保健施設・附帯業務・貸借対照表（資産合計・負債合計・純資産合計）・損益計算書です。 |
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| ■ | 『病院計画総覧』 日本医療企画 隔年刊 | 中498.1-1022N |
| 全国の病院整備計画を掲載しているページに、病院ごとの詳細情報が掲載されています。 掲載項目は、病院名・整備の種類（増築・移転新築。全面建替・医療機器更新など）・連絡先・開設者・院長・事務長・診療科目・病床数・計画地点/規模・事業費/着工/完成・設計/施工・計画内容です。 巻末には、病院名の50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ■ | 『医療法人データブック500』 関西版 東京経済株式会社大阪支社 2012.2 | 中498.1-1838N |
| 関西にある500の医療法人の名簿です。掲載項目は、医療法人名・最終更新日・連絡先・理事長名・診療科目・設立年月・本来業務（病院・診療所・施設名および病床数・入所定員など）・付帯業務・直近2カ年業績推移（決算期・事業収益・本来事業利益・事業利益・経常利益・純利益）・直近2カ年の財務内容（流動資産<現金預金・事業未収金>・固定資産<有形固定資産・投資勘定>・流動比率・流動負債<支払手形・買掛金>・固定負債・純資産・負債資本合計・純資産比率）・直近2カ年の有利子負債（短期借入金・長期借入金・社債残高・有利子負債合計・支払利息・対売上利息率）です。巻頭には、医療法人名50音順および都道府県別医療法人名50音順の目次を付しています。 | ||
| ■ | 『医薬品卸売業年鑑』 アールアンドディ 年刊 | 中・央499-55N |
| 医療用医薬品主体の専業卸(医専卸)・一般用医薬品の専業卸(薬専卸)・試薬/検査薬主体卸・和漢薬/生薬主体の卸・医薬品メーカーの販売会社・動物薬主体卸・配置薬卸・その他の577社を調査した結果をまとめた資料です。 「個別企業の実態」では、会社名・連絡先・代表者・設立年月・資本金・従業員数・直近5ヶ年の業績(売上高・純利益・利益率・医薬品売上高)・直近3カ年の商品構成比・地域別売上高・取引口座数・仕入先・販売先・備考などの項目があります。 |
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| ■ | 『日本医薬品卸企業名簿』 日本医薬品卸業連合会 年刊 | 中・央499-57N |
| 日本医薬品卸業連合会の正会員である都道府県団体の提出した名簿に基づいて、都道府県別会社名の50音順に配列しています。他の都道府県に支店等がある場合は該当する都道府ページを参照して利用します。巻末の索引は、掲載企業の本店/支店を会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、本支店名・代表者名・住所・電話番号・ＦＡＸです。 |
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| ■ | 『日本医薬品企業要覧』 製薬業編 ドラッグマガジン 年刊 | 中・央499-130N |
| 200社を超える製薬業、関連企業を会社名50音順に収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・創業年月日・資本金・発行済株式数・株主総数・株式所有者・大株主・主要取引銀行・経営成績（個別・連結）・業務予想・売り上げベスト5ブランド名・販売ルート・従業員・平均年齢・平均年間給与・大卒初任給・事業所（名称・連絡先）・工場/物流センター（名称・連絡先）・海外拠点・フェーズⅢ以降の新薬・関連会社名・役員（役職・名前）などです。 |
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| ■ | 『日本医薬品企業要覧』 卸業編 ドラッグマガジン 年刊 | 中・央499-130N |
| 医薬品卸業、関連企業を都道府県別会社名の50音順に収録しています。巻頭には、卸再編成の推移を昭和55年からの年表形式で掲載しているほか、平成24年版では、上位60社の最新決算概況・収容卸業8社の連結決算総売上高・医療用医薬品売上高20傑・一般薬等消費者向け製品売上高20傑・薬粧卸グループ別シェア・グループ別売上高・上位4社卸経営分析を収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・会社設立年月日・創業年月日・過去10年の沿革・資本金・発行済株式数・大株主・主要取引銀行・業績等・販路別売上構成比・商品大分類別売上構成比・販路別取引口座数・従業員数・平均年齢・平均年間給与・大卒初任給・事業所（名称・連絡先）・メーカー別仕入れ比率・役員（役職・名前）・連結決算・主な連結対象企業および関連企業・ブロック別の卸業別販売高比率などを掲載しています。 |
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| ■ | 『有力ドラッグストア・調剤薬局チェーン企業要覧』 ドラッグマガジン 年刊 | 中・央499-131N |
| ドラッグストア・調剤薬局チェーン編と異業態チェーン編で構成されています。 ドラッグストア・調剤薬局チェーン編は、都道府県別会社名50音順に収録しています。平成19年版から収録している異業態チェーン編は総合スーパー・コンビニエンスストア・スーパーマーケット・ホームセンター・ディスカウントストア等を掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・会社設立年月日・創業年月日・資本金・大株主・主要取引金融機関・主要取引（仕入）先・資本提携企業・業務提携企業・加盟団体・新卒薬大生採用実績と採用校名・薬大卒初任給・都道府県別店舗数・業態別店舗数・出店予定・従業員・役員（役職・名前）などです。 |
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| ■ | 『ドラッグストア名鑑』 日本ホームセンター研究所 年刊 | 中・央499-166N |
| 90坪以上の売場面積を持つドラッグストア約9,000店をはじめ、HBC（ヘルス＆ビューティ・ケア）関連業態の化粧品専門店や健康食品専門店や、複合業態のスーパーマーケットやコンビニエンスストアを含む600社以上15,000を超える店舗を都道府県別会社名の50音順に掲載しています。 「企業概要」として会社名・代表者・本社連絡先・広報/連絡責任者連絡先・部署別連絡先・設立年月・資本金・出身業種・取引銀行・関係会社/フランチャイズ・業種別の年商高・経常利益・業態別社員数・業態別店舗数・標準店の商圏人口、扱いアイテム数・客単価・主力部門・役員・商品部責任者/人員数・部門別バイヤー名・店舗所在都道府県名・商談日・本部公休日・物流センター連絡先・加盟団体などです。 次に、「店舗概要」として店舗名・連絡先・開店日・店長名・正社員数・パートタイム数・敷地面積・建物面積・屋内/屋外売場面積・倉庫面積・駐車台数・営業時間・定休日・年商高・増床/移転/改装開店日・旧屋内売場面積・扱い商品・立地区分などです。 巻頭に全社全店、大手ドラッグストア、HBC関連の業態別店名の各50音順索引、および市町村名からの索引があります。また、経営動向として市場規模の推移・売場規模別の市場動向・上場企業の売上高構成比比較一覧・商品部門別統計（売上高構成比・荒利益率・回転率）・1店あたり1社あたりの平均経営数値・グループ化の動き・ドラッグストア年商高ランキング・上場企業の経営数値一覧を掲載しています。資料編として用語解説や撤退企業一覧などが掲載されています。 |
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| ■ | 『医薬品ベンチャー要覧』 医薬経済社 平成18年版 | 中499-289N |
| 約250の企業を名称の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・事業内容・研究所アドレス・設立年月日・役員・技術・アライアンス・資本・売上高・沿革・知的財産に関する考え方（褒賞など）・企業紹介・助成対象テーマなどです。 巻末には、政府資金（助成金・補助金・委託費）に採択された開発テーマの一覧を、省庁別実施期間別に掲載しています。 |
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| ■ | 『ファーマリソース総覧』 薬事日報社 2005 | 中499-364N |
| 製薬企業、医薬品研究開発機関が必要とする産業資源を提供する約200企業・機関の事業概要を会社名の50音順に配列し、掲載しています。 掲載項目は、会社名・代表者氏名・設立年月・基本金・本社連絡先・担当窓口・受託業務にかかわる事業所・社員数（受託業務にかかわる職域別スタッフ）・構造、設備・加盟団体・沿革・特徴・受託内容・実績・今後の展望・業務分野・CRO（製薬メーカーが行なう治験に関する業務の全てまたは一部を代行/支援する機関・SMO（医療機関が行う治験業務を代行/支援する機関）・臨床試験・安全性試験・製剤製造受託・研究開発支援・原薬、中間体、添加剤・建設、エンジニアリング・製造装置・分析、測定関連・試薬・CSO（医薬品営業支援・教育研修・その他）などです。 巻末には、業務分野ごとの索引を付しています。 |
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| ■ | 『医薬品企業総覧』 じほう 年刊 | 中・央499-393N |
| 約500社を「医療用医薬品メーカー」「一般用医薬品メーカー」「試薬・ベンチャー・バルク・中間体・治験薬・その他」「卸売会社」の4つのグループに分けたうえで、会社名の50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・本社連絡先・4～5カ年の業績（売上高・総利益・営業利益・経常利益・税引利益・配当）・財務状況・業績動向・経営全般・創業/設立年月日・株式上場（公開）年月・決算期・沿革・資本金・総株数・株主数・10位までの大株主・主取引銀行・国内/海外資本提携会社・支店/営業所・工場/研究所・主な海外拠点・役員・従業員・採用人数・MR数・採用者におけるMR数・初任給・福利厚生制度/施設・労働組合・輸出・研究開発費・設備投資・売上構成比・医薬品薬効別売上構成比・主力商品・薬価基準収蔵品目数・新薬発売状況・開発状況・特許、実用新案状況・仕入先・営業地域・会社PR・関連会社/グループ会社・広報製品担当窓口・編集者コメント（会社の特徴・ホームページの特徴およびトピックス）などです。 巻頭に全収録企業の50音順索引、巻末に業界再編成一覧表を付しています。 |
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| ■ | 『医薬品・医療衛生用品価格表』 薬事日報社 年刊 | 中499-432N |
| わが国で現在一般市場に流通している医薬品・医療衛生用品を掲載しています。価格(医療機関納入価格・メーカー希望小売価格・メーカー希望卸売価格など)や製造・販売元がわかります。 メーカー・リストでは、本書に掲載している製造発売元・発売元企業のデータを会社名50音順に収録しています。掲載項目は、会社名の略称・会社名・資本金・社長・本社/支店/営業所/出張所の連絡先・特約店などです。 |
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| ● | 日本試薬協会 会員各社のご紹介 [Web] http://www.j-shiyaku.or.jp/home/kakusha/index.html | |
| 平成22年7月20日現在、122社の協会員企業の概要をキャッチコピーと一緒に掲載しています。 会社名をクリックすると、会社名・ふりがな・連絡先・営業所・工場・会社案内・取扱商品を掲載した詳細ページを見ることができます。 |
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| ● | 大阪医薬品協会 会員会社一覧 [Web] http://www.dy-net.or.jp/kaisya/index.htm | |
| 約300社の協会会員企業を会社名50音順に配列したリンク集です。 | ||
| ▲ | 「最新医薬品産業ランキング」 『ドラッグマガジン』 ドラッグマガジン 中・央 | |
| 毎年、7・8月号の2回に分けて刊行しています。 7月号に掲載しています、連結決算製薬業ランキングの掲載項目は、順位・会社名・決算期・総売上高・医療用医薬品売上高（対前年比）・一般薬等消費者向け製品売上高（同）・営業利益（同）・経常利益（同）・当期利益（同）・地域別売上高（国内・ヨーロッパ・アメリカ・日本をのぞくアジア）・医薬品研究開発費・広告費/販売促進費・設備投資額・自己資本利益率・総資産利益率・連結対象会社数です。 製薬企業100傑の掲載項目は、順位・会社名・代表者・決算期・医療品事業売上高（対前年比）・医療用薬売上高（同）・一般薬等消費者向け製品売上高（同）・総売上高（同）・営業利益（同）・経常利益（同）・税引後利益（同）・売掛債権滞留月数・資本金・社員数・社員1人当たり1カ月生産性・医家向けMR（MR数・対医療用1カ月生産性）・薬粧向けMR（MR数・対一般薬等売上高1人当たり1カ月生産性）・医薬品輸出額（対総売上高比率）・医薬品研究開発費（対総売上高比率）です。 卸業100傑の掲載項目は、順位・会社名・代表者・決算期・医療用薬＋一般一般薬等消費者向売上高・医療用薬売上高（同）・一般薬等消費者向け製品売上高（同）・総売上高（同）・営業利益（同）・経常利益（同）当期利益（同）・売掛債権滞留月数・債務月数・販売管理費率・資本金・社員数・社員1人当たり1カ月生産性・医家向けMS（MS数・対医療用医薬品売上高）・薬粧向けMS（MS・対一般用売上高）です。 ドラッグストア調剤チェーン100傑の掲載項目は、順位・会社名・代表者・決算期・ドラッグ/調剤事業合計売上高（対前年比）・総売上高（同）・医薬品売上高（うち調剤報酬）・調剤実績店数・総売上構成比（医薬品・健康食品・化粧品・介護関連・その他）・資本金・営業利益（対前年比）・経常利益（同）・当期純利益（同）・売上総利益率・販売管理費率・正社員数・正社員薬剤師数（登録販売者数）・店舗数・平均売場面積・最大売場面積（最小売場面積）です。 これらのほかに、100傑間近の有力企業やドラッグチェーン・調剤チェーンの調剤報酬額上位企業を掲載しています。 8月号には、医薬品産業ランキングのPartⅡとして、データ＆分析・解説編を掲載しています。 |
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| ▲ | 「ドラッグマーケットデータ分析」 『Drug store news Japan』 ダイヤモンド・フリードマン社 | |
| 毎年8月号に「上場ドラッグ&調剤企業決算概況」として23社の経営指標を掲載しています。 掲載項目は、会社名・経営成績（増収・増益など）・代表者・資本金・時価総額・決算期・連結営業収益（伸長率）・単体営業収益（同）・連結営業利益（同）・連結経常利益（同）・部門別売上高（構成比）（医薬品関連・化粧品関連・雑貨・食品その他）・店舗数（連結）・新規出店数（連結）・スクラップ店舗数・純増店舗数・1平方メートル当たり売上高・1人当たり売上高・既存店伸長率・在庫回転数・有利子負債額・直近6カ年の営業利益高/営業利益率・都道府県別店舗数/売上高・編集部の分析です。 また、「ドラッグ＆調剤 売上高トップ100社ランキング」や「ドラッグ＆調剤 最新グループ相関図」を掲載しているほか、「都道府県別DgSパワー分析」では北海道・宮城県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・愛知県・大阪府・兵庫県・広島県・福岡県の直近3カ年のチェーンドラッグ売上高・チェーン別売上構成比・売上上位10社の会社名・直近3カ年の店舗数・売上高などを掲載しています。 |
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| 便利な参考図書ガイド (3) 「工場を調べる」 |
| ■ | 『工場ガイド』 データフォーラム 年刊 | 中503.5-14N |
| 製造業の工場・本社・研究所等の約32万の工場を20冊に分け、市区町村別会社名の50音順に収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目・上場市場・本社所在地・工場/事業所所在地・年商・取得認証・親会社等の上位企業・納入先・資本規模・従業員数などです。 |
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| 【ナノテク】 | ||
| ■ | 『ナノテク産業総覧』 産業タイムズ社 2006 | 中503.5-19N |
| 産業・市場動向や大学・研究機関、世界各国、自治体の取り組み等を掲載していますが、第2章「ナノテク企業録」として「エレクトロニクス」「バイオ」「環境・エネルギー」「材料」「装置」「その他」に分類した600社以上を各分野の50音順に収録しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・代表者・設立年月・資本金・売上高・主な事業内容・担当部署・コメントです。 巻末に総合索引として全分野の会社名50音順索引と第3章「ナノテク人名録」の索引を付しています。 |
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| ■ | 『ビジネスとしてのナノテク大全』 野村総合研究所 2006 | 中504-228N |
| ナノテクノロジーに関する過去現在未来を記述する資料ですが、付属資料として米国ナノテクベンチャー企業（77社）・同上場企業（39社）・日本ナノテクベンチャー企業（59社）の調査結果を掲載しています。 米国ナノテクベンチャー企業の掲載項目は、産業/技術分類・注目度・VB会社名・HPアドレス・設立年・従業員数・売上高・コア技術およびソース・コア事業/製品の特徴・経営陣・ファイナンスです。 米国ナノテク上場企業の掲載項目は、産業分野・会社名・NASDAQ略号・HPアドレス・設立年・上場年・従業員数・会社略歴・事業概要・財務指標（売上高・粗利益率・一般管理費・R&D〈開発研究〉費・営業利益・純利益）です。 日本ナノテクベンチャー企業の掲載項目は、産業/技術分類・注目度・VB会社名・HPアドレス・設立年・従業員数・売上高・資本金・コア技術およびソース・コア事業/製品の特徴・経営陣・主要株主・技術/事業提携です。 |
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| 便利な参考図書ガイド (4) 「特許事務所を調べる」 |
| ■ | 『特許事務所年鑑』 アップロード 年刊 | 中507.2-1073N |
| 年版表示の前年発行の公開特許公報、公開実用新案公報に掲載された出願データを集計しています。 「主要企業の特許事情」として、出願件数上位200企業ランキングや、9つに分けた業種別の出願件数企業ランキング、企業と特許事務所の相関関係グラフ200では出願件数上位200社が出願した件数のうち事務所/組織が担当している出願件数と全件に占める割合を掲載しています。 「総覧・日本の特許事務所300」では、出願件数上位200企業の出願筆頭代理人が所属する組織の出願件数の上位300事務所を掲載しています。 掲載項目は、事務所名・連絡先・設立年・弁理士数・支所・年版表示の上位10位までのIPCおよび件数・担当企業と取扱件数・所属弁理士（役職・登録年月日・資格取得事由・その他の資格・特定侵害訴訟代理業務の可否）などです。 巻末には、「企業」および「特許事務所/企業知財部など」の２つの名称50音順の索引を付しています。 |
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| 中国の特許事務所を調べるにはこのような資料も所蔵しています。 | ||
| ■ | 『中国特許事務所名鑑』東洋法規出版 2009 | 中507.2-997N |
| 【建設・環境・建築】 | ||
| ■ | 『建設産業団体要覧』 建設業振興基金 年刊 | 中510.3-18N |
| 協議会や協会、連合会などの110の建設団体について名称・略称・連絡先・許可業種・所管・経緯・会員資格・会員企業の実態・定款上の主な事業・役員名簿・地図を掲載しています。関係機関や組織の情報も付しています。 巻頭には、関連機関および建設産業団体の名称50音順索引を、巻末には建設産業団体の略称の索引を付しています。 建設業振興基金のホームページ「ヨイケンセツ ドットコム」内に、図書に掲載した情報に団体からのお知らせを追加した「建設産業団体情報」を掲載しています。[Web] http://www.yoi-kensetsu.com/dantai/index.php |
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| ■ | 『解体工事施工技士登録者名簿』 全国解体工事業団体連合会 年刊 | 中・央510.3-39N |
| 解体工事施工技士登録者を保有する企業を都道府県別会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・登録者名・登録番号です。 | ||
| ■ | 『気になる建設・不動産リストアップ』 近畿・福井地区版 東京経済株式会社大阪支社 2011.11 | 中510.3-51N |
| 建設業170社・不動産30社の企業名鑑です。会社名50音順に配列し、掲載項目は、会社名・最終更新日・連絡先・業種・設立年月・資本金・代表者・従業員・仕入先・販売先・取引銀行・直近3カ年の業績推移（年商・売上総利益・営業利益・経常利益・純利益）・直近2カ年の財務内容（流動資産<現金預金・受取手形・売掛金・棚卸資産>・固定資産・流動比率・流動負債<支払手形・買掛金>・固定負債・自己資本・負債資本合計・自己資本比率）・直近2カ年の有利子負債（短期借入金・長期借入金・社債残高・割引残高・有利子負債合計・支払利息合計）です。 | ||
| ■ | 『建設コンサルタント名鑑』 2010 建設工業調査会 | 中・央510.9-280N |
| 2003年に次ぐ年次として刊行されました。代表的な160社、主要な1,300社、兼業など2,500社の項目に分けて計約4,000社を収録しています。 掲載項目は、会社名・各企業の概要（営業種目・役員・沿革・主な受注先・当社の特色・登録番号・設立年月日・資本金・従業員・売上高・取引銀行）・登録部門の技術士数/RCCM数/営業収入/技術管理者・事業拠点などの情報を掲載しています。 巻頭には会社名の50音順総合索引を、巻末に参考資料として登録部門別の営業収入順・比率順のランキングや、主要官公庁別・都道府県別の設計委託先数、官公庁の発注数、写真や図入りの最近の土木施設を掲載しています。 |
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| ■ | 『会員名簿』 全国解体工事業団体連合会 年刊 | 中・央510.6-109N |
| 全国解体工事事業団体連合会の役員および正会員である都府県の団体、およびその団体に加入する企業、賛助会員を収録しています。掲載項目は、会社名・代表者名・連絡先です。 同協会のホームページから会員である都道府県単位の組合・協会等の組織へリンクがあり、都道府県内の会員を調べることができます。また、賛助会員も掲載されています。 [Web] http://www.zenkaikouren.or.jp/ |
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| ■ | 『会員名簿』 建設コンサルタンツ協会 年刊 | 中・央510.9-35N |
| 社団法人建設コンサルタンツ協会に加盟している企業を会社名の50音順で掲載しています。巻頭目次ではコンサルタントの登録部門を一覧することができます。 掲載項目は、会社名・本社、営業所等連絡先・設立年月日・資本金・役員・役職員数・登録部門および技術管理者・技術士・RCCM（シビルコンサルティングマネージャー）・直前1年の営業収入金額・事業内容取得ISOなどです。 協会ホームページでは加盟会員の会社名・連絡先・代表者を掲載しています。 [Web] http://www.jcca.or.jp/about/member/index.html |
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| ■ | 『建設コンサルタント要覧』 建設綜合資料社 年刊 | 中・央510.9-280N |
| 建設コンサルタント登録規程による登録を受けている建設コンサルタントの概要を収録しています。ページ数は上下巻通しで、会社名50音順に配列しています。下巻の巻末には、登録部門別索引、都道府県別50音順索引を付しています。 掲載項目は、会社名・本社（連絡先）・支店（連絡先）・登録番号・登録年月日・資本金・役員氏名と他企業役員兼務状況・創業年月日・他に行っている営業の種類・登録部門、技術管理者氏名、技術士及び認定の別、最終学歴等・技術管理者以外の技術士一覧・RCCM登録者一覧・主なコンサルタント業務履歴・使用人数・直前1年の営業収入金額・株主又は出資者の氏名及び資本金額に対する％（100分の5以上の者）・所属団体・財務事項一覧表などです。 |
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| ■ | 『資料建設業者便覧』 建設資料出版 年刊 | 中510.9-523N |
| 年間平均完成工事高3億円（土木・建築一式工事では5億円）以上の企業5,000以上を都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・本店所在地・連絡先・代表者名・許可番号・審査基準日・資本金・営業年数・自己資本・資産・評価点数・平均利益額・監査・（業種ごと）平均完工高・格付け採点などです。 業者便覧のあとには「年鑑平均完工高順位表」と「格付採点順位表」を収録し、巻頭には全国の50音順索引を付しています。 付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『経審library』 2012春 都道府県別・電子建設関連業者録 ベース [CD-ROM] | 中DC510-13N |
| 2012年1月までに公表された、2011年12月時点で有効な経営事項審査をもとに作成している全国約15万社の情報を収録しているCD-ROMのうち、当館では滋賀県（1,497）・京都府（3,518）・大阪府（8,017）・兵庫県（5,267）・奈良県（2,680）・和歌山県（2,146）および大臣許可版（6,387）を所蔵しています。（）内は収録件数。社名/許可番号検索・総合評点/完工高検索が可能です。 掲載項目は、会社名・連絡先・基準日・許可番号・代表者・資本金・売上高における完成工事高の割合・許可業種情報として許可の区分・許可業種・総合評点・平均完成工事高・元請完成工事高など、経営状況等詳細として、経営指標や審査項目の結果が表示され、それを元に評点を掲載しています。業種ごとに評点ランキングを表示する事も可能です。CD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『地質調査業者要覧』 建設綜合資料社 年刊 | 中511.2-23N |
| 地質調査業者登録規程により登録を受けている業者の概要を収録しています。全国の企業を会社名の50音順に掲載し、巻末に都道府県別の会社名50音順索引を付しています。 掲載項目は、登録営業所の名称、住所、郵便番号、電話番号、現場管理者氏名・登録番号、登録年月日・資本金・創業年月日・他に行っている営業の種類・役員氏名と他企業役員兼務状況・技術管理者の氏名、法令による免許等の名称、最終学歴等・地質調査技士人数・技術士人数・RCCM登録者数・使用人数・直前1年の営業収入金額・所属団体名・ISO認証取得などです。 図書の掲載情報をエクセルファイルで掲載しています付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 同資料を編集している全国地質調査業協会連合会のホームページでは、会社名・代表者名・連絡先を掲載している会員名簿をPDFで掲載しています。[Web] http://www.zenchiren.or.jp/ |
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| ■ | 『建材・住宅設備統計要覧』 日本建材・住宅設備産業協会 年刊 | 中・央511.4-11N |
| タイトルのとおり建材や住宅設備の統計資料ですが、巻末にシックハウス・防犯・アスベストの相談機関一覧を収録しているほか、同協会の会員名簿（会社名・連絡先）を付しています。 | ||
| ■ | 『コンクリート製品・企業便覧』 セメント新聞社 年刊 | 中・央511.4-28N |
| 本文を3つの編にわけています。 Ⅰ．製品の種類と業界動向として、土木用コンクリート、建築用コンクリート製品の動向について解説を掲載しています。 Ⅱ．統計・会社資料編として、製品統計と主要企業の会社資料（80社を超えるコンクリート製品企業および9社PC建設業の業績）と20社の主要企業の役員名簿（略歴あり）を掲載しています。 Ⅲ．企業・団体編として、主要コンクリート製品会社を都道府県別50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・従業員数・設立年月日・業績・役員名簿・支店・営業所・工場・主要設備/原材料・主な製品・グループ企業などです。 主要コンクリート製品団体は協会・組合を全国規模のものからはじめに収録しており、その後都道府県別の協会・団体を掲載しています。工法協会・工業会は50音順に配列しています。 巻末にコンクリート製品企業・団体を50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ■ | 『建設資材データベース』 経済調査会 年刊 | 中・央511.4-42N |
| 建築資材や工法を調査する資料ですが、資材等を収録している企業の連絡先および収録している商品を掲載しています。 経済調査会のホームページ「建設Plaza」からも、同データを建設資材・広報別と会社名から検索することができます。 [Web] http://www.kensetsu-plaza.com/ |
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| ■ | 『全国建築用コンクリートブロックメーカー名簿』 全国建築コンクリートブロック工業会 2006 | 中511.4-51N |
| 1996年から5年毎に2001年、2006年と出版されています。 前半を会員紹介として約50社の企業PRを会社名50音順で掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・製造品目・工場/支店・製品紹介などです。 後半は、建築用コンクリートブロックメーカー名簿を掲載し都道府県別に会員・非会員ともに掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先です。 全国建築コンクリートブロック工業会のホームページでは会員企業を都道府県別に会社名・代表者・連絡先を掲載しています。 [Web] http://www.jcba-jp.com/frames/siryo.htm |
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| ■ | 『生コン年鑑』 セメントジャーナル社 年刊 | 中511.7-22N |
| 年版表示の前年度の生コン経済の回顧と展望・セメント産業の回顧と展望のほか、統計・名簿を収録しています。名簿では、生コンクリート団体要覧・関連団体・関連機器/製品業者・セメント会社要覧・セメント会社特約販売店・輸入セメント代理店/販売店・全国生コンクリート製造工場総覧都道府県別の会社名50音順に配列され、会社名・設立年月日・資本金・従業員数・出資比率・連絡先・役員・工場名(工場長名・従業員数<主任技士数・技士数・診断士数>・ミキサ能力・プラント・計量機・バッチングミキサ・使用セメントメーカー・使用混和材・生コン車容量別保有台数・使用骨材・JIS認証機関名)を掲載しています。付属のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 | ||
| ■ | 『日本建設機械要覧』 日本建設機械化協会 3年毎に刊行 | 中513.8-24N |
| 良好な使用実績をもつ建設機械などを審査して性能や構造等を収録している資料ですが、巻末に掲載会社名簿として連絡先を付しています。掲載項目は、会社名・連絡先・支社電話番号・その企業を掲載している章の数字です。 | ||
| ● | 日本建設機械工業会 正会員・賛助会員の紹介 [Web] http://www.cema.or.jp/general/member_intro/index.html | |
| 同会の正会員約70社・賛助会員約40社を会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・資本金・従業員数・取扱品目などです。 | ||
| ■ | 『JEAS会員ガイド』 日本環境アセスメント協会 | 中519.1-69N |
| 同協会の正会員約200社の名簿で、全国の会社名50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月・資本金・代表者・従業員数・年版表示の前年度売上高・本社連絡先・連絡担当者所在地・連絡担当者・連絡担当者メールアドレス・本社以外の営業所所在地・関連会社・会社業務内容・その他の特記事項（登録事業・加入団体・学会等）・組織・アセスメント関連業務及び特色・主要装備・年版表示の前年度の受注内容・年版表示の前年度のアセスメント関連売上高などです。 協会ホームページには会員を掲載しています。 [Web] http://www.jeas.org/modules/organize7/ |
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| ■ | 『JEAS会員名簿』 日本環境アセスメント協会 年刊 | 中519.1-70N |
| 同協会の正会員約170社の名簿で、全国の会社名50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・本社連絡先・代表者名・連絡担当者所在地・連絡担当者名・連絡担当者メールアドレスです。 |
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| ■ | 『環境ソリューション企業総覧』 日刊工業新聞社 年刊 | 中519.1-597N |
| 環境問題改善のためのソリューションを開発している企業の環境技術や製品、環境経営の取り組みを紹介しています。巻末には、全国自治体(都道府県庁、市役所)の環境関連担当部署一覧、全国主要見本市/展示会一覧を掲載しています。また、巻頭には毎年違った特集を組んでいます。 | ||
| ■ | 『エコガイド』 日本ビジネス出版 年刊 | 中519.1-1383N |
| 「環境ビジネス」の1月号別冊として刊行されています。企業編・住宅編の2つにわけ、省エネなどの環境ビジネス関連企業の会社名・連絡先を掲載しています。2010年までは『環境電話帳』として刊行していたと思われます。 | ||
| ■ | 『廃棄物年鑑』 環境産業新聞社 年刊 | 中・央519.7-14N |
| 解説・統計資料・名簿・施設・企業名簿の各篇からなる資料です。企業名簿篇では、会社名の50音順で配列し、会社名・主要支社/営業所・創立年月日・資本金・売上げ金額・従業員数・主要営業品目・技術/業務提携先・主要役職員を掲載しています。 巻末には産業廃棄物処理業優良性評価基準適合事業者一覧を付しています。 |
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| ■ | 『全国産廃処分業中間処理・最終処分企業名鑑・名覧』 日報出版 2010 | 中519.7-215N |
| 2005年版の『全国産廃処分業中間処理・最終処分企業名覧・名鑑』の改訂として刊行されました。 前半を企業名鑑として、都道府県、政令指定都市、中核市が作成・公表している産業廃棄物処理許可業者名簿掲載企業にアンケートを実施し、回答した企業を都道府県別会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・本社・連絡先・設立年月・資本金・決算期・代表者・役員・総従業員数・年間売上高・支社・営業書名（代表者・連絡先）・沿革・特色/PR・方針・許可の種類、中間処理・許可品目・処理能力（日量）・処理、処分施設の特徴・許可番号・関連会社・所属団体・取引銀行などです。 後半は同名簿の表記を統一する等の編集をして掲載しており、掲載項目は、会社名・連絡先・処分方法・取扱産廃の種類・特別管理産業廃棄物の中間処理・最終処分許可の有無などです。都道府県別および政令指定都市・中核市別会社名50音順に配列しています。 巻頭に掲載企業を会社名の50音順に配列した索引があります。 |
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| ■ | 『全国住宅・マンション供給調査』 市場経済研究所 年刊 | 中520.5-13N |
| 本編を４つの構成に分けています。 ①住宅供給動向では、全住宅、木造住宅、従来軸組み工法、２×４、プレハブの供給戸数や売上高を掲載しています。 ②マンション供給動向ではマンションの供給戸数、売上高を掲載しています。 供給動向は年版表示の２年前の統計を使用してランキング形式で記載し、それぞれアンケート結果の分析と各企業の版表示前年の戦略を記載しています。 ③に統計編を、④に不動産協会、プレハブ建築協会、日本木造住宅産業協会、日本ツーバイフォー建築協会、日本住宅建設産業協会、輸入住宅産業協議会、ログハウス協会などに加盟する企業を収録した有力ハウスメーカー一覧を付しています。 |
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| ■ | 『設計事務所便覧』 全国版 日刊建設工業新聞社 2007 （2003に次ぐ出版） | 中520.9-175N |
| 意匠・設備・構造・積算・都市計画・コンサルタント・インテリアなど設計業務にたずさわる全国の主な事務所データを会社名（名称）の50音順に配列しています。 掲載項目は、事務所名・設立年月日・業務内容・連絡先・役員・役員職務担当・所員数・最近の主な作品・取引銀行・代表者略歴・代表者連絡先・所属団体などです。 その他、東京都知事登録外国事務所・関係団体を収録し、巻頭には50音別索引と都道府県別50音順索引を付しています。 掲載データをソートして利用できます付録のCD-ROMは、デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『建築仕上年鑑』 工文社 年刊 | 中・央524.2-60N |
| 本編の一部に、会社名の50音順で配列した「団体・企業要覧」を収録しています。 掲載項目は、団体では名称・事務局連絡先・設立年月日・目的・本年度事業計画・役員・年間予算・対象区域・会員数・刊行物・支部、下部組織を収録しています。製造企業、販売工事企業については、いずれも会社名・連絡先・営業科目・代表者・資本金・設立年月・営業所・工場・株主・取引銀行・仕入先・得意先・前期実績（売上高・経常利益）・従業員数・関連会社・建材担当者・所属団体を掲載しています。 巻末には団体・企業要覧（製造・販売/工事）の団体名索引があります。巻頭には７つの経営指標から算出する全国仕上業専門業者経営健全度ランキングがあります。 |
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| ■ | 『屋根Selection』 日本屋根経済新聞社 隔年刊 | 中・央524.2-82N |
| 隔年で発行される屋根材・関連商品のカタログです。資料編では、屋根の知識、関係図書案内、関係先テレフォン案内として関連団体や官公庁の連絡先のほか、掲載商品会社案内を掲載しています。 掲載商品会社案内の掲載項目は、会社/団体名・商品掲載ページ・資本金・創業年・会社設立年・代表者・資料照会者名・年商・従業員数・屋根材年間生産量・営業品目・取扱屋根商品名・連絡先・支社/営業所/工場などです。 |
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| ● | 大阪府建築士会 メーカーリスト 大阪府建築士会 [Web] http://www.aba-osakafu.or.jp/aic/index.php | |
| 社団法人大阪府建築士会建築情報センターが提供する建築材料・設備機器メーカーを28の分類、都道府県、メーカー名、商品キーワードから検索できます。工事別に分類された約2,000社の製品から検索することができます。2002年までは「建築材料・設備機器メーカー・リスト」（524.2-5N）の名称で冊子体を刊行していました。 | ||
| ■ | 『建材情報』 サッシタイムス 年刊 | 中524.8-58N |
| サッシや窓などの開口部や関連分野の新製品と主力製品を紹介する資料ですが、巻末に掲載企業便覧として会社名・連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『防水総覧』 新樹社 年刊 | 中・央525.5-31N |
| 防水材・シーリング材を扱う業界の展望および会社別製品一覧や標準設計価格を掲載していますが、全国防水業者要覧として会社情報を掲載しています。 掲載項目は、会社名・材料種別・業種・連絡先・支店/営業所・資本金・従業員数・技能員数・役員・工場・研究所・沿革・売上高または施工高・純利益高・主要取引先・主要仕入先・主要株主・所属防水団体・金融機関・許可番号・専業比率・ISO認証取得・他の主な扱い業種などです。 その他団体要覧や企業団体ホームページ一覧を掲載し、巻頭には会社名・団体名50音順の索引、商品別索引、地域別索引を付しています。 |
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| ■ | 『会員名鑑』 創立55周年記念 全国建具組合連合会 2010.12 | 中・央525.5-191N |
| 5年毎に刊行されている全国建具組合連合会の会員名鑑です。全国建具55年の歩みには設立の背景と経緯・年表・歴代会長・全国建具業者大会について掲載するほか、全国の会員を都道府県ごとに掲載する会員名鑑によって構成されています。各会員の掲載項目は、事業所名・代表者・連絡先・技能士の有無です。なお、資料は閲覧のみで複写不可として提供しています。 | ||
| ■ | 『ビル設備管理ガイドブック』 オーム社 年刊 | 中・央528-157N |
| 月刊誌『設備と管理』の12月臨時増刊として刊行されている資料です。毎年テーマが変わる特集と、空調・給排水・省エネルギー/制御/防災/防犯・ごみ処理/清掃/アスベスト処理・維持管理・各種測定器の6章に分けて、会社名・問合せ先・機器製品名・概要を掲載しています。巻末には、関係会社住所録および掲載項目リストとして、会社名・連絡先・項目・掲載ページを収録しています。 | ||
| ■ | 『設備設計事務所名簿』 建築ジャーナル 年刊 | 中528-158N |
| 全国の設備設計事務所約2,500社を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表取締役・代表者略歴・事務所設立年月・事務所の沿革・業務内容・得意とする建築または、経験の多い建築・主な業務歴（工事件名・設備設計発注者）・所属団体・受注先の比率（官公庁・民間・建築設計事務所など）・所員（技術系・事務系）などです。 主要建築事務所の設備担当者提携先設備設計事務所も掲載しています。 |
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| ■ | 『ソーラーシステム・データブック』 ソーラーシステム振興協会 年刊 | 中・央528.2-63N |
| 自主統計・関連統計・参考統計・その他の4つに分けて統計によりソーラーシステムの現状を把握することができる資料です。 太陽熱利用機器メーカー一覧のほか、巻末に各統計の出典一覧および、関連団体名簿を付しています。 |
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| ■ | 『会員名簿』 日本厨房工業会 年刊 | 中・央528.7-1N |
| 厨房に関する製造・設計・施工・販売等に関する400社超で構成する日本厨房工業会の会員名簿です。役員・顧問/相談役のほか支部役員、事務局連絡先のほか、会員企業を収録しています。 会員企業の掲載項目は、会員番号・会社名・代表者名・日本厨房工業会代表者・業種・連絡先・主な商品です。ホームページでは会員企業へのリンク集を掲載しています。 [Web] http://www.jfea.or.jp/index07/ | ||
| ■ | 『日装連名簿』 インテリアタイムス社 2007 | 中529-151N |
| 日本室内装飾事業協同組合連合会に加盟する49単組約6,000社の名簿です。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・建設業許可番号・防災認定番号です。 | ||
| ● | 建設工業調査会 HP 建設資材調査会 [Web] http://www.kenkocho.co.jp/ | |
| 「全国資材メーカー総覧」「企業資料」「団体資料」を収録しています。 全国資材メーカー総覧では、商品名50,000点、企業資料では、10,000社、団体資料は1,500を収録して検索することができます。 全国資材メーカー総覧の掲載項目は、品名・分類・製品項目名・メーカー（企業）です。 企業資料の掲載項目は、会社名・設立年月・連絡先・企業概要（代表者・資本金・決算月・従業員数・年商）・営業概要（営業エリア・扱業品の製造/販売/工事/輸入の比率・系列・支社/支店・販売代理店・関連企業・事業部門）・業品（製品項目名・品名）などです。 団体資料の掲載項目は、団体名・連絡先・所管・工法名・特長・事務局・会員数・年予算・事業概要・出先・刊行物などです。 |
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| ● | dbNET 建設設備のデータベース dbNET事務局 [Web] http://www.dbnet.gr.jp/ | |
| UBCI(Universal Building Construction Index:建築工事標準分類)に準拠しているdbNET標準分類表と、愛知万博の際に追加されたエコ分類表を基に商品情報を提供しているデータベースですが、会社名からの検索することができます。 掲載項目は、会社名・連絡先・創業年月日・資本金・代表者・営業所名/支店名・ショールーム名・商品名（内容紹介）などです。 |
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| ● | 日本建築材料協会 HP 日本建築材料協会 [Web] http://www.kenzai.or.jp/index.html | |
| 会員および賛助会員を掲載する「会員名簿」とそれを業種別に分類した「業種別名簿」を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・コメント・主な営業品目です。 | ||
| 【電子・機械・金属工業】 | ||
| ■ | 『会社ガイド』 日本物流新聞社 年刊 | 中・央530.3-16N |
| 工作機械・産業機器・機械工具・住設建材/ライフ関連メーカーをそれぞれ会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・わが社のオンリーワン技術・わが社のいち押し製品・わが社のトピックス・営業品目・会社概要(設立・資本金・年商・決算期・上場・従業員・代表者)・関連会社・人事録(役員)・事業所・製品紹介です。また巻末には会社名・連絡先・主な取り扱い商品のみ掲載の「山善主力取引メーカー一覧」もあります。 |
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| ● | 日本試験機工業会 会員一覧 [Web] http://www.jtma.jp/list/ | |
| 同会の正会員・賛助会員をそれぞれ会社名の50音順に配列しています。会社名をクリックすると会社名・コメント・連絡先・取り扱い試験機が表示されます。また、全試験機カテゴリー一覧表には21種のカテゴリーに分けた試験機の生産状況がわかります。 | ||
| ■ | 『会員名簿』 日本産業機械工業会 年刊 | 中・央530.6-57N |
| 日本産業機械工業会の会員を、会社名50音順に配列し掲載しています。 掲載項目は、会社名・会社名英文表記・代表者・連絡先・資本金・従業員数・支店と、12に分けた取扱機種です。取扱機種別会員一覧ではさらに細分化した機械について表示しています。ホームページでも公開されています。[Web] http://www.jsim.or.jp/02.html |
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| ■ | 『ばね名鑑』 金属産業新聞社 2009 （2005に続く刊行） | 中・央531.1-44N |
| ばねメーカーに関する全国の会社名簿です。都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・主要営業品目です。巻頭に全国会社名50音順の索引を付しています。巻末には、ばね業界団体・ばね関連業者名簿を付しています。 |
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| ● | 日本ばね工業協会 会員検索ページ [Web] http://www.spring.or.jp/search/index.php | |
| 同協会の会員を会社名の50音順に配列している一覧を表示していますが、生産品目による検索や都道府県・社名キーワード・協会支部名からも検索が可能です。掲載項目は、会社名・連絡先・生産品目・支部です。 | ||
| ■ | 『ねじ名鑑』 金属産業新聞社 2006 （2001に続く刊行） | 中531.4-19N |
| ボルト・ナットなどねじに関する会社名鑑です。関連企業を「ねじ工場」「座金/ねじ座金/ピン類工場」「ねじ商社」「ねじ機械/工具/その他関連業者」「熱処理/表面処理他加工業者」「ねじ用材料業者」に分けて都道府県別50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・主要営業品目・規模です。ねじ業界関連団体は団体名と連絡先を掲載しています。巻末にはISO9001およびISO14001審査登録企業をJAB（日本適合性認定協会）のホームページ掲載順に配列しているほか、ねじ関係JIS表示認定工場、海外進出ねじ関係企業一覧を掲載しています。 |
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| ● | 日本ねじ工業協会 会員紹介 [Web] http://www.chuokai.or.jp/kumiai/fij/member/member.html | |
| 同協会の正会員を関東・中部・関西・団体の4つと賛助会員の5つに分けて掲載しています。 掲載品目は、会社名・代表者・連絡先・主要製品（上位2品目）です。 |
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| ■ | 『トライボロジー総覧』 新樹社 年刊 | 中・央531.8-7N |
| 摩擦や摩耗、潤滑に関する情報を掲載している年鑑です。Part2としてトライボロジー関連製品一覧を「マテリアル」「機械要素」「潤滑剤」「表面改質」「加工」「試験/測定機」「メンテナンス」の７つの業種に分けたうえ会社名50音順に製品を配列しているほか、関連団体一覧を掲載しています。 Part3では研究者ファイル、トライボロジー関連データとして、ポリアミド・ポリブチレンテレフタレート・ポリアセタール・フッ素樹脂・玉軸受・ころ軸受・潤滑油の各直近5カ年の生産/販売額、粉末冶金製品・自動車部品・グリースの各直近5カ年の生産量や生産額などを掲載しています、公開特許情報を収録しています。巻頭には会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ▲ | 「潤滑油メーカーガイド」 『潤滑経済』 潤滑経済社 547号 2011.2 p16-41 | 中 |
| 潤滑油業界の専門誌に掲載されました潤滑油添加剤のメーカーの企業情報です。海外主要パッケージメーカー・海外主要コンポーネントメーカー・国内主要コンポーネントメーカー・主要販売ディーラーの4つに分けて掲載しています。掲載項目は、会社名・会社の歴史・主要製品・拠点とディーラーのみ製品取扱の歴史です。 | ||
| ● | 日本工具工業会 会員検索 [Web] http://www.kouguko.com/03_menber.html | |
| 同会の正会員を50音順および8種の取扱商品から検索してい表示することができます。掲載項目は、会社名・生産品目ですが、会社名をクリックすると代表者・連絡先・工場・営業所を見ることができます。 | ||
| ■ | 『工作機械統計要覧』 日本工作機械工業会 年刊 | 中・央532-8N |
| 日本工作機械工業会の自主統計である受注統計や、生産動態統計、貿易統計、諸外国の工作機械に関連する統計資料・指標を掲載しています。 | ||
| ■ | 『全国機械工具業者名鑑』 2009 日本産機新聞社 （2005年版に続く出版） | 中532-143N |
| 機械工具・工作機械・伝導装置用品・ベアリング・研削砥石・ゴムベルト・ポンプバルブ・溶接材料・管工機材・その他機械金属関連商品の全国の販売業者 約15,000社を地域別（都道府県・市区町村別）に収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・主な取扱品目・従業員数です。 |
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| ■ | 『仕入ガイドブック』 2010 商品別 日本産機新聞社 （2007年版に続く出版） | 中532-144N |
| 切削工具・作業工具・測定工具・電動/空気工具・工作用機器・工作機械・伝導装置用品・油/空圧機器・送/排風機・研磨/研削材・環境機器・管材機器その他関連商品を取扱商品別に分類し、その商品を扱っているメーカーの連絡先を調査するための資料です。 掲載項目は、メーカー/ブランド/商品名・連絡先（メーカーの営業所含む）です。 掲載メーカー総数は約3,000社です。巻頭に業種別索引・メーカー名50音順索引・商品名50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『フルードパワー工業総覧』 重化学工業通信社 隔年刊 | 中534.5-24N |
| 油圧・空圧・水圧等のフルードパワーについての市場・企業動向を掲載していますが、第3章に約50社の会社情報を会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・社長・資本金・工場・拠点・特色・生産/販売品目・売上・事業構成・需要分野・製品（開発）・生産体制・販売体制・提携・輸出入・課題/戦略・組織/人事・売上実績と計画などです。 |
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| ■ | 『ダイレクトリー』 日本バルブ工業会 2008 | 中・央534.6-44N |
| 日本バルブ工業会の正会員・賛助会員ごとに会社名の50音順で配列しています。正会員の掲載項目は、会社名・代表者名・連絡先・会社概要ページ・主要製品（一覧）・主要製造品目などです。賛助会員は主要製品の代わりに主要営業品目を掲載しています。 会社概要ページには約40社を収録し、会社名・連絡先・工場・営業所・設立年月日・資本金・売上高・従業員数・主要製造品目・海外法人名・製品写真等の広告などを掲載しています。 掲載文章はすべて日英併記です。巻頭には、所属支部別正会員名一覧、賛助会員名一覧（会社名50音順）、会社名アルファベット順の正会員・賛助会員別会員名索引を、巻末には商標の一覧を付しています。 |
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| ■ | 『化学機械製作の共通課題に関する調査研究報告書』 第9版 日本産業機械工業会 | 中534.9-54N |
| 日本産業機械工業会の化学機械部会技術委員会が2年ごとにテーマを決めて研究活動成果を報告している非売品の報告書です。今回は、「圧力容器に関する海外ベンダーリスト」と「圧力容器に関する輸出先国の法規制」を掲載しています。「圧力容器に関する海外ベンダーリスト」では、国名・会社名・連絡先・製作範囲（ボイラ・圧力容器・熱交換器・タンク・チューブ等材料・フラン時等鋳鍛造品）・主な納入実績・取扱可能な材質・特長を掲載しています。 | ||
| ● | 日本真空工業会 会員名簿 [Web] http://www.jvia.gr.jp/about/member/index.html | |
| 同会の正会員・賛助会員などの名簿です。掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目です。 | ||
| ● | 日本精密測定機器工業会 会員企業 [Web] http://www5.ocn.ne.jp/~jma/member/index.html | |
| 同会の正会員・賛助会員を会社名の50音順には配列しています。会社名をクリックすると連絡先・営業拠点・生産品目/営業品目・精密測定機器以外の生産品目/営業品目・商品問合せ先が表示されます。商品別会員一覧では40種類の商品ごとに会社名が記載されています。 | ||
| ■ | 『計量計測機器総覧』 日本計量機器工業連合会 隔年刊 | 中・央535.3-8N |
| 計量や計測にかかわる機器を18のカテゴリーに分けた製品カタログです。巻末に、会社名の50音順に配列した掲載会社リストを掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・支店/研究所・営業品目です。本文は日英併記で、英文会社名をアルファベット順に配列したcompany list（こちらは会社名・連絡先のみ）を付しています。 | ||
| ■ | 『計量計測機器総合カタログ』 質量計版 日本計量機器工業連合会 年刊 | 中535.3-24N |
| 上記『計量計測機器総覧』と同じく日本計量機器工業連合会が刊行している製品カタログです。日本語のみの表記でより詳しい仕様やオプションを調べることができる資料です。巻末の掲載会社リストは、会社名の50音順に配列し、会社名・代表者・連絡先・支店/営業所・営業品目・URL・本文掲載ページを掲載しています。また、試験・検査・研究機関団体等一覧では、計量関係機関一覧・都道府県計量検定所(課)一覧(「検定所の仕事」として検査の概要あり)・各市計量関係担当部署一覧・計量関係団体一覧・地方計量協会一覧・JCSS認定事業者一覧を掲載しています。 | ||
| ■ | 『科学機器総覧』 東京科学機器協会 隔年刊 | 中・央535.4-13N |
| 6,000点以上の科学機器を収録したカタログです。巻末に掲載会社名簿を収録しています。掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目です。 また、科学機器総覧WEBでは、製品検索のほか図書に掲載している情報を表示する掲載会社一覧があります。 [Web] http://www.soran.net/top_link/corp_main |
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| ■ | 『科学機器年鑑』 アールアンドディ 年刊 | 中535.4-28N |
| No.1市場分析編、No.2個別企業編の2巻で刊行されています。 No.2個別企業編は、第1章科学機器メーカー・輸入商社の実態、第2章科学機器卸・販売展の実態とも、主要企業は会社名50音順に配列し、その他の企業はコード順に配列しています。 主要企業の掲載項目は、コード番号・会社名・証券コード・業種・連絡先・代表者・設立年月・資本金・従業員・事業所・直近5カ年の総売上高（前期比）・純利益（税引後）（前期比）・利益率・科学機器部門売上高（比率）・科学機器の商品構成と主要製品・科学機器の販売ルート別構成比と主要販売先・科学機器の地区別売上高のほか概要などです。 その他の企業の掲載項目は、会社名・コード番号・連絡先・代表者・資本金・設立年月・従業員・営業品目・仕入先・販売先・直近5カ年の売上と税引後利益・科学機器部門の割合・科学機器部門の商品構成・販売ルート・取引口座・営業地域・支社・工場・研究所などです。 決算期業は000点以上の科学機器を収録したカタログです。巻末に掲載会社名簿を収録しています。掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目です。 巻頭には、目次のほか、掲載企業を50音順に配列した企業目次があります。 |
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| ■ | 『包装機械及び荷造機械生産高・輸出入高統計資料』 日本包装機械工業会 年刊 | 中・央536.7-46N |
| 包装機械工業の歩みと生産高、刊行年の前年度の輸出入高の推移・概況・業界構造・生産高の推移・需要構造・輸出入高の推移・包装機械及び荷造機械製造業者一覧を掲載しています。 包装機械及び荷造機械製造業者一覧の掲載項目は、会社名・連絡先・主な生産機械（機種）です。 |
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| ■ | 『日本包装機械便覧CD-ROM』 日本包装機械工業会 年刊 [CD-ROM] | 中・央DC536-1N |
| 2007年版までは図書で、2008年版以降はCD-ROMで刊行しています。最新の包装関連機器約500機種を収録している資料です。 会社名・包装形態別・機種別・用途別・使用包装材料別に検索することができます。 資料編では関係税制や生産・輸出入統計・参考資料・関連法の説明・仕様書作成の手引きなどを収録しています。 |
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| ■ | 『The List』 自動車年鑑別冊 日刊自動車新聞社 年刊 | 中・央537-414N |
| 自動車関連産業を9つに分けたうえで業種別に団体を掲載し、その会員を収録することで自動車業界の会社名簿として編集されています。 掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・支社/工場です。巻頭に、掲載（業種）順の団体一覧と団体名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『オートアフターマーケットデータブック』 アニュアルレポート オートマート・ネットワーク 年刊 | 中537.1-69N |
| 自動車・二輪車関連産業のマーケット動向・販売実績・市場規模等を網羅的に掲載した年鑑です。 会社情報としては、前年にオープンしたカー用品店の新店一覧、カー用品専門チェーン組織「企業概要」、国産カーディーラー「本社一覧」、オートアフターマーケット関連団体名鑑、チェーン組織別/全国カーショップ＆タイヤショップ「住所録」などです。 |
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| ■ | 『日本の自動車部品工業』 自動車部品出版 年刊 | 中537.1-91N |
| 自動車産業の課題と展望、自動車部品工業の現状と課題、需要見通し、経営資料のほか、生産・出荷・輸出統計、海外進出動向などを掲載している資料ですが、部品団体および会員名簿、自動車部品会社詳覧を収録しています。 部品別製造会社一覧では、製品ごとに50音順に会社名を配列しています。日本自動車部品工業会会員名簿・自動車メーカー部品協力会会員名簿・部工会/協力会所属以外の部品企業一覧・主要在日米欧自動車部品企業では会社名・連絡先・代表者・資本金・主要製品または業種を掲載しています。 主要部品会社詳覧には約170のメーカー・商社を掲載し、掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月日・資本金・従業員(うち女子社員率・正社員率)・直近五カ年の売上高/経常利益/利益・役員名及び担当部門・大株主・取引銀行・主要製品及び売上高比率・主要納入先及び売上高比率・自動車部品部門売上高比率・海外合弁会社・販売代理店・関連会社・取引先組織・本社/工場/営業所/事務所の連絡先などです。 |
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| ● | JAPIA会員企業検索 日本自動車部品工業会 [Web] http://www.japia.or.jp/search/index.html | |
| 同会の会員約450社を会社名の50音順に配列しています。会社名（アルファベット表記を先に表示）・最終更新日順・WEB・支部・都道府県・住所・電話番号の順もしくは逆順でソートできます。別のページではキーワードによる検索が可能です。表示された会社名をクリックすると、会社名・会社名よみ・支部・都道府県・連絡先・取扱品目・会員資格を見ることができます。 | ||
| ● | 日本自動車タイヤ協会 会員企業一覧 [Web] http://www.jatma.or.jp/member/ | |
| 同協会の会員5社の会社情報を掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・設立年月日・資本金・年間売上高・従業員数・連絡先です。 | ||
| ■ | 『電気年鑑』 日本電気協会新聞部 年刊 | 中・央540.5-1N |
| 年版表示の前々年7月から前年6月にかけての電気事業の概要・原子力関連事業の進展・電力各社の動向・電機産業・電設工事/保安などを掲載しています。 会社・団体データの会社掲載部分には、会社名・連絡先・資本金・決算月・創立年月・役員・売上高・投資額・従業員数・事業内容・事業所・主要株主・主要取引銀行・関係会社などを掲載しています。 |
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| ■ | 『電線統計年報』 日本電線工業会 年刊 | 中・央541.6-5N |
| 年版表示前年の電線に関する出荷実績・心線販売・光製品・輸出・EM電線/ケーブル・生産実績・関連資材内外価格が掲載しているほか、付録には、会社名と連絡先を記載した日本電線工業会会員および賛助会会員簿、製造可能品種別会員会社一覧、会社名・代表者・連絡先を記載した全日本電線販売業者連合会会員名簿を付しています。 | ||
| ■ | 『全国ワイヤーハーネス加工企業総覧』 ’12年 ユニオンメックリサーチ | 中541.6-75N |
| 全国のワイヤーハーネス加工企業（組電線、端子・コネクタ加工）約 720 社(北海道/東北 57社、関東 259社、甲信越/北陸 64社、東海 465社、近畿 105社、中四国 47社、九州 29社)を都道府県別会社名50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者名・設立年月・資本金・従業員数・事業内容・売上高・業種別構成・主要仕入先・主要納入先です。 PDF形式の本文、Excel形式の会社住所録を収録したCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『小型モータ需給動向』 2011年/2012年版 EMJ | 中542.1-61N |
| 小型モータ需給動向・小型モータ産業の現況と展望・小型モータ用部品/材料の3編で構成されている資料ですが、巻末には55社の企業概要を会社名の50音順に配列したメーカーリストを収録しています。掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・資本金・代表者・従業員数（単独・連結）・営業品目（構成比）・連結売上高（直近3カ年）・取引銀行・生産工場・備考（親会社情報、最新動向）・小型モータの生産拠点別実績（2009・2010年）・出荷構成（市場分野〈情報機器・産業機器・AV/家電・自動車・その他〉・出荷地域〈日本・アジア・北米・欧州・その他〉）・主な搭載機器と台数などです。 | ||
| ■ | 『会員名簿』 平成23年度版 日本電設工業協会 | 中・央544-72N |
| 同会の企業会員・副企業会員を地区別会社名50音順に掲載しています。また、賛助会員・特別会員・委員会委員・事務局・本部及び各支部所在地・役員等を掲載しているほか、巻末には会社名50音順の総合索引を付しています。 | ||
| ■ | 『会員名簿』 2010・2011 日本照明器具工業会 | 中・央545.4-4N |
| 同会の会員を関東地区・関西地区・中部地区・団体会員別に会社名50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・工場/営業所・代表者名・主要製造品種などです。ホームページでも会社名・代表者名・主要製造品種を掲載しているほか、PDFファイルで主要製品リストを掲載しています。[Web] http://www.jlassn.or.jp/02kaiin/index.htm | ||
| ■ | 『プリント回路メーカー総覧』 産業タイムズ社 年刊 | 中547.3-127N |
| プリント回路関連の業界動向・メーカーの現況と計画について詳しいデータを掲載していますが、第8章でプリント回路関連メーカー・商社名鑑を会社名の50音順に配列し、掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・営業品目です。 巻末には、全編を通じた会社名索引を付しています。 |
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| ■ | 『ビデオ会議/Web会議の最新市場動向』 2011 映像コミュニケーションの新たな動き シード・プランニング | 中547.4-2603N |
| グローバル企業の必需品ともいえる遠隔会議のインフラ。ビデオ会議・Web会議・音声会議・MCU(他地点接続装置：Multi-point Control Unit)・その他関連製品の品目と、そのメーカーを調査し市場動向をまとめた資料です。個別の企業動向として72社の個票を掲載しています。 個票の掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・従業員数・設立年月・系列・取り扱い製品分類・特徴・発売時期・販売方法・販売実績/ユーザー特徴・導入ユーザー不朽に関する見解・価格・映像コミュニケーション端末機対応とコメント・ハイ･ディフィニション化とテレプレゼンスに対するコメント・標準化に関するコメント・その他コメントなどです。 |
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| ■ | 『衛星通信ガイドブック』 サテマガ・ビー・アイ 年刊 | 中547.6-204N |
| 衛星通信の現状をまとめた年鑑ですが、「衛星通信ビジネス事業者一覧」があり、約20社の会社名・概要・連絡先・使用衛星・サービス開始時期を掲載しているほか、「衛星通信導入企業・ビジネス利用会社一覧」には40を超える企業の衛星利用担当部署・利用衛星・回線リセール会社・スクランブル方式・ネットワーク名・利用方法などを掲載しています。 | ||
| ■ | 『スマートフォン/タブレットの市場展望』 2011-2012年版 シード･プランニング | 中547.6-215N |
| 2010年度に国内販売が対前年度に3.2倍となったスマートフォン/タブレット端末の市場動向・2016年度までの市場予測を分析している資料です。16社のメーカー動向では、企業概要として会社名・従業員数・資本金・売上高・営業利益・携帯電話事業所在地・携帯電話事業概要(売上高・端末販売台数)・携帯電話事業戦略・商品戦略・マーケティング戦略・アプリケーション戦略などを掲載しています。 | ||
| ■ | 『電子工業関連会社一覧』 電子工業年鑑別冊 電波新聞社 年刊 | 中・央549-26N |
| 電子工業に関する会社を会社名のアルファベット表記を先に、その後を50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・決算期・資本金・役員・従業員・前年度売上・生産/取扱い品目（売上構成比）・事業所・関連会社です。 巻末には、16に分けた分野別索引を付しています。 |
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| ■ | 『会員名簿』 日本電子回路工業会 年刊 | 中・央549.3-179N |
| 同会の正会員および賛助会員の会員名簿です。正・賛助会員の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・資本金・設立年月・総従業員数・役員・連絡先・代表的な製造/営業品目・認証取得状況・国内工場/営業所・海外工場/営業所などです。 |
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| ■ | 『スイッチング電源の現状と動向』 電子情報技術産業協会 3年毎 | 中・央549.3-214N |
| 情報通信機器をはじめ多くの電子機器の電源として用いられる「スイッチング電源」の歴史・市場概況・分類・使用例・技術動向・環境対応と安全へのとりくみ・使用にあたってで構成されている資料です。巻末には、メーカー一覧を付しており、会社名・連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『太陽光発電産業総覧』 産業タイムズ社 年刊 | 中549.5-25N |
| 2011年版までは『太陽電池産業総覧』のタイトルで刊行していましたが、2012年版から太陽光発電に関する業界・企業動向を幅広く調査・分析するため上記のタイトルに変更されています。太陽光発電市場の国内外有力企業270社の最新動向をレポートした総覧で、日本・欧州/米国/アジア・中国・台湾・韓国の各企業の動向と戦略を中心に記述していますが、太陽電池メーカーや太陽電池用製造装置メーカーの会社名・連絡先・生産能力・設備投資額・担当部署を知ることができます。 | ||
| ■ | 『太陽電池データブック』 電子ジャーナル 年刊 | 中549.5-38N |
| 主に国内外の市場動向・企業動向を掲載する年鑑ですが、第7編に「太陽電池関連企業ディレクトリ」として日本・海外の半導体メーカー約500社を収録しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・代表者・設立年・資本金・従業員・事業内容などです。 ちなみに、他の主な掲載内容は、以下の通りです。 「太陽電池市場動向」太陽光発電の購入・市場動向・太陽電池セルの国別 状況（実績）と予測。 「太陽電池メーカー企業動向」全社売上高・太陽電池売上高・設備投資額・設備投資効率・太陽電池売上高の製品別/地域別構成比・研究開発/生産/販売/サービス拠点・生産協力会社/ファンドリー先などです。 その他、太陽電池製造装置の市場動向とメーカー企業動向、太陽電池部材の市場動向とメーカー企業動向を収録しています。 |
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| ■ | 『世界太陽電池投資ライン分析』 2011 EDR | 中549.5-52N |
| 日本・米国・欧州・台湾/韓国・中国など、世界の太陽電池セル/モジュール企業の企業概要/事業動向・製品動向・製造/工場動向・設備投資動向を掲載し、事業戦略を分析しています。巻末の「海外太陽電池企業ディレクトリ」では会社名・国/地域・連絡先・方式（単結晶・多結晶・CIS系・CIGS系・シリコン薄膜・アモルファスなど）・セル/モジュールの区別などを掲載しています。 | ||
| ■ | 『半導体産業会社録』 産業タイムズ社 年刊 | 中549.8-134N |
| 半導体産業に関連する約1,800社を、「半導体デバイスメーカー」「半導体用製造装置および材料・素材メーカー」「半導体および同製造装置・材料・素材等の商社」「その他半導体関連企業」「半導体の関連団体」の５部に分けて掲載しています。各部は会社名の50音順で配列されています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・代表者・設立・株主・取引銀行・事業内容・決算期・売上・役員・担当部課長・支店・事業所・関係会社・取引先などです。団体の掲載項目としては、団体名・英文団体名・所在地・代表者・設立・会員数・事業内容などです。 巻頭に総合索引として全掲載企業の会社名の50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『半導体工場ハンドブック』 産業タイムズ社 年刊 | 中549.8-168N |
| 半導体業界展望・工場の増設計画や設備投資動向・装置/材料メーカー動向などを掲載しています。巻頭特集や半導体工場分布図・ディレクトリーでは国内外の半導体工場マップや国内の主な半導体工場のリスト（会社名・工場名・工場連絡先・代表者・工場長）を収録しています。 | ||
| ■ | 『SEAJポケットブック』 半導体・FPD製造装置業界便利帳 第5版 日本半導体製造装置協会 2009.10 | 中・央549.8-252N |
| 半導体・FPD装置業界で使用される用語について分かり易く説明しているほか、日本および世界の半導体/FPD工場一覧や、関連組織、団体等を掲載しています。 | ||
| ■ | 『半導体データブック』 電子ジャーナル 年刊 | 中549.8-284N |
| 主に国内外の市場動向・企業動向を掲載する年鑑ですが、第7編に「半導体メーカー・関連団体ディレクトリ」として日本・海外の半導体メーカー約800社を収録しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・代表者・設立年・資本金・従業員・取り扱い製品などです。 ちなみに、他の主な掲載内容は、「世界地域・国別の半導体需要・市場動向」実績と予測、「半導体の用途別・製品別市場動向」実績と予測、「半導体関連データ」電子情報産業生産見通し(JEITA)・半導体市場予測結果(WSTS)・半導体の価格推移(WSTS)、「半導体メーカー主要125社企業動向」製品別・地域別売上高・開発/設計/生産/販売拠点などです。 |
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| ■ | 『世界半導体工場年鑑』 2012 グローバルネット | 中549.8-309N |
| 「世界半導体産業の現状と展望」では、世界全体・日本・米国・欧州・韓国・台湾・中国・その他の地域の半導体産業の現状と展望、製品別の推移と展望、ケーカー別売上金額推移と展望、設備投資の推移と展望を掲載しています。 「地域別メーカー別半導体工場の状況」では、日本(39社)・米国(21社)・欧州(5社)・韓国(4社)・台湾(9社)・中国(4社)・その他の地域(2社)の会社概要・売上状況・設備投資状況・生産体制・工場別生産実績一覧・各工場のライン別一覧を掲載しています。 |
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| ● | 日本半導体ベンチャー協会 会員一覧 [Web] http://www.jasva.org/Members2_list.htm | |
| 同協会の正会員と賛助会員合計100社の会社情報を収録しています。掲載項目は、会社名・主たる事業（キーワード）・コメントなどです。正会員は9つに分けた業種別に表示することができます。 | ||
| ● | 外国系半導体商社協会 会員名簿・取扱いメーカー [Web] http://www.dafs.or.jp/contents/member_l.html | |
| 同協会の正会員・賛助会員名のリストです。会社名・連絡先・取扱メーカー名を掲載しています。 | ||
| ■ | 『メタル元素・メーカー・リサイクル事典』 日刊市况通信社 2011.5 | 中560-14N |
| 主要43鉱種の特性・用途・需給・リサイクルの情報を掲載しています。 第2章「需要家団体・最終メーカー」では各種団体・日本の高炉会社・主要電炉会社・特殊鋼/ステンレス会社・主要鋳物/鋳鋼会社・主要伸鉄会社・日本の主要非鉄精錬会社・電線大手メーカー・主要伸銅メーカー・主要アルミ新地金/圧延会社・主要アルミ再精錬（二次合金）会社・主要アルミベースメタル・主要再生鉛/亜鉛精錬会社・主要レアメタル/その他精錬会社・主要貴金属/その他リサイクル会社・主要二次電池リサイクル会社を収録しています。 掲載項目は、会社名・概要・沿革・連絡先・設立年月日・資本金・主要株主・事業内容・関連会社・生産量・などです。法制、リサイクルに関するJIS規格なども収録しています。各章ごとに目次を付しています。 |
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| ■ | 『鉄鋼年鑑』 鉄鋼新聞社 年刊 | 中564-126N |
| 年版表記の1年前の動向を記載している鉄鋼に関する参考図書です。会社・団体編として製造業者の部、販売業者の部、官庁・団体の部の3つに分けて名称の50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・沿革・資本金・連絡先・従業員数・生産（営業）種目・取引関係・取引銀行・役員です。団体については、団体名・設立年月日・連絡先・目的/組織・会員数・役員などを掲載しています。 付録の『鉄鋼メーカー役職員名簿』では、26社の組織図・本社/工場/支店/営業所/海外事務所の連絡先・および役員・幹部社員の名簿を掲載しています。 |
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| ■ | 『全国メタルリサイクル名鑑』 日刊市况通信社 2008.11 | 中・央564-217N |
| 全国の金属リサイクル会社を市町村ごとに配列した名簿編（鉄・非鉄/特殊金属・自動車解体/破砕許可）、資料編を掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設備（油圧シャー・プレス機・シュレッダー・故銑割機）です。有力企業については、工場・支店・事業所・連絡先・工場概要と主要加工処理設備・ISO及び産業廃棄物中間処理、その他許可取得状況・主な取扱品目とがっかん取扱数量平均トン・主な納入先を掲載しています。 |
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| ■ | 『資源メジャー・金属部門の動向調査』 石油天然ガス・金属鉱物資源機構 年刊 | 中・央565-22N |
| グローバル・多国籍に事業展開する鉱物資源開発企業の動向を分析している資料です。 金属市況・財務状況・鉱山生産状況(主要鉱種の上位30鉱山/生産者)のほか、探鉱投資等を掲載しています。 |
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| ● | 普通鋼電炉工業協会 会員企業一覧＋主要生産品種 [Web] http://www.fudenkou.jp/member_01.html | |
| 同会員企業を会社名50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・主要生産品種（棒鋼・H形鋼・平鋼・鋼材・形鋼・厚板）・機械式継手販売・鋼塊および外販鋼塊です。企業分布図も掲載しています。 | ||
| ● | 日本鍛圧機械工業会 会員紹介 [Web] http://www.j-fma.or.jp/3kai/index.html | |
| 同会の正会員約70社と賛助会員6社を会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・生産品目です。また、会員紹介ページでは、製品について紹介し詳細ページへのリンクがあります。生産機種別の正会員ホームページへのリンク集も掲載しています。 | ||
| ● | 日本鍛造協会 協会会員 [Web] http://www.jfa-tanzo.jp/contents/02association07.html | |
| 同協会の正会員・賛助会員企業をエクセルファイルで表示します。掲載項目は、会社名・鍛造形態（形・自・ローリング）・温度形態（熱・温・冷）・製品単重（最小・最大）・主要製品（自動車・産業機械・建設機械・作業工具・船舶・航空機・他）・連絡先などです。 | ||
| ● | 日本鋳造協会 協会情報検索 [Web] http://www.foundry.jp/kensaku.html | |
| 同協会の会員を14の業種に分け、さらに詳細な業種別で表示することができる業種別検索と、会社名・業種分類・本社所在地区・キーワードで検索することができます。検索結果表示画面での掲載項目は、会社名（工場名）・業種・連絡先ですが、詳細表示に切り替えると、業種分類・代表者・連絡先・従業員数・創立年月日・資本金・沿革・事業内容・主要営業品目・交通アクセス・事業所/支社/支店/営業所・業種別データを掲載しています。 | ||
| ■ | 『金型工場名鑑』 西日本編 金型新聞社 隔年刊 | 中566.1-42N |
| 西日本編を西暦偶数年、東日本編を西暦奇数年に刊行しています。 西日本編は、静岡・岐阜・富山を含むこれより西の府県の金型製造工場7,000超を、東日本編は、甲信越より東の都道県の金型製造工場7,500超を、それぞれ市・郡部の単位の会社名50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目（プラスチック・プレス・鋳造・ゴム・ウレタン・ダイカスト・発砲スチロール・冷凍鋳造・FC・窯業・FRP・樹脂・真空成型などの金型およびZAS型・粉末冶金など）・従業員数などです。 従業員数はＡ～Ｅの略号で記載され、指し示す内容は巻頭の総目次に掲載されています。 |
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| ■ | 『日本の塑性加工支える373社』 日本塑性加工学会 2011.5 | 中566.2-35N |
| 日本塑性加工学会が50周年記念として、賛助会員のデータブックを刊行した資料です。 掲載は会社名の50音順で、掲載項目は、会社名・主要営業品目・代表者・連絡先・会社の特徴・自慢の商品/サービス/技術です。 |
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| ■ | 『全国溶接銘鑑』 産報出版 年刊 | 中566.6-20N |
| 全国の溶接関係会社を12の業種に分け、各事業体の主要事業によって分類し、第1部「全国製造・販売会社紹介」として掲載しています。 掲載項目は、会社名（英語表記含む）・代表者・創業年月日・（現法人）創立年月日・会社名変更年月日および旧会社名・資本金・決算期・大株主・従業員数（溶接関係者数）・事業・売上構成・溶接関係取扱品目・輸出比率・業績・取引銀行・事業所（代表者・連絡先含む）・工場/研究所（代表者・連絡先含む）・役員・溶接関係担当者・仕入先・販売先・代理店/特約店・所属団体・関連会社・近況/特色などです。 団体名簿として、第2部「日本溶接協会・指定機関会員名簿」、第3部「関連全国団体会員名簿」、第4部「全国高圧ガス溶材組合会員名簿」を収録しています。 |
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| ■ | 『石油産業会社要覧』 石油春秋社 年刊 | 中・央568-100N |
| 石油産業に関する企業を「共同持株会社」「石油精製・石油元売」「石油鉱業」「石油備蓄」「総合商社」に分けて、それぞれの項目別に会社名50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月日・資本金・主な株主・役員・沿革・組織・組織図・連結業績（売上高・営業利益・経常利益・当期純利益・純資産・配当）・単体業績（売上高・経常利益・純利益・配当）・都道府県別給油所数（うちセルフSS）・事業所一覧・海外事務所・直営油槽所・グループ会社・設備などです。 巻頭には掲載順の名簿を、巻末には関連団体を掲載しています。 |
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| ■ | 『わが国石油・天然ガス開発の現状』 石油鉱業連盟 年刊 | 中・央568-158N |
| 石油・天然ガスの開発にかかわる会社の概要と近況を、会社名の50音順に配列して記載しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月日・連絡先・資本金と最終増資時期・設立時の資本金・決算期・株主・海外投資等損失準備金の認定法人・代表取締役・設立の経緯・事業活動の経過と今後の予定・鉱区図です。 |
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| ■ | 『天然ガス資料年報』 天然ガス鉱業会 年刊 | 中・央568.8-3N |
| わが国の石油・天然ガス関連資料と世界の石油・天然ガス関連資料、および世界の天然ガス貿易・液化天然ガス(LNG)関連資料の3部で構成される資料です。 付録では、エネルギー政策やエネルギー源別発熱量一覧、天然ガス鉱業会会員および会友会社一覧を付しています。会員企業の掲載項目は、会社名・代表者・本社/工場等連絡先・事業内容・資本金です。会友会社については、会社名と連絡先のみ掲載しています。 |
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| ■ | 『会員名簿』 全日本一般缶工業団体連合会 隔年刊 | 中581.3-2N |
| 同連合会の所属組合である東日本/西日本一般缶工業協同組合と中部製罐鉱業協同組合に加盟する企業の一覧です。各協同組合の組合員・組合事務所・特別会員・協力会員をそれぞれ会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社/工場名・代表者・連絡先です。各協同組合の一覧の次には、製造品目と主要製造品目がわかる製造缶種別表を付しています。 |
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| ● | 日本伸鋼協会 会員名簿 [Web] http://www.copper-brass.gr.jp/gaiyou/kaiin.html | |
| 同協会の会員を会社名の50音順で掲載しています。一覧画面では会社名・連絡先の表示ですが、正会員のみ詳細ページへのリンクがあります。詳細ページの掲載項目は、会社名・英文会社名・代表者・資本金・事業所名（本社・工場）・連絡先・製造品種（銅・黄銅・青銅・その他）です。 | ||
| ● | 日本金属プレス工業協会 会員名簿 [Web] http://www.nikkin.or.jp/kaiinmeibo/h/index.html | |
| 同協会の正会員（団体・企業）・賛助会員・検査業者賛助会員および個人賛助会員を掲載しています。12の団体会員（工業会）は、リンク先に企業正会員と同じ詳細な会社情報を掲載しています。 詳細情報は、会社名（フリガナ）・代表者（フリガナ）・資本金・年商・従業員数・連絡先・主な加工・主な製品・企業の特色・業種の分類・設備プレス機械・設備工作機械です。 |
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| ■ | 『会員名簿』 日本機械輸出組合 年刊 | 中・央678.6-2N |
| 同協会の会員を会社名50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・業種（商社・製造業・エンジニアリング企業）・代表者・連絡先・支社・取扱品目等・加入部会です。 |
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| 【化学】 | ||
| ■ | 『分析機器総覧』 日本分析機器工業会 年刊 | 中・央433-73N |
| 分析機器のカタログですが、分析機器製品分類及び目次・分析機器製品紹介・分析機器製品分類別取扱会員会社一覧・関連資料で構成されています。巻末の製品掲載企業一覧には会社名・連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『ケミカルビジネス情報MAP』 2011 化学工業日報社 | 中・央570.2-22N |
| 同出版社が毎年刊行していました『ケミカルビジネスガイド』の後継と考えられます。第1部をデータで見る化学工業として業種別マップを掲載し、第2部を化学工業の情報マップとして企業情報を掲載しています。 第2部では企業・団体マップには約30の主要企業のほか、持株会社・製造業者・販売業者・日本の化学企業売上高ランキングトップ100・世界の化学企業売上高ランキングトップ50・協会/団体・関係省庁・都道府県庁を掲載しているほか、化学工業の情報収集関連マップとして、主要検索データベース・図書館・博物館・取得しておきたい資格紹介・参考資料として原子量表・SI国際単位系・和暦/西暦対照表を掲載しています。 |
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| ■ | 『ケミカルビジネスガイド』 化学工業日報社 年刊 | 中・央570.3-2N |
| 化学産業の歴史、課題、展望を記述する第1部、業種別の産業動向を記述する第2部、論説の第3部に続く第4部の化学企業編に主要企業の動向、化学品流通企業の動向として会社名・連絡先・設立・資本金・最近2期の決算・特長を掲載しています。また、主な化学企業として会社名・連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『化学商品』 ○○の化学商品 化学工業日報社 年刊 | 中・央570.3-1N |
| ○○の部分には毎年掲載している化学商品数が冠称として入り、毎年数字が変化し、化学の発展をタイトルで感じることができます。図書館のWEB-OPACなどでは「化学商品」を中間一致で検索するといいでしょう。 化学商品の分野ごとに配列され、化審法（化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律）化学物質番号・労働安全衛生法化学物質番号・CAS No.・GHS（化学品の分類および表示に関する世界調和システム）分類ID No.や、別名・荷姿・性状・規格・用途・生産量・排出/移動量・価格・取扱注意情報・毒性・輸送コード・適用法規のほか、製造業者が掲載されています。ある企業が製造している化学商品を調べることはできませんが、化学商品からどこの企業が製造しているかを調べることができます。 巻頭には掲載順の目次が、巻末には50音順索引、英語名索引、CAS番号順索引、GHS分類ID No.索引を付しています。 |
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| ■ | 『新化学インデックス』 化学工業日報社 年刊 | 中・央570.3-3N |
| 化学品の用途等を調べる参考図書ですが、巻末に第4部として住所録を付しています。掲載項目は、会社名・連絡先です。 | ||
| ■ | 『化学工業会社録』 化学工業日報社 年刊 | 中・央570.3-5N |
| 化学企業および化学関連企業を収録する名鑑で、持株会社・製造業者・販売業者・情報/調査会社・倉庫/運輸業者・プラント/機器製造業者・関連団体に分けて、それぞれの50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・設立・資本金・沿革・役員・主要職員・製造品目（営業品目・事業内容・製作機器）・生産状況・最近3期の業績概況（売上高・純利益・1株当たり配当金）・取引関係・支店・工場・研究所・従業員数・平均年令・平均賃金・初任給・主要株主・取引銀行・上場市場・関連会社・ISO・OHSAS（労働安全マネジメントシステム）・公開報告書などです。 巻末には住所録として会社名・連絡先・資本金・代表者・取扱品目・支店を掲載する簡易な会社録を収録しています。また、巻頭には新社長プロフィールや、社名/団体名変更/合併情報や持株会社と主なグループ各社を掲載しています。 団体以外をまとめた会社名の50音順索引の「総合目次」、団体のみの団体名の50音順索引である「関連団体目次」を巻頭に付しているほか、巻末には英語社名索引、英語団体名索引があります。 |
■ | 『化学品ハンドブック』 重化学工業通信社 年刊 | 中・央570.3-12N |
| 化学製品の基礎知識、主要製品の製造プロセス系統図、化学製品の需給実績、化学製品の動向と生産能力、化学企業関連データ(業界年表・国内外の業界再編・連結業績とセグメント別内訳など)の各章で構成する、化学品に関するデータをコンパクトにまとめたハンドブックです。 各製品扱い企業リストでは、会社名50音順で会社名・連絡先を掲載し、業界団体リストも掲載しています。 | ||
| ■ | 『燃料電池産業総覧』 産業タイムズ社 2008 | 中572.1-61N |
| 燃料電池メーカー、燃料電池部材メーカー、水素製造・貯蔵・改質メーカー、燃料電池関連装置/部材メーカーの隔事業戦略を中心に記載していますが、燃料電池関連業者名簿に企業情報を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・営業品目です。 | ||
| ■ | 『2次電池・電気二重層キャパシタ産業総覧』 産業タイムズ社 年刊 | 中572.1-82N |
| リチウムイオン電池・ニッケル水素電池・ニッケルカドミウム電池・畜沿電池などの2次電池や、リチウムイオンキャパシタ等の電気二重層キャパシタの材料・製造装置・市場動向・研究開発動向などを掲載しています。事業戦略では各社の動向を掲載しているほか、関連事業者名簿では、会社名と連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『燃料電池年鑑』 日本市場編 2011年版 増補版 デジタルリサーチ | 中572.1-107N |
| 日本国内の燃料電池関連メーカーの技術開発動向やディレクトリ（約400社）を掲載しています。 ディレクトリでの掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・従業員数・決算直近3カ年（売上高・前年比・経常利益高）・事業概要・燃料電池関連事業・所属・NEDOプロジェクト・参入分野＜燃料電池の種類（PEFC・DMFC・SOFC・PAFC/MCFC・水素関連）・開発段階（基礎研究・試作/サンプル出荷・実証中/実用化）・用途/分野（車載用・定置用・携帯用）＞・担当部署（連絡先）・開発製品・共同開発・最近動向です。 |
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| ■ | 『燃料電池年鑑』 海外市場編 2011年版 デジタルリサーチ | 中572.1-107N |
| 国外の燃料電池関連メーカーの技術開発動向やディレクトリ（約350社）を掲載しています。 会社名のアルファベット順に配列されたディレクトリでの掲載項目は、会社名・連絡先・設立年・従業員数・決算直近3カ年（売上高・前年比・経常利益高）・事業概要・燃料電池関連事業・パートナー・参入分野＜燃料電池の種類（PEFC・DMFC・SOFC・PAFC/MCFC・水素関連）・開発段階（基礎研究・試作/サンプル出荷・実証中/実用化）・用途/分野（Transport・stationary・Portable）＞・開発製品・ベース技術・最近動向です。 |
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| ● | 石油化学工業協会 会社名一覧 [Web] http://www.jpca.or.jp/3member/00m_list.htm | |
| 約30の会員企業を会社名の50音順に配列しています。会社名をクリックすると会社名・連絡先・決算期・資本金・売上高・従業員数・工場名・石油化学製品生産品目（商品名）を掲載している詳細ページが表示されます。 | ||
| ■ | 『ソーダ工業ガイドブック』 日本ソーダ工業会 年刊 | 中・央574.4-6N |
| 幅広い産業で素材として利用されるソーダを製造・利用するソーダ工業（カセイソーダ・塩素・ソーダ灰等）に関する需要・輸出入等の統計のほか、ソーダ工場の所在地、工場別製造品一覧など関連資料を掲載しています。 巻末にソーダ工場別製造品一覧および会員会社一覧を掲載しています。会員会社一覧の掲載項目は、会社名・連絡先・工場連絡先です。 |
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| ■ | 『ガス事業便覧』 日本ガス協会 年刊 | 中・央575.3-3N |
| 事業者一覧・需給統計・供給計画・経理（財務諸表・貸借対照表)・施設・ガス事故のほか、関連エネルギー統計などをコンパクトにまとめた資料です。日本ガス協会のホームページでは、日本の都市ガス事業者を検索して表示することができます。[Web] http://www.gas.or.jp/area.html | ||
| ■ | 『塗料年鑑』 塗料報知新聞社 年刊 | 中・央576.8-29N |
| 塗料に関する業界動向、統計を掲載している年鑑ですが、調査・資料編のなかに業界関係各団体の活動・役員名簿を収録しているほか、製造業・販売業・塗装業および関連企業・団体に分けて企業情報を掲載しています。 このうち製造業については塗料・コーティング材製造会社要録として会社名・英文会社名・連絡先・代表者・創業年月・資本金・年間売上・総従業員数・平均年齢・ISO認証規格/番号・決算期・役員・主な株主・取引銀行・仕入先・沿革・環境活動・支店/営業所・研究所・工場・主な子会社・海外拠点を収録しています。 |
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| ■ | 『ゴム年鑑』 ポスティコーポレーション 年刊 | 中578.2-4N |
| 年版表示の2年前までの動向・統計に関して記載している年鑑です。名簿編として全国ゴム製造業・原材料メーカーの会社情報を掲載しています。 全国ゴム製造業の掲載項目は、会社名・代表者・資本金・従業員数・売上高・業種（代表的な製造品目）・連絡先です。原材料メーカーの掲載項目は、会社名・事業所・連絡先です。 巻頭には、全国ゴム・樹脂企業業績ランキングを掲載しています。 |
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| ■ | 『ゴム産業名鑑』 ゴムタイムス社 隔年刊 | 中578.2-56N |
| ゴムに関する企業を、「ゴム製品製造」「ゴム製品販売」「ゴム原料」「関連資材」に分けて掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・決算月・従業員・銀行・代表者・役員・ISO認証・研究所・工場・配送センター・営業品目・取引先・所属団体・沿革などです。 巻頭には、掲載企業を会社名の50音順に配列した総合索引と業種別会社名50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ● | 日本ゴム工業会 会員企業の紹介 [Web] http://www.jrma.gr.jp/html/02.htm | |
| 会員企業を会社名の50音順、もしくは30以上に分類した業種検索で表示させることができます。掲載項目は、会社名・連絡先・業種です。 | ||
| ■ | 『FRP関連企業名鑑』 産業資材新聞社 2008 （4年ごとに刊行） | 中578.4-215N |
| FRPとはFiber Reinforced Plastics の略で、繊維で強化されたプラスチックのことです。そのFRP関連企業を8つの分野に分けて掲載しています。 掲載項目は、会社名・代表者・資本金・年商・従業員数・製品/取扱品目です。成型企業および舟艇/漁船メーカーは成形法も記載しています。 巻頭には、会社名50音順の総合目次と、主なFRP加工用機材メーカーを種類ごとにまとめた索引を、また巻末には、都道府県別成形企業索引と都道府県別舟艇/漁船造船所索引を付しています。 |
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| ■ | 『プラスチック成形材料データBOOK』 プラスチック・ニュース社 隔年刊 | 中・央578.4-229N |
| 樹脂別の基本物性を掲載している資料ですが、巻末にULモルダー認定工場名簿、関連企業名簿を収録しています。 | ||
| ■ | 『全国プラスチック成形加工メーカー総覧』 2010年版 デジタルリサーチ | 中・央578.4-263N |
| 売上高が約5億円以上を原則とするプラスチック成形加工メーカー2,787社を都道府県別会社名の50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・設立年月・従業員数・工場所在地・事業概要・系列・決算（直近4ヵ年/売上高・前期比・経常/申告利益・利益率）・プラスチック成形加工事業売上高（うち需要分野）・成形法・主要設備・主要販売先・主要仕入先です。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ● | 西プラネット 西日本プラスチック製品工業協会 [Web] http://www.nishipla.or.jp/ | |
| 正・準会員、賛助会員、団体会員の検索ができます。 | ||
| ● | エンプラネット 企業検索 富士グローバルネットワーク [Web] http://www.enplanet.com/Ja/Search/ | |
| エンジニアリングプラスチックに関する約340社を製品カテゴリー別に掲載しています。掲載項目は、会社名・ふりがな・国/地域・連絡先・担当者・設立年度・従業員数・事業内容・設備概要・関連会社名などです。英語版の企業検索もあります。 企業検索のほか、製品検索では、製品分類や用途および全文からキーワードで検索可能です。カタログ検索では、flashやPDFで製品の概要を見ることができます。そのほか関連データでは、市場概況や中国統計を見ることができます。 |
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| ● | 日本ポリオレフィンフィルム工業組合 会員企業の紹介 [Web] http://www.pof.or.jp/member01/ | |
| 同組合の組合員と事業所を地区別会社名の50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・主力製品・差別化製品および特記事項です。 | ||
| ● | 日本弗素樹脂工業会 会員情報 [Web] http://www.jfia.gr.jp/members/member.htm | |
| 同組合の正会員22社と協力会員4社をそれぞれ会社名の50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・主な営業所・主な工場・主な営業品目です。賛助会員については、会社名・連絡先を掲載しています。 |
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| ■ | 『接着剤総覧』 新樹社 年刊 | 中・央579.1-37N |
| 企業ごとに商品名・分類・主成分・仕様/特徴・主用途をまとめた接着剤一覧や関連機器一覧のほか、接着剤メーカー要覧を収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・設立年月日・従業員数・代表者・決算期・売上高・主要株主・主要関連会社・関連部門・関連部門代表者・営業所・工場・研究所・海外拠点・主要ディーラーなどです。 巻頭には、掲載企業を会社名の50音順で配列した企業別索引を付しています。また、巻末には、関連団体一覧や各種統計・公開特許情報を掲載しています。 |
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| ● | 日本接着剤工業会 会員名簿 [Web] http://www.jaia.gr.jp/03meibo.html | |
| 同組合の正会員約100社を会社名の50音順にリスト表示していますが、取扱接着材分野によりリスト表示を変更することができます。 掲載項目は、会社名・連絡先・研究所・営業所・営業部門・営業部門連絡先・当社の特色・主な商品名・取扱い種類です。賛助会員40社も同様です。 |
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| 【生活】 | ||
| 《日用品全般・雑貨》 | ||
| ■ | 『全国日用品・化粧品業界名鑑』 石鹸新報社 年刊 | 中576.7-113N |
| 日用品・化粧品関連企業をまとめた資料です。「石鹸洗剤・洗浄剤製造業者」「日用品・化粧品製造業者」「日用品・化粧品卸業者」「家庭用薄葉紙・医薬品卸業者」「小売業者」「業界諸団体」の6項目に分け都道府県別に収録しています。 製造業者の掲載項目は、会社名・連絡先・営業拠点・製造拠点・配送拠点・関連会社・経歴・資本金・品目・商標・年商額・決算月・役員・従業員数（正規・パート）・取引銀行などです。 卸業者の掲載項目は、上記のほか主力メーカー・代理店契約・得意先数・得意先別売上率・主な納入先名などです。 小売業者は、完全持株会社、スーパー、ドラッグストア、コンビニエンスストア、ホームセンター、ディスカウントストア、100円均一ショップ、専門店、家電量販店を合計約300社収録しています。 巻頭には、製造業者・家庭用薄葉紙/医薬品卸業者・小売業者の索引を付しています。 |
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| ■ | 『生活用品品目別企業便覧』 家庭日用品新聞社 2006-2007 | 中・央580.3-2N |
| 日用品を24のジャンルに分け、さらに品目別に500以上に細分化した品目の製造メーカーを掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先です。巻頭に企業便覧商品索引を付し、巻末に生活用品関連データとして市場規模や市場動向を掲載しています。2006-2007年版以降は刊行されていないようです。 | ||
| ■ | 『生活産業企業名鑑』 流通編・生産編 家庭日用品新聞社 年刊 | 中・央580.3-3N |
| 日用品などを扱う企業の名鑑で、生産編と流通編の2分冊で発行されています。 生産編ではアルミ器物等77の業種に分けたうえで、都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・創業年月・製品項目・売上額・売上比・従業員数・取引銀行・ブランド名・加盟団体・POS（JANコード国番号+企業番号）・取得ISO・関連会社・支店/営業所/工場などです。 流通編では14業種に分けた卸売業と8業種に分けた小売業を都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、生産編の項目のほか、卸売業では販売地や仕入先が、小売業では出身業種や店舗数、HC売上/商品比などが掲載されています。また、流通編の巻末には、持株会社と関連団体の一覧を収録しています。 各巻の巻頭には生産編・流通編を合わせた全掲載企業を会社名の50音順で配列しています企業索引があり、生産編は「生」・流通編は「流」と表記して各編の掲載ページを記載しています。 |
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| ■ | 『雑貨卸企業名鑑』 メーカー・問屋編 隔年刊 ボイス情報 | 中673.7-339N |
| ファンシー雑貨をはじめ各雑貨・手芸用品・木/紙/布/金属製品・陶磁器・シーズン商品・ギフト商品・香り商品・百円金均一商品・観光土産品などを扱う企業1,799社を都道府県別の会社名50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・業種・連絡先・代表者名・設立年・資本金・従業員数・取扱商品・取扱商品ジャンル・主要仕入先・主要販売先・業績推移(売上高・前回比)・支払形態・特徴/備考です。 |
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| ■ | 『生活雑貨店名鑑』 日本ホームセンター研究所 2008 | 中583.7-37N |
| 2005年2006年に刊行した『ライフスタイルストア名鑑』の3版となる資料です。生活雑貨店、生活雑貨を扱う家具店、ホーム・ファッション店、ホームセンター、書店などを対象として293社6,565店を本社の都道府県別50音順で配列し、店舗は業態別・店舗ブランドごとに都道府県別郵便番号順に配列しています。 掲載項目は、会社名・業態・代表者名・役職・連絡先・担当部署・広報担当者・設立・資本金・出身業種・関係会社・年商高・経常利益高・店舗数・生活雑貨店数・ストアコンセプト・旗艦店・平均売場面積・取り扱いアイテム数・客層・商圏人口と客単価などです。各店舗の情報は店舗名・連絡先・開店日・売場面積・営業時間・定休日・閉店情報などです。 |
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| ■ | 『雑貨小売企業名鑑』 ボイス情報 隔年刊 | 中673.7-339N |
| ファンシー商品・バラエティ商品・キャラクター商品・家具/インテリア商品等を扱う企業1,548社を都道府県別の会社名50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・業種・店名・連絡先・代表者名・店舗数・設立年・資本金・従業員数・パート等従業員数・本社定休日・キャラクター商品/ブランド商品取扱有無・取扱商品・主要仕入先・客層・支払形態・業績推移(売上高・前回比)・特徴/備考です。 |
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| ■ | 『雑貨取扱ファッション店名鑑』 2010 レディスショップ・メンズショップ ボイス情報 | 中673.7-587NN |
| 衣類以外の雑貨アイテムを扱うファッション専門店の名鑑です。レディスショップ1,091社、メンズショップ424社、計1,515社をレディスショップ編・メンズショップ編の2つに分けて、それぞれ都道府県別の会社名50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・従業員数・会社設立年・資本金・取引銀行・(店舗)所有形態・店舗数・総坪数(売場面積)・増減(店舗数の前回対比)・タイプ(品揃え型・セレクトショップ型)・売上高・1人当販売高・坪当販売高・評価(年商・坪当販売高・1人当販売高によるABCランク)・ターゲット・商品構成(アウター・ボトム・トップス・装身具・取扱雑貨・その他)・主要仕入先・定休日・営業時間・立地・支店などです。巻頭に掲載順の総合目次を付しています。 |
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| 《化粧品》 | ||
| ■ | 『香料名鑑』 香料産業新聞社 隔年 | 中576.6-50N |
| 香料に関する研究論文を掲載する『香り倶楽部』を年版表示の西暦偶数年に刊行し、『香料名鑑』を西暦奇数年に刊行しています。会社情報を収録しています香料会社並び関係会社要覧は会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・本社連絡先・支店/営業所連絡先・工場/研究所連絡先・役員氏名・設立年月日・資本金・決算月・取引銀行・従業員数・事業内容・会社沿革・経営理念・提携先または代理店などです。 また、主な海外香料会社要覧として約10社を掲載しているほか、主な外資香料会社の進出状況、香料団体および関連団体の概要、団体協会の会員一覧を収録しています。 |
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| ■ | 『粧界ハンドブック』 化粧品産業年鑑 週刊粧業 年刊 | 中576.7-14N |
| 高さ約16cmの小さな図書ですが、主要団体の会員名簿や各種統計、関連法規・通達のほか、全国主要企業便覧として8つの業種に分けたうえで、会社名の50音順に配列した名鑑をコンパクトにまとめて掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・事業内容・会社沿革・支社/営業所/工場など・資本金・創立年月日・役員・経営理念・グループ企業・販売機構概要・発売主要商品・取扱ブランド及び主要商品・海外主要契約会社名などです。 |
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| ■ | 『トイレタリー・化粧品ダイジェスト』 洗剤新報社 年刊 | 中576.7-150N |
| 年版表示の前年の業界動向を掲載している年鑑で、詳細なカテゴリー別市場規模や伸長期待度などをも記載しています。 有力企業決算では約170社の売上高・営業利益・経常利益・当期純利益を前年比データとともに掲載しています。 業界有力卸業者の概要では、会社名・連絡先・創業年・設立年・資本金・決算月・事業内容・代表者名（生年）・主力取引銀行・株式上場・本社主要責任者・事業拠点・関連会社・加盟団体・正社員平均年齢・年間労働時間・従業員数・新入社員採用実績・取扱いアイテム数・年間売上高・今期売上目標・過去5年間の売上高推移・主要販売先・得意先の業態別構成比・取り扱い品目別構成比・エリア別構成比などです。 巻末には、メーカー団体会員名簿を収録しています。 |
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| 《家具》 | ||
| ■ | 『環境備品マニュアル』 フジタクト 年刊 | 中582.3-25N |
| 事務機器や家具に関する市場動向を中心に刊行されている年鑑です。第7章「上場企業の最新決算状況」および第8章「地域別備品企業一覧」で会社情報を掲載しています。 「上場企業の最新決算状況」では約50社の単独・連結業績一覧と各社ごとの記述の2つに分けて掲載しています。業績一覧の掲載項目は、会社名・決算月・売上高・前期比増減・営業利益・経常利益・純利益・業績予想（決算月・売上高・経常利益・純利益）です。各社ごとの記述は1社1ページで概況・製品別連結売上構成・今後の展望・ここ数年間（直近4～5カ年）の業務推移・ここ数年間の連結業務推移を掲載しています。 「地域別備品企業一覧」は、都道府県別会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・事業内容・設立年・決算月・資本金・役員・従業員数・株主数・株主名・取引銀行・取扱品目・仕入先・販売先・直近3カ年業績（売上高・利益）です。 巻末には、会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『家具年鑑』 家具新聞社 隔年刊 | 中・央583.7-16N |
| 家具に関する情報を産業の概要、関係法令、統計・指標を掲載している隔年刊の資料です。第5部として名簿を掲載しています。 名簿は「家具団体・関連団体」「大手・中堅企業内容一覧」「都道府県別家具業者名簿」「関連企業名簿」「輸入家具取扱企業名簿」を掲載しています。 掲載項目は、「家具団体・関連団体」が団体名・連絡先、「大手・中堅企業内容一覧」が会社名・連絡先・代表者・資本金・従業員数・年間売上、「都道府県別家具業者名簿」が市区町村順に配列し会社名・連絡先、「関連企業名簿」は関連団体ごとの会社名の50音順に配列し会社名・連絡先、「輸入家具取扱企業名簿」は会社名50音順に配列し、会社名・連絡先です。 第1章日本の家具産業には、製造業年間売上ランキング50・卸売業年間売上ランキング50・小売業年間売上ランキング50を掲載しています。 |
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| ■ | 『家具企業便覧』 家具新聞社出版部 年刊 | 中・央583.7-27N |
| 家具に関する企業を「木製家具製造業」「家具卸売業」「家具小売業」「オフィス家具メーカー」「インテリアファブリックス」「家具金物」「木工機械」「塗料その他」「他業種家具関連企業」の9つに分類して都道府県別50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・資本金・従業員数・取引銀行・売上・主力製品・工場・支店・営業所・配送センター・ショールームなどです。 巻頭には、すべての掲載企業を会社名の50音順に配列した掲載企業索引および、売上ランキングや団体加盟企業の一覧を付しています。 |
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| ■ | 『家具インテリアビジネスガイド』 家具新聞社 年刊 | 中・央583.7-35N |
| Webサイトとリンクした家具・インテリア企業・団体の名簿です。 各社によりやや異なりますが掲載項目は、会社名・設立/創業年月・資本金・代表者・役員・従業員数・事業内容・連絡先・取引銀行・営業所・ショールーム・主要仕入先・主要販売先・主要代理店・沿革などです。 ホームページ「家具インテリアビジネスナビゲーション」でも掲載内容を見ることができます。 [Web] http://www.kagu-news.com/biznavi.html |
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| ■ | 『輸入家具インテリア関連製品取扱企業名簿』 国際家具産業振興会 2006 | 中・央583.7-50N |
| 全国の企業を会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・業務形態（生産・卸・輸入・小売・通販）・ショールーム・ショップ（連絡先）・取引先企業・ブランド名・品目などです。 巻末には、会社名の50音順と英文会社名のアルファベット順の輸入企業索引を付しているほか、取引国別索引（50音順）、取引先企業索引、国別取引先企業索引、ブランド名索引をアルファベット順で配列しています。 |
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| ■ | 『全国主要家具企業要覧』 東洋ファニチャーリサーチ 年刊 | 中・央583.7-55N |
| 全国を６つのエリアに分けたうえで、製造・卸・小売業ごとに売上高によってランキングして掲載しています。 掲載項目は、全国順位・地区順位・会社名・代表者・連絡先・資本金・従業員数・決算月・主扱品・直近2カ年の業績（売上高・税引前利益）・売上伸率・利益率などです。 他にも、都道府県ごとの地図を用いた全国主要小売店店舗マップや統計資料、有力家具輸入業者（トレーダー）リスト（会社名・連絡先・通関業者資格の有無・L/C<信用状>開設状況・在庫用倉庫の有無・駐在事務所・概要を掲載）、展示会・仕入大会スケジュール、国内主要VC（ボランタリーチェーン）ガイド、業界の企業倒産解説などいろいろな情報を収録しています。 |
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| ■ | 『企業年鑑』 インテリア産業主要企業要覧 インテリアタイムス社 年刊 | 中・央583.7-67N |
| インテリア産業界の川下から川上までの主要企業約700社を会社名の50音順に配列し、収録しています。掲載項目は、会社名・連絡先・業種・設立年月日・決算期・資本金・取引先銀行・役員・従業員数・沿革・事業所・直近3カ年の業績（売上高・経常利益・利益）・売上構成・仕入先・受託先・販売先・固定資産及び設備概要です。 内装工事企業編では、地区別売上順に配列し、会社名・連絡先・設立年月・資本金・従業員数・直近2カ年の業績（売上高・経常利益・利益）・仕入先・販売先を掲載しています。 |
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| ■ | 『2010日本の家具市場動向と有力家具販売企業350社・店舗の経営現況調査』 アイク販売 2010.6 | 中・央583.7/70N |
| 家具・インテリアの業界新聞「ホームリビング」を刊行する株式会社アイクが、2010調査シリーズ①として出版しています。国内家具末端市場の現状と今後、小売市場の現況、住宅市場・木材家具製造業・輸入家具の現況、特別資料「全国主要家具専門店の企業別概況」を掲載しています。 特別資料では、会社名50音順で配列し、会社名・連絡先・資本金・代表者・役員・大株主・取引銀行・営業品目・仕入先・販売先・決算月・直近3カ年の売上高などを掲載しています。 |
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| ■ | 『寝装・インテリアマネジメント』 日本寝装新聞社 年刊 | 中・央589.2-497N |
| 主要企業の社長等へのトップインタビュー・寝装業界の現状と課題・寝装品需要動向・単品別寝装品総売上高推計値・インテリア業界の現状と課題・インテリア需要動向のほか、アンケートデータ、企業ガイド、ライセンスブランド便覧、統計などを掲載しています。 全国有力寝装・インテリア企業ガイドでは87社を会社名50音順で掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・創業年月・設立年月・業種・扱商品・資本金・商標・年商・従業員数・販売先店舗数・販売先比率・支店/営業所です。 寝装・インテリアライセンスブランドでは、会社名50音順に、ライセンス名・提携先・発売開始年月・コンセプト・ターゲット・主要アイテムと小売価格・販売ルートを掲載しています。 |
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| ■ | 『暮らし＆ファニシングガイド』 2010 ホームリビング特別編集ムック版 アイク | 中673.7-472N |
| 家具販売店・インテリアショップ向けのガイドブックです。バイヤーに便利なように家具・ファブリック/寝装品・インテリア雑貨/その他の3項目で大別し、会社名・企業および製品の特徴・取扱商品・ブランド及びシリーズ名・販路・連絡先・代表者などを掲載しています。 巻末には、すべての企業を50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ■ | 『ホームファニシング流通企業総覧』 アイク 2008 | 中673.7-472N |
| 家具そのものではなく、その組み合わせを提案する販売方法で、「ファニチャー」より広い意味の「ファニシング（ファニッシング）」に関する企業を収録しています。家具＆ホームファッション有力レギュラーチェーン企業別概要、ボランタリーチェーン組織別概要を掲載し、本編である家具専門店・店舗別リストを都道府県別に分けたうえで、大規模・中規模店舗別に2つに分けて市町村別に配列しています。 家具＆ホームファッション有力レギュラーチェーン企業別概要は約30社を掲載し、会社名・代表者・本部・連絡先・役員・会計監査人・株式公開・資本金・大株主・取引銀行・仕入先・本部定休日・店舗定休日・創業年月・会社設立年月・全店舗数・従業員数（うち正社員）・総売上高・企業概要・店舗概要（店舗名・連絡先・面積）などです。 ボランタリーチェーン組織別概要は、名称（略称）・チェーン本部・連絡先・代表者（肖像）・チェーンメンバー数・グループ年商・グループ沿革/概要・チェーンメンバー（会社名・代表者・本社・連絡先）などです。 家具専門店・店舗リストの掲載項目は、名称・店舗面積・延床面積・開店年月・閉店時刻（午後）・設置者・休業日数（年間）・連絡先・立地・駐車場収容台数・最寄駅または近隣幹線道路・届出年月などです。 巻末には、総合小売業家具売り場保有企業の概要、百貨店「家具売り場保有店舗概要を収録し、各店舗の連絡先一覧をみることができます。 |
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| ■ | 『全国インテリアショップガイド』 2012-2013 ネコ・パブリッシング | 中597-155N |
| 日本全国のインテリアショップ628店のショップ名・連絡先・営業時間・定休日・売場面積・通信販売の可否・カード決済の可否・駐車場の有無・取扱アイテム例/価格・商品展開（new/order/used/outlet/all）・主要な取り扱いジャンル・主要な取り扱いアイテムなどの情報を写真・地図付きで紹介しています。インテリアスタイル集、ネットショッピングQ&A、家具選びのコツなども収録しています。 | ||
| 《文具・運動具・玩具》 | ||
| ■ | 『文具・紙製品・事務機年鑑』 オフィスマガジン 年刊 | 中589.7-111N |
| 業界動向や統計資料を掲載する年鑑で、メーカー、卸売業、小売業の合計約2,000社を収録する会社録および人事録、団体録、団体（加盟）名簿を掲載しています。 メーカーの掲載項目は、会社名・設立・決算期・特色・本社・事業所・資本金・社員数・沿革・生産品目・主取引先・取引銀行・関連会社・所属団体・年商・直近3カ年の業績（売上高・経常利益）・役員などです。卸売業ではメーカーの項目に加え、取扱商品・主仕入先などを掲載しています。小売業では卸売業の項目に加え、売場面積延・パート数・売上比率・取扱比率などを掲載しています。 人事録では、名前の50音順で掲載し、出身都道府県・生年月日・現職・兼職/公職・略歴・趣味・家族が掲載項目となっています。 巻頭には、団体録、会社録、人事録の50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『スポーツ産業年鑑』 09-10 スポーツ産業研究所 | 中589.7-132N |
| スポーツ産業年鑑は、小売版企業編・小売版分析編・メーカー/商社版・小売版県市郡編の全4巻で刊行されています。 小売版企業編では1,000社の小売企業を都道府県別に収録し、企業編・店舗リストの2編で構成しています。企業編の掲載項目は、会社名・連絡先・業態・定休日・資本金・設立年月・創業年月・代表者・役員・取引先銀行・仕入先（シェア）・販売先（店売・外商・通販）・直近3カ年の決算期/売上高/前年比/税引前利益/利益率/店舗数/従業者数/売場面積・荒利益率（前期・前々期）・商品回転率（前期・前々期）・商品分類ごとの売上構成比（ウェア・シューズ・グッズ）・主力ブランド・備考です。店舗リストでは店名・連絡先・オープン年月・売場面積・従業員数・業態を掲載しています。巻頭には、地区（都道府県）別索引と売上順位別索引を付しています。 メーカー・商社版は、第1編分析編にメーカーおよび商社・問屋段階の品目別市場規模予測およびメーカーシェア、卸段階の収益動向や商品別販売力のほか、過去30年の販売データ推移を収録しています。第2編の企業編では年商1億5,000万円以上の666社について都道府県別会社名の50音順で配列し、会社情報を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・業態・資本金・設立（創業）年月・代表者・役員・大株主・取引銀行・仕入先・販売先・決算期・総売上高・スポーツ売上高・前年比・税引後利益・利益率・従業者数・スポーツ用品売上構成比などです。 小売版分析編・小売版県市郡編は、調査ガイド19「業界・市場動向のしらべかた」をご覧ください。 |
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| ● | 日本筆記具工業会 会員名簿 [Web] http://www.jwima.org/kaiinmeibo.html | |
| 同会の会員を会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・英文会社名・代表者名・連絡先・取扱品目です。 | ||
| 【紙・印刷】 | ||
| ■ | 『紙パルプ企業・工場データブック』 紙業タイムズ社 隔年刊 | 中585-71N |
| 紙パルプ製造企業を全国の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・創業年月・設立年月・沿革特徴・資本金・売上高・決算期・生産品目・品目別生産量・役員・従業員数・主要仕入先・主要販売先・取引銀行・工場敷地・パルプ設備・古紙パルプ設備・抄紙機・塗工機・仕上設備・動力設備・用/排水設備・加工設備・試験/分析機器・主要製品・紙/板紙以外の製品・主な設備投資などです。設備に関しては稼働や改造年月を掲載するなど詳細なデータを掲載しています。 巻頭に会社名の50音順索引を付しています。また、巻末には外資系企業・紙パルプ関連団体・中国、台湾、韓国の主要紙パルプ企業のほかに世界の紙パルプ関連団体や研究機関、紙パルプ用機械・資材と薬品のサプライヤーガイド（それぞれ会社名・連絡先）を収録しています。 |
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| ■ | 『紙パルプ会社名鑑』 紙業新聞社 年刊 | 中585-104N |
| 紙パルプ関連企業をまとめた名鑑で、メーカー・代理店/商社・卸商・紙2次加工・原料/資材/薬品・機械/設備/建設・運輸/倉庫/調査の7つに分けて各項目の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・設立年月・創立年月・本社/工場・連絡先・製品・資本金・従業員・役員・幹部社員・株主・決算・年商・連結子会社・持分法適用関連会社・得意先（仕入・販売）・取引銀行・会社沿革などです。 巻頭に項目別の50音順索引と巻末に全掲載企業を会社名の60音順に配列しています「総合索引」を付しています。 |
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| ■ | 『紙業興信大鑑』 日刊紙業通信社 年刊 | 中585-117N |
| 紙・パルプ製造業者および全国主要関連業者の2つに分けて掲載しています。 紙・パルプ製造業者は東京/関東以北・静岡・山梨・中京・北陸・大阪/近畿・中国・四国・九州/沖縄の9つの地区に分けて地区内の50音順に配列しています。全国主要関連業者は北海道/東北・東京/関東・静岡/山梨・中京・北陸/信越・大阪/近畿・四国/中国・九州の8つの地区に分けて地区内の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・本社・連絡先・業種・資本金・創立年月・年商高・決算期・沿革と業態・役員・職員・事業機関（支店・営業所・工場＜敷地面積＞・研究所・物流拠点）・製品の年生産量・製品の主要銘柄・主要設備（日産能力）・主要パルプ設備（日産能力）・主要仕入先・主要販売先・従業員数・取引銀行・関連会社などです。 巻頭に製造業者・関連業者別の会社名50音順索引を付し、巻末に各種団体・組合等の名簿、研究機関名簿および品種別生産高ランキングを収録しています。 |
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| ■ | 『全紙器工連組合員会社名鑑』 東京工組組合員 全国紙器広報センター 隔年刊 | 中・央585.7-29N |
| 全日本紙器段ボール箱工業組合連合会に参加する道府県の紙器工業組合、および東京紙器工業組合に加盟する企業の名簿です。掲載項目は、会社名・代表者名・連絡先です。一部では、主な扱い商品として印刷箱・段ボール箱・貼箱・簡易箱・窓貼・中仕切・光沢加工・抜打加工・サック貼・紙筒/丸筒・アルバム台紙・合紙・製版・その他の表示をしている組合もあります。 | ||
| ■ | 『HIGHTECH印刷機材年鑑』 ニュープリンティング 年刊 | 中・央749.3-19N |
| 印刷機材の技術・経営動向・統計等を掲載しているほか、4つの項目に分けた印刷機材カタログを収録しています。巻末に名簿「掲載機資材企業」として、会社名の50音順に配列し、連絡先を掲載しています。また、全国著名機材商社も掲載しています。 ホームページ「web印刷機材年鑑」でも掲載内容を検索・表示することができます。 [Web] http://www.new-pri.com/nenkan/ |
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| ■ | 『印刷機材総覧』 印刷出版研究所 年刊 | 中・央749.3-21N |
| 印刷機材の技術展望や商品カタログの年鑑ですが、会社名鑑に約40の会社情報を掲載しています。 掲載項目は、会社名・代表者・会社設立年月日・資本金・沿革・会社目的・製造品目・営業品目・連絡先・営業所・工場などです。 巻末には、印刷関連機材業者一覧として4つの業種に分け、会社名の50音順に配列し、会社名・連絡先を掲載しています。 |
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| 【繊維・アパレル】 | ||
| ■ | 『繊維ハンドブック』 日本化学繊維協会資料頒布会 年刊 | 中586-6N |
| 1959年に『化繊ハンドブック』として刊行し、88年版から改題した主に統計を掲載したポケットサイズの参考図書です。巻末の資料編の2参考資料として、海外主要化学繊維製造会社一覧・中国の繊維企業売上高上位50社・世界のPAN系炭素繊維製造会社一覧・世界のピッチ系炭素繊維製造会社一覧・世界のアラミド繊維製造会社一覧・世界のスーパー繊維製造会社一覧・世界の主要溶解パルプ製造会社・世界の主要スパンボンド製造会社一覧・海外合繊原料製造会社一覧を収録し、海外及び日本の化学繊維関係団体一覧を付しています。 | ||
| ■ | 『アパレル総覧』 センイ・ジヤァナル 2009 （2000年版に次ぐ刊行 | 中・央586-13N |
| 国内のアパレルメーカーを中心に卸売業、小売業や関連企業を「ニット生地及び製品」「ニット以外の衣料品及び関連品」「流通」「小売業」「機械・染色・整理」に分けて掲載しています。いずれも業界団体や組合の会員を収録しています。掲載項目は、組合員名・代表者・連絡先・取扱品目・登録番号です。 巻末には付録として、繊維製品の各種表示と安全性・QTEC性能評価基準を掲載するほか、繊維産業の展望と課題および海外進出企業として20社を掲載しています。海外進出企業の掲載項目は、社名・代表者・進出国・海外会社名・事業内容・連絡先・設立年月日・資本金・出資比率です。 |
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| ■ | 『全国繊維企業要覧』 信用交換所東京本社 年刊 | 中586-101N |
| 国内の繊維業者および関連業者のうち約26,000社を収録し、地域別に14のブロックに分け都道府県ごとの50音順に配列しています。東日本、西日本とも3冊ずつと会社名の50音順と業種別の索引1冊の計7冊で出版されています。 掲載項目は、会社名・本社・連絡先・倉庫・営業所・工場・業種・取扱品・商標・設立年月日・資本金・役員・大株主・従業員数・設備（土地・建物）・取引銀行・仕入れ先・販売先・営業時間・業績（最大直近5期）・沿革・代表者（略歴含む）・傍系・DBコードなどです。 掲載企業をキーワードで検索できる付録CD-ROMは、デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『不織布年鑑』 不織布情報 年刊 | 中586.6-31N |
| 繊維を織り込まずに作成する不織布の業界動向などを記載している年鑑で、450社を超える会社情報を収録しています。 掲載項目は、会社名・資本金・設立年月・不織布開始年月・連絡先・工場・年商・支社・出張所・営業所・事業所・研究所・関係部門担当者・製造品目・製品の形状・使用繊維・機械の仕様・利用不織布・加工内容・取扱品目・用途・商標/商品名・特殊機能・生産能力・生産量などです。名簿収録直後には業種別社名索引を付しています。 巻末には、国内の各種統計のほか関係団体、学会、研究会、試験所、公的検査機関、コンサルタント情報や協会会員名簿、海外統計および著名不織布メーカーリストなどが収録されています。 |
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| ■ | 『シューズブック』 ポスティコーポレーションシューズポスト事業部 年刊 | 中・央589.2-43N |
| 市場動向を掲載している解説編と、企業情報をメーカー・卸商社・小売業別に会社名の50音順に掲載する企業編、および団体一覧を掲載する名簿編にわけて収録しています。 企業編の掲載項目は、会社名・設立年月日・連絡先・支店/営業所/工場・資本金・役員・従業員（男女別）・業種・製造/販売品目・業績（直近2年）・仕入先・販売先・店舗展開などです。 |
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| ■ | 『こども服白書』 日本繊維新聞社 年刊 | 中589.2-351N |
| 市場動向を掲載している解説編と、企業情報をメーカー・卸商社・小売業別に会社名の50音順に掲載する企業編、および団体一覧を掲載する名簿編にわけて収録しています。 企業編の掲載項目は、会社名・設立年月日・連絡先・支店/営業所/工場・資本金・役員・従業員（男女別）・業種・製造/販売品目・業績（直近2年）・仕入先・販売先・店舗展開などです。 |
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| ■ | 『ファッション企業・ブランドガイド』 繊研新聞社 年刊 | 中589.2-354N |
| 『Senken FB』を2011/12年版から改題した資料です。約2,000社の9,000にのぼるブランドを収録しています。新規掲載企業は巻頭に収録し、「大手総合アパレル」「総合アパレル」以外は主要扱い商品により掲載しています。主要扱い商品別ではレディスウェア・メンズウェアのみ東日本・中部/北陸・西日本に分割して会社名の50音順に配列し、それ以外は全国の企業を会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・代表者・本社・連絡先・設立年月・資本金・年商・正社員・主な仕入先・主な販売先・ブランド名（ブランド区分<オリジナル・国内提携・海外提携>・対象・商品特徴・主要アイテムと価格帯・サイズ・主要素材・販路・ショップ・ブランド年商・発売年）などです。 巻頭には会社名・ブランド名・ブランド名英語表記・対象別アイテム別インデックスを、巻末には業種別業績ランキングや会社名50音順で配列しているライセンスブランド一覧、機能別に配列している素材・テキスタイルブランド一覧を付しています。 |
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| ■ | 『ライセンスブランド名鑑』 ボイス情報 年刊 | 中589.2-439N |
| 国内に版権窓口を持つ、取り扱いブランド700超のライセンス状況を50音順に収録しています。 掲載項目は、ブランド名・提携先/許諾権者・担当者・特色・ブランドロゴ・開始年・年商・国名・ブランドタイプ・ロイヤリティー率・ロイヤリティー収入構成比（アウター・インナー/ナイティ・文具/日用生活雑貨・ファッション雑貨・その他）・販路（百貨店・量販店・専門店・通販・その他）・募集アイテム・ライセンス状況です。 ブランド市場規模と動向の分析、出版社・ライセンサー・ブランド窓口の一覧も掲載しています。 |
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| ■ | 『ライセンシー名鑑』 ライセンス関連メーカー・問屋編 ボイス情報 年刊 | 中589.2-515N |
| 有力ライセンシー調査個表編と45業種別ライセンシー個表編、ライセンシー名簿編の3編からなる資料です。 第1章の有力ライセンシー調査の掲載項目は、会社名・業種・連絡先・代表者名・担当者名(役職)・取引銀行・設立年月・資本金・従業員数・商品構成・主要販売先・商品比率(ライセンス(うちブランド・キャラクター）・オリジナル・インポート・OEM)の比率・販路(百貨店・量販店・専門店・通販・ギフト・その他)の比率・業績推移(決算期・売上高)・今後の導入意向・今後の重点販路・補足・取扱プロパティー状況(プロパティー・アイテム・上代価格・販路)などです。 | ||
| ■ | 『ユニフォーム年鑑』 ユニフォーム企画調査会 年刊 | 中589.2-518N |
| 素材編・市場編からなる市場動向のほかに、会社名・連絡先・主要商品を掲載している都道府県別業者名簿のほか、会社名の50音順で全国の主要企業約360社を配列している主要業者名簿を付しています。 主要業者名簿の掲載項目は、会社名・品質表示者番号・本社所在地・連絡先・自社工場・設立年月日・資本金・代表者名・従業員数・生産能力/ミシン台数・年商・主要取引銀行・主要仕入先・主要販売先・商品別(作業服・制服・サービスウェア・オフィスウェア・白衣・その他・男女構成比など)構成・ブランド名・会社略歴などです。 |
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| ■ | 『レディスファッション店名鑑』 西日本編・東日本編 ボイス情報 隔年刊 | 中673.7-494N |
| 北海道、東北、巻頭、甲信越、静岡県を東日本編に、それ以外を西日本編に収録している2分冊で刊行されています。5,000を超える企業を都道府県別会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・代表者名(年齢)・設立年・資本金・従業員数・パート/アルバイト従業員数・取引銀行・(店舗)所有形態・店舗数（うちレディス店数）・総坪数(売場面積)・2年前調査に対する店舗数増減・店舗タイプ（品揃え型・セレクトショップ型）・業績推移（売上高・前回比・一人当販売高・坪当販売高・各項目の評価A・B・C）・販売構成比・ターゲット・主要仕入先（ブランド）・定休日・営業時間・支店・商品タイプ・立地などです。西日本編・東日本編ごとに収録範囲内の索引が巻頭に付されています。 |
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| ■ | 『全国セレクトショップ名鑑』 ボイス情報 2010 | 中673.7-548N |
| ひとつのブランドやデザイナーの商品だけでなく、オーナーやバイヤーのセンスで仕入れた商品を販売している服飾小売店をセレクトショップといいます。『レディスファッション店名鑑2008』『メンズファッション店名鑑2009』の掲載データからセレクトショップの店舗形態があると回答した企業978社を抽出して、都道府県別の会社名の50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・代表者名・従業員数・設立（創業）年・資本金・取引銀行・所有形態（個人有・社有・賃貸）・店舗数・坪数（売場面積）・業績推移（売上高・１人当販売高・坪当販売高・評価・主要仕入先・販売構成比（アウター・トップス・ボトムス・その他）などです。 巻頭に、掲載順（都道府県別会社名の50音順）の目次を付しています。 |
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| ■ | 『全国ブティック名鑑』 ボイス情報 2011 | 中637.7-586N |
| 『レディスファッション店名鑑』2010からインポートやプレタポルテを取り扱っている比較的高級志向の店を抜粋し2,235社を都道府県別会社名の50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・代表者名(年齢)・従業員数・パート/アルバイト従業員数・会社設立年・資本金・取引銀行・(店舗)所有形態・店舗数（うちレディス店数）・総坪数(売場面積)・増減(店舗数の前回対比)・タイプ(品揃え型・セレクトショップ型)・売上高・1人当販売高・坪当販売高・評価(年商・坪当販売高・1人当販売高によるABCランク)・ターゲット・商品構成(アウター・ボトム・トップス・装身具・その他)・主要仕入先・定休日・営業時間・立地・支店などです。巻頭に掲載順の総合目次を付しています。 |
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| ■ | 『雑貨取扱ファッション店名鑑』 レディスショップ・メンズショップ 2010 ボイス情報 | 中673.7-587N |
| 衣類以外の雑貨アイテムを扱うファッション専門店の名鑑です。レディスショップ1,091社、メンズショップ424社、計1,515社をレディスショップ編・メンズショップ編の2つに分けて、それぞれ都道府県別の会社名50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・代表者名(年齢)・従業員数・パート/アルバイト従業員数・会社設立年・資本金・取引銀行・(店舗)所有形態・店舗数・総坪数(売場面積)・増減(店舗数の前回対比)・タイプ(品揃え型・セレクトショップ型)・売上高・1人当販売高・坪当販売高・評価(年商・坪当販売高・1人当販売高によるABCランク)・ターゲット・商品構成(アウター・ボトム・トップス・装身具・取扱雑貨・その他)・主要仕入先・定休日・営業時間・立地・支店などです。巻頭に掲載順の総合目次を付しています。 |
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| ■ | 『日本をリードするアパレル企業と小売店』 2012 ボイス情報 | 中673.7-623N |
| 「売上高10億円以上のアパレル各社の実態と分析」のサブタイトルがあります。製造業から小売業に参入していったワールド等のアパレルや、小売業から製造業にまで展開していったユニクロ等を含むSPA型企業等、広義の意味でのアパレル企業の情報を個表にまとめて、データの集計・分析を掲載しています。 個票編での掲載項目は、会社名・業種・連絡先・資本金・代表者・従業員数（うちパート人数）・設立年・主要仕入先・主要販売先・業績推移（直近4カ年）・直営店の有無・インターネット販売の有無・補足などです。 |
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| ● | 日本アパレルソーイング工業組合連合会 組合員企業検索 [Web] http://www.jaif.org/r-frame.htm | |
| 同連合会加盟の企業を地区組合名/所在地・アイテム（ジャケット・カットソーなど）で検索できます。掲載項目は、会社名・地区組合名・支部・所在地・アイテム・業種・連絡先です。 | ||
| ● | 日本撚糸工業組合連合会 企業検索 [Web] http://www.nenshi.or.jp/search/search_company.html | |
| 同連合会に加盟する企業を地域・保有設備・主要生産品目・社名で検索することができます。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・保有設備・主要生産品目・特記事項です。 | ||
| 【食品・外食】 | ||
| 《食品全般》 | ||
| ■ | 『高齢者・介護食市場の実態と展望』 日本マーケティング・レポート 2011.6 | 中369.26-2418N |
| 高齢者の介護食に関する市場を調査分析している資料で、市場実態編、企業実態編、病院・介護施設向け給食・惣菜企業の経営実態(会社名・連絡先・売上高・事業所数・内訳〈産業給食・学校給食・病院福祉・その他〉・仕入先・販売先)、宅配事業の経営実態(会社名・連絡先・売上高・事業内容・仕入先・販売先)、病院・介護施設ルート業務用食品問屋の経営実態(会社名・商品概要・売上高・利益高・給食比率・主要仕入先・主要得意先)に分けて掲載しています。 企業実態編では、約80の高齢化・介護食関連企業の会社名・連絡先・事業概要・設立年月・代表者・資本金・従業員数・事業所数・直近2カ年の業績推移と当年・来年の予測(売上高・利益高・高齢健康関連食)・高齢化対応商品別売上高(直近2カ年・当年予測)・高齢化対応商品販路別売上高・仕入先・製造元・販売先・担当部署/体制・商品戦略・販売戦略・販売チャネル・商品内容を掲載しています。 |
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| ■ | 『食糧年鑑』 食品業界ビジネスガイド 日本食糧新聞社 年刊 | 中・央588-7N |
| 食品界総合名簿と食品界資料・統計の2分冊で刊行されています。 食品界総合名簿は、食品関連団体の会員名簿をベースに編集した名鑑です。業種別に各団体の名称・理事長名・連絡先・設立年月日・会員数・創設目的・沿革/特色を掲載しています。会員企業については、会社名・連絡先を収録しています。 巻頭には団体名称の50音順で配列した食品関連団体一覧を掲載し、巻末には会社名の50音順で配列したインターネットホームページアドレスを掲載しています。 食品界総合名簿の内容を収録しています付録CD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『食品産業年鑑』 食品産業新聞社 年刊 | 中・央588-20N |
| 食品産業の業種別現状分析と展望および主要統計を収録している資料ですが、500社以上の企業を11分野ごとに会社名の50音順に配列した食品関連主要企業会社便覧を収録しています。 掲載項目は、会社名・業種・連絡先・資本金・設立年月・創業年月日・役員・従業員数・主な株主・主要製品・直近4カ年業績（売上高・経常利益・当期利益）・主要取引先・主要販売先・主要取引銀行・工場/支店・関連会社などです。巻頭の目次が掲載企業の会社名50音順索引として利用できます。 食品産業・業種別企業名簿では、10業種別の団体に加盟する企業の会社名と連絡先の一覧があるほか、巻末には各種団体一覧が掲載されています。 |
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| ■ | 『日本の食品工業』 日本立地ニュース社 年刊 | 中588-21N |
| 第2部「食品工業各社の現況と設備投資＆大型プロジェクト」として食品工業各社を19の業種に分けて掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・事業概要・直近2カ年の業績（売上高・経常利益・利益）・生産/販売（部門別）・設備投資計画（概況・大型プロジェクト）・研究所・子会社・主要関連会社などです。 タイトルの一部に「設備投資と大型プロジェクト」と銘打っているように、設備投資についての概況を掲載していることが大きな特徴です。 |
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| ■ | 『全国食品会社名鑑』 食品新聞社出版部 年刊 | 中・央588-24N |
| 全国の食品関連企業を甲信越および静岡県までは東日本編、北陸・愛知・岐阜県からは西日本編として、都道府県別（東京都区部・名古屋市・大阪市のみ別に項目立て）会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・業態（製造業者・卸業者・小売業者・チェーンストア・外食・資材/機器業者）・連絡先・資本金・役員・製造品目・取扱品目・取引銀行・直近3カ年の業績（売上高・利益）・概況などです。 |
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| ■ | 『食品工業総合名鑑』 光琳 2010 （2006に続く改訂12冊目） | 中588-231N |
| 約20,000社におよぶ食品企業および関連企業を都道府県別50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・資本金・従業員数・年商・製造品目・役員・社是・特色などです。他にも公的試験機関・研究機関や協会・団体・学会名簿を収録しています。 巻頭にはすべての会社名の50音順に配列した「総社名索引」があり、巻末には一般食品企業、関連企業をそれぞれ12ずつの分野に分け、さらに細分化した業種別索引を付しています。 付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『食品メーカー総覧』 日本食糧新聞社 隔年刊 | 中588-252N |
| 食品メーカーを本編、事業所一覧、関連名簿の3分冊で都道府県別50音順に掲載しています。本書を西暦奇数年版で、『全国食品流通総覧』を西暦偶数年版で隔年刊行しています。 本編の掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・業態・上場証券コード・創業年月日・設立年月日・従業員数・資本金・決算期・業績（直近4ヵ年）・上位株主・役員・事業所・関連会社・自社ブランド名・取扱商品・輸出入比率・主要取引先社名・主要取引金融機関・沿革・系列会社・工場・研究所などです。 本編の巻頭には、詳細な凡例、全国企業50音別索引、都道府県別50音順に配列した都道府県別索引および付録CD-ROMの利用方法についての説明を付しています。 関連名簿は、業種別に13に分けた団体・協会の会員名簿です。掲載項目は、団体名・連絡先・会長名・創立年月日・会員数・創設目的・沿革などです。会員企業は会社名・連絡先が記載されています。巻末には官公庁や試験研究機関、大使館、消費者団体等も収録しています。 事業所一覧は本編に掲載したすべての企業を会社名の50音順に配列し、事業所（本社・支社・営業所・工場など）のリストです。 調査概要やQ&A、企業検索や事業所検索ができます付録のCD-ROMは、デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『新“品質本位”創出の地 躍進するモノづくりの拠点』 日刊経済通信社 2009 | 中588-330N |
| 『酒類食品統計月報』の特別増刊号（614号）で、主要な酒類・食品企業および問屋、小売店を収録しています。
業種ごとに会社名の50音順に配列し、掲載項目は企業ロゴ・会社名・資本金・従業員数・代表者・事業内容・売上高・共同配送提携先・会社組織図・生産体制についての解説・研究開発部門についての解説・工場（名称・連絡先・延床面積・代表者・従業員数・臨時従業員数・国際規格取得状況）・研究施設（名称・連絡先・代表者・従業員数）・関連個会社情報などです。 約50社のCSR事例を掲載するほか、寄稿集として卸売・小売業からの提言を収録しています。 |
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| ■ | 『全国エリア別健康自然食品業者一覧』 ヘルスフードレポート 山の下出版 年刊 | 中588-351N |
| 全国の自然食品・健康食品の取扱業者約8,200を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・初収録および改訂年・事業内容です。巻末には、会社名の50音順索引を付しています。 | ||
| ■ | 『全国食品工場総覧』 2012 光琳 | 中588-361N |
| 日本の食品製造メーカーおよび関連企業6,010社の本社・工場・研究所などの所在地を掲載した資料です。都道府県別、会社名50音順に配列し、2011年5月現在の情報を収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月日・資本金・従業員数・年商・代表者名・役員・事業内容・工場の連絡先です。 すべての会社名を50音順に配列した「総社名目次」、「業種別目次」、「都道府県別工場所在地索引」を巻頭に付しています。 |
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| ■ | 『業務用食品市場総覧』 日本マーケティング・レポート 2010.9・2010.11 | 中588-367N |
| 上巻「市場実態編」、下巻「流通・戦略編」の2冊で刊行されています。 下巻「流通・戦略編」では「メーカー実態編」に約50の企業の会社名・連絡先・代表者・資本金・設立年月・従業員数・直近4カ年の業績推移(売上高・業務用売上高・利益高)・業務用商品別販売動向(直近2カ年・家庭用・業務用)・事業概要・販売チャネル・主要業務用問屋・商品戦略・販売先編を掲載しています。 |
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| ■ | 『糖業年鑑』 貿易日日通信社 年刊 | 中588.1-25N |
| 本文編として業界動向を、統計・資料編で国内・世界の統計を掲載しているほか、全国糖業名鑑で糖業関係団体名簿、主要精製糖会社名簿、全国著名砂糖業者名簿を掲載しています。 主要精製糖会社名簿では23の精製糖会社を掲載しています。掲載項目は、会社名（商号）・代表者肖像・連絡先・営業所/工場・設立年月日・製造品目・主要取引先・資本金・従業員数・販売代理店・役員・幹部職員・社歴などです。 全国著名砂糖業者名簿では、都道府県別に配列し、会社名・連絡先・役職員名・営業品目及び取扱品目・代理店/特約店/主たる取引先店名・資本金・主たる取引銀行名・創業または設立年月日・従業員数・所属団体名・支店/工場を収録しています。 |
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| ■ | 『健食・サプリメント市場の実態』 経営実態編 日本マーケティング・レポート 2012.1 | 中599-395N |
| 健康食品・サプリメントに関する業態別の経営状況を掲載しています。掲載する業態および収録企業数は、薬店29、健康食品販売店4、CVS17、通販34、訪販27、医薬品卸11、健康食品卸62、自然健康食品卸13、健康食品原料卸8、製品製造160、原料受託77です。各業態の最初に売上ランキング・販売動向・品目別売上動向/販路別状況をまとめ、調査個票では会社名・連絡先・設立年月・代表者・資本金・従業員数・決算期・事業概要・業績推移（直近3カ年と当期予測）・販路別構成比・商品内容・販売先及び販売方法・仕入先などを掲載しています。 | ||
| ■ | 『全国食品流通総覧』 日本食糧新聞社 隔年刊 | 中673.5-151N |
| 同社が出版する製造業中心の『食品メーカー総覧』に対し、『全国食品流通総覧』は卸売・小売業を中心として編集されています。2008年版までは団体・協会会員名簿としての関連名簿編があり、全3冊での刊行でしたが、2010年版からは本編と事業所一覧の2分冊で、2012年版からはまとめて1冊になり、隔年で刊行されています。 本編の掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・業態・上場証券コード・創業年月日・設立年月日・従業員数・資本金・決算期・直近4ヵ年の業績（売上高・当期利益・1株当たり配当金）・上位株主・役員・事業所・関連会社・自社ブランド名・取扱商品・輸出入比率・主要取引先社名・主要取引金融機関・沿革・系列会社・工場・研究所などです。 本編の巻頭には、詳細な凡例、全国企業50音別索引、都道府県別50音順に配列した都道府県別索引および付録CD-ROMの利用方法についての説明を付しています。 事業所一覧は本編に掲載したすべての企業を会社名の50音順に配列し、事業所（本社・支社・営業所・工場など）のリストです。 調査概要やQ&A、企業検索や事業所検索ができます付録のCD-ROMは、3階デジタル情報室でご利用いただけます。またホームページでは目次のPDFを掲載しているので、資料にあたるまえに掲載の有無を確認できます。[Web] http://www.nissyoku.co.jp/annai/syoseki/syosai/12ryutsu/12ryutsu.htm |
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| ■ | 『業務用食品問屋流通総覧』 流通実態分析編 日本マーケティング・レポート 2011.1 | 中673.5-210N |
| 上巻「流通実態分析編」、下巻「経営実態個表編」の2冊で刊行されています。 下巻「経営実態個表編」では、アンケート調査の回答企業を会社名の50音順に配列した個表を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・設立年月・資本金・従業員数・決算期・業務概要・直近3カ年の業績推移/本年・来年の予測(売上高・利益高)・主要商品等(売上高・構成比)・主要種目・販売ルート比率・主要得意先・仕入先構成・主要仕入先などです。付録のCD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『オーガニック電話帳』 改訂第6版 遊幻舎 | 中673.7-595N |
| 日本全国のオーガニックに関わる農業家・加工食品メーカー・酒造メーカー・食品卸・宅配/通販・生協・自然食品店/自然酒店・国産小麦/天然酵母ベーカリー＆洋菓子店・オーガニックレストラン・オーガニック＆エコロジカルな暮らし(生活用品)・オーガニック料理の癒しの宿・安心素材/無添加のペットフード・教育/普及/研究機関など約4,500件のデータを掲載。日本の有機食品市場規模を1,300～1,400億円とした「日本におけるオーガニック・マーケット調査報告書2010-2011」等も収録しています。 | ||
| 《冷凍食品》 | ||
| ■ | 『冷凍食品年鑑』 冷凍食品新聞社 年刊 | 中・央588.9-6N |
| 冷凍食品業界の現況・展望・動向を中心に編集されていますが、企業篇として企業情報を掲載しています。メーカー（うち海外約40社含む）・問屋・輸入商社・関連企業の5分野に分け、メーカー・輸入商社は分野ごとの会社名の50音順に、問屋は地区別会社名の50音順、関連企業は関連資材・物流の2つに分けて会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・社長・連絡先・資本金・設立年月日・従業員・主要取引銀行・売上高・冷食売上高・冷食販売部署・担当部署長・支店・営業所・工場・生産品目・生産上位アイテム・年版表示前年の新商品・売り上げ上位5アイテム・生産内訳・自社ブランド比率・販売高比率・販売地区・取引先・委託生産会社・配送委託会社・コメントなどです。巻頭の総目次の企業篇細目では掲載順の目次になっています。 巻末には、統計および団体名簿を収録しています。 |
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| ■ | 『冷凍食品業界要覧』 水産タイムズ社 年刊 | 中・央588.9-15N |
| 第1編を業界展望、第2編以降をそれぞれ製造業者・問屋・スーパー・商社・運輸/保管・関連機材/資材の会社名鑑として刊行しています。 掲載項目は、会社名・本社連絡先・関連事業部連絡先・事業内容・創業年月・資本金・主要取引銀行・直近3カ年の年商・従業員数・販売先・役員・冷食担当役員・冷食事業開始年月・冷凍食品売上げ（チルド食品等詳細あり）・ブランド名・売上げに占める輸入冷凍食品比率・主要製品・商品構成・取扱メーカー・販売ルート・冷食担当部署・原料買入先・取引先・配送体制・配送委託先・取引問屋・冷凍食品事業の基本方針・今後の計画・販売拠点・生産拠点・海外拠点などです。問屋については販売先、商社については冷凍野菜輸入数量・調理冷凍食品輸入数量・取扱ブランド、運輸/保管については庫腹量、関連機器/資材については関連製品などを上記以外に記載しています。また、スーパーについては冷凍食品・惣菜担当部署の連絡先のみの掲載です。 第10編として団体に加盟する企業の一覧を付しています。また、第11編の資料には各種統計のほか年版表記の前年の新製品や改定品情報や、企業提携・合弁情報を掲載しています。 巻頭に各編の会社名の50音順索引を、巻末にはすべての掲載企業を会社名の50音順に配列した索引を付しています。 |
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| ■ | 『会員名簿』 日本冷凍食品協会 | 中・央588.9-106N |
| 日本冷凍食品協会の正会員と準会員の名簿です。 正会員は冷凍食品関連機器製造業者と冷凍食品製造業者に分け、都道府県別の会社名50音順に配列しています。準会員は冷凍食品関連機器製造業者と冷凍食品流通業者と冷凍食品製造業者に分け、都道府県別の会社名50音順に配列しています。掲載項目は、会員番号・会員名（会社名）・代表者・連絡先です。巻末には、索引と都道府県別会員数を掲載しています。 |
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| 《飲料産業》 | ||
| ■ | 『会員名簿』 全国清涼飲料工業会 年刊 | 中・央588.4-19N |
| 約100社の企業会員と約270社の組合会員および100社超の賛助会員の名簿です。 掲載項目は、会社名・役員・本社・工場・研究所の各連絡先です。賛助会員企業は生産/取扱品目を掲載しています。 |
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| ■ | 『全国酒類製造名鑑』 醸界タイムス社 年刊 | 中・央588.5-105N |
| 「清酒/焼酎乙種/みりん2種」「合成清酒/焼酎甲種/原料用アルコール」「ウイスキー類/スピリッツ/リキュール類/甘味果実酒/その他の雑酒」「ビール」「果実酒」「みりん」の6つの製造業者にわけて掲載しています。 掲載項目は、種類・代表銘柄・会社名または氏名・代表者名・連絡先です。年版表示2年前の動向として、新製品の一覧・新酒鑑評会入賞酒一覧表・各種統計・年表のほか、全国卸売酒販協同組合の都道府県別の一覧や関係組合・団体を収録しています。 巻末には清酒・本格焼酎の銘柄別索引を付しています。 |
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| ■ | 『自動販売フルオペ事業総合資料』 2010.8～9 富士リサーチセンター | 中673.3-744N |
| 飲料メーカー系篇と専業オペレータ篇の2冊で刊行された、自動販売機の設置・管理・運営をすべて任せるフルオペレータ制度の動向および企業一覧を掲載しています。 飲料メーカー系篇では、71社のボトラー系・飲料メーカー系の企業を掲載し、掲載項目は、会社名・事業内容・資本金・代表者・株主・設立年月・過去4ヵ年の全社売上高/うちフルオペ売上高・従業員数・系列・テリトリー・フルオペ自販機運営台数および導入実績/見込・フルオペ自販機機種別運営台数および自販機銘柄・中身商品銘柄・中身商品売上構成・地区別運営台数・担当セクション及び人員・ロケーション・今後の計画/方針などです。 専業オペレータ篇の掲載項目は、会社名・連絡先・事業内容・代表者・資本金・設立年月・従業員数・営業所・売上高（うちフルオペ）・オペレータ事業沿革・フルオペ自販機運営台数および導入実績/見込・フルオペ自販機機種別運営状況・中身商品売上構成・ロケーション・人員体制・今後の計画/方針などです。 |
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| 《その他食品産業》 | ||
| ■ | 『デザート市場白書』 日本マーケティング・レポート 2010.3 | 中588.3-124N |
| 分野別市場編と企業別実態編の2つに分けて編集しています。 分野別市場編では、品目別市場動向・デザートチャネル別市場動向・チャネル別（スーパー編・CVS編）シェア動向・業界別（スーパー・CVS・外食・百貨店）デザート販売動向を掲載しています。 企業別実態編では、経営実態個表として企業概要やデザート売上高ランキングやデザートチャネル別販売状況を掲載しています。 経営実態個表では、会社名・連絡先・代表者・資本金・設立年月・従業員・決算期・事業所数・主要商品・直近3カ年および出版年と次年の業績および予測（売上高・利益高・デザート類売上高）・前年/当年/次年のデザート商品別販売状況・チャネル別デザート商品販売状況・主要販売先・主要仕入先・デザート販売状況（コメント）などを掲載しています。 |
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| ■ | 『全国製パン・関連企業名鑑』 日本パン菓新聞社 平成19年版 | 中588.3-134N |
| 日本パン工業会の会員21社の詳細データ（商号・連絡先・代表取締役（肖像含む）・役員・設立年月日・資本金・売上高・従業員数・事業内容・ブランド名・生産比率・販売比率・事業所・関連企業・海外事業・駐在員事務所）を掲載しています。 また、全日本パン協同組合連合会に加盟する各都道府県の組合の各組合員である会社名・代表者名・連絡先を掲載しています。全パン連青年部総連盟・リテイルベーカリー協同組合・ジャパンベッカーマイスター協会・全国ビスケット協会・全日本洋菓子工業会・日本洋菓子協会連合会・全国都道府県菓子工業組合・日本菓子BB協会および関連業界団体につきましても加盟企業の会社名・代表者名・連絡先を掲載しています。 |
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| ■ | 『ICE CREAM DATA BOOK』 アイスクリーム流通新聞社 年刊 | 中588.3-164N |
| アイスクリームの主要指標やメーカー別人気商品ベスト10など統計・動向等を掲載している参考図書ですが、アイスクリームショップおよびアイスクリームメーカー、関連資材メーカー一覧を収録しています。 アイスクリームショップの掲載項目は、会社名・連絡先・店舗数（直営・フランチャイズ）・営業時間・主なメニューと価格・1店当たりの年間売上高/客単価・その他です。 アイスクリームメーカーでは会社名・本社および支店、営業所の連絡先を、関連資材メーカー一覧では、業種別に会社名・連絡先を掲載しています。 |
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| ■ | 『味噌醤油年鑑』 食品産業新聞社 年刊 | 中・央588.6-3N |
| 味噌・醤油に関する市場動向や法規、統計等を掲載している年鑑ですが、主要銘柄便覧、名簿を掲載しています。
主要銘柄便覧には、会社名50音順に配列し、会社名・創立又は創業年月日・資本金（決算期）・従業員数・役員・主要取引銀行・主要味噌/醤油銘柄又は取扱い銘柄・年版表示前年度実績/販売量/販売額・連絡先・営業所・主要取引先（仕入/販売先）を掲載項目とする「主要味噌・醤油銘柄便覧」と、上記の掲載項目と同様の「主要問屋扱銘柄便覧」、および上記掲載項目に年版表示前年度売上ベスト10、担当バイヤー名を掲載している「主要量販店扱銘柄便覧」が収録されています。 名簿には、各都道府県の味噌・醤油に関する協同組合等の会員企業を収録しています。掲載項目は、会社/工場名・代表者・連絡先・商標・最寄駅です。 卸売業者、小売・外食団体一覧や醸造機器/原材料商社では、加盟団体ごとに会社名と連絡先を掲載しています。 |
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| ■ | 『豆腐年鑑』 トーヨー新報 隔年刊 | 中・央619.6-22N |
| 年版表示の前々年の業界動向や統計のほか、後半に業界名簿を収録しています。組合名簿として関連団体の会員名簿や、原料/資機材業者一覧、全国主要製造業者（豆腐・納豆・こんにゃく・テンペ<インドネシア発祥の大豆発酵食品>）に分けて掲載しています。いずれも会社名（店舗名）および連絡先を掲載しています。 | ||
| ■ | 『惣菜・弁当マーケット年鑑』 流通企画 年刊 | 中673.9-1246N |
| 第1編「集計・分析編」は、全国レベル・県レベル・市場動向の3つにより構成しています。 全国レベルでは年商10億円以上の企業について年版表示の2年前と3年前の年度の売上高・売上高伸び率・純利益高・利益率の推移を掲載しています。また9つの業態別売上高ランキングでも同じ項目について掲載しています。県レベルでも売上高ランキングで同項目を掲載しています。 第2編「個別企業編」では都道府県別会社名50音順に約1,800社を配列しています。 掲載項目は、会社名・代表者・設立年月・連絡先・資本金・従業員・取引銀行・主要業態・所属団体・系列・商品構成・直近3カ年の業績（売上高・売上高前年比・純利益・利益率）・食材仕入先・販売チャネル（販売先）などです。巻末には、事業所名・連絡先を掲載しています主力総菜メーカーの工場・関連企業一覧と主力食品メーカーの「惣菜」関連企業・工場一覧を付しています。 |
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| ■ | 『給食事業者名鑑』 富士リサーチセンター 隔年刊 | 中673.9-1317N |
| 関東・甲信越までの約1,100社を収録する東日本版と北陸・東海以西約1,300社を収録する西日本版の2分冊で刊行しています。全国の主要企業約450社は詳細情報を掲載し、それ以外は会社名・連絡先のみ記載しています。 詳細情報の掲載項目は、会社名・連絡先・役職者/代表者・資本金・株主・設立年月（創業年月）・従業員・直近3カ年の売上高・取引銀行・事業内容・主要拠点・給食数・給食対象・給食形態・主な仕入れ先・得意先・関係会社・給食単価・1カ所当り納品数・加盟団体・会社沿革などです。 |
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| ■ | 『惣菜市場経営総覧』 日本マーケティング・レポート 2010.3 | 中673.9-1610N |
| 上巻（市場編）と下巻（企業編）の2冊の惣菜関連業に関する詳細な資料です。 上巻は市場編を市場分析編と業界動向編に分けています。 市場分析編では惣菜アイテム別（主食系/おかず系各惣菜・水産/農産/チルド各調理品・缶詰類・レトルト・冷凍・デザート）の市場実態と動向を掲載し、業界動向編では惣菜メーカー・弁当/惣菜店のほか、流通業態別（スーパー・コンビニ・百貨店・生協・食材宅配サービス）の動向と総菜販売の実態について収録しています。 下巻は企業編と分析編に分け、企業編として、惣菜メーカー・給食企業等約1,000社の企業情報をすべての会社名の50音順で配列し、掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・資本金・従業者・代表者・決算月・事業内容・直近3カ年と当年（予測）の業績推移・仕入先・調理食品販路別内訳・販売先・給食形態別売上高（事業所・学校・病院福祉など）です。巻頭に、掲載順（会社名の50音順）の目次Ⅰと都道府県別の会社名50音順（目次Ⅱ）を付しています。 分析編は、惣菜類売上高ランキング・惣菜企業販路別状況・給食企業売上高ランキング・給食形態別売上高ランキング・弁当惣菜小売企業経営状況・スーパーの弁当惣菜企業経営状況・コンビニベンダー経営状況を掲載しています。 |
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| ● | 即席麺家頁 会員名簿 日本即席食品工業協会 [Web] http://www.instantramen.or.jp/about/03_kaiinmeibo.html | |
| 日本即席食品工業協会の会員企業を掲載しています。掲載項目は、会社名・業種（即席めん製造業者・調味料製造業者・かやく製造業者）・連絡先です。加工米飯会員名簿や賛助会員名簿も掲載しています。 | ||
| ● | FOOMA-Net 会員名簿 日本食品機械工業会 [Web] http://www.fooma.or.jp/outline/list_html | |
| 150を超える日本食品機械工業会の会員企業・団体および80を超える賛助会員を掲載しています。掲載項目は、会社名・代表者・連絡先・主な製品・主な対象食品・コメントです。 | ||
| 《外食産業》 | ||
| ■ | 『外食企業年鑑』 外食産業新聞社 年刊 | 中673.9-370N |
| 外食産業の動向と展望および外食産業の主要人物紹介を巻頭に収録している年鑑です。名鑑部分には関係団体・外食企業・食材卸売業を収録しています。 関係団体は、約80の業界団体（団体名・連絡先・設立年月日・会員数・支部・設立趣旨・加盟の資格/条件・役員および事務局役職者）および加盟する会員（代表者・連絡先）の名簿を収録しています。 外食企業は、約500社を会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・展開中の店名・業種/業態・本社（連絡先）・代表者・創業年月日・会社設立年月日・資本金・年商・支社/支店・従業員数（パート従業員数）・年商・支社/支店・主な株主・関係系列企業名・株式公開状況・主な食材仕入先・FC募集状況・店舗数・業態（集団給食・テイクアウトなど）・出店エリア・出店立地・加盟団体・会社沿革などです。 食材卸売業は、約200社を会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、外食企業の項目に加え、自社ブランド・販売品目・主な販売先などです。 巻頭には、各項目の会社名50音順の索引が付されています。 |
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| ■ | 『ジェフ年鑑』 日本フードサービス協会 年刊 | 中・央673.9-861N |
| 800超の正会員、賛助会員が加盟する日本フードサービス協会（JF）の会員名鑑で、正会員・賛助会員別に会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・株式市場・資本金・設立年月・創業年月・決算期・社員数（正社員男・正社員女・パート男・パート女）・会員者（代表者）・連絡担当者・付属施設・店舗数および売上高（直営・FC）・海外店舗・業種・業種別売上高・業種別平均客席数・業種別平均客単価・役員・担当責任者などです。 賛助会員は、上記の基本項目以外に、企業プロフィール・主要業務内容・営業品目・営業品目別売上高を収録しています。 巻頭には、正会員および賛助会員の会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『ファストフード業界の多店舗展開・エリア動向調査』 ホーガ 2011.3 | 中673.9-1771N |
| ファストフードの店舗展開に関する動向を掲載しています。「ファストフード業界の多店舗展開に必要な事前調査」では物件募集の内容を、「ファストフード業界の多店舗展開のエリア別動向」では16のブランドの全国/地方の店舗数・ビルトイン型/郊外型の店舗数を掲載しています。そのほか、戦略と将来展望、企業別個表（ブランド名・会社名・本社・設立年月日・資本金・純資産合計・売上高・営業利益・自己資本比率・売上高の内訳・主な商品・店舗の都道府県別分布・特徴・考察）・都道府県別データでは統計情報を掲載しています。 | ||
| 【農林水産業・畜産業・ペット産業】 | ||
| ■ | 『食糧経済年鑑』 食糧経済通信社 年刊 | 中・央611.3-72N |
| 主に卸売市場を中心とした情報を掲載しています。 第1部を「生鮮食品業界」として全国の中央卸売市場および地方卸売市場の名称・連絡先・最寄り交通機関・開設日・開設者・休日・セリ時間・沿革・主要施設概要・施設使用料・施設の改善/拡張計画・職制・歴代（本）場長・市場機構・取扱品目・1日の入場者及び諸車数・関係諸団体・収容業者/卸業者についての事業種目・コンピューター（機種・導入年月・処理内容）・沿革・主要株主と所有株式数・主な取引先・取引銀行・最近の業績（直近4ヵ年）・役員・職制・概況などです。 第2部として一般食品・関連業界の名鑑を収録しています。また、各種関係団体として約10の団体、農林水産用語集、東京都卸売市場施微計画用語集、卸売市場データ集、卸売市場整備基本方針、農林水産省幹部職員名簿を掲載しています。 |
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| ■ | 『農業法人データブック』 2011 ともえ産業情報 | 中611.6-226N |
| 2008年に続く出版です。約1,000件の農業法人をアンケートとホームページからデータを集めて作成した資料です。 アンケートによるデータでは、会社（法人）名・代表者名・連絡先・設立年月・母体/出資者・従業員数・提携農家数・売上高・生産物・農産物（アイテム/供給量・ブランド・直接取引販売先・販売先企業・販売強化商品・強化したい販売先）・加工品（ブランド・直接取引販売先・販売先企業・販売強化商品・強化したい販売先）・PRを掲載しています。 ホームページからのデータでは、会社（法人）名・代表者名・連絡先・その他（設立年月・提携農家数）・生産アイテム（農産物・加工品）・特徴などを掲載しています。 |
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| ■ | 『農業機械年鑑』 新農林社 年刊 | 中・央614.8-4N |
| 農業の統計や動向を掲載していますが、メーカー/商社・部品/資材業者の2つの業種に分けて会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者名・製品名です。巻末には、主要機種別・都道府県別のメーカー/商社、都道府県別部品/資材業者の索引を付しています。 |
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| ■ | 『農機実業総覧』 農経新報社 年刊 | 中・央614.8-35N |
| 第1編では、農業機械に関する商業者・農協・農機MC（農業事業センター）・SS（サービス・ステーション）を都道府県順の市・郡別に名称・連絡先・代表者・従業員数および商業者は主要銘柄を掲載しています。 第2編では、製造業者を都道府県順の市・郡別に名称・代表者・連絡先・製造（取扱）品目を掲載しています。また、輸入商社を会社名の50音順に会社名・代表者・連絡先・主な取扱品目を掲載しています。 第3編以降は、官庁・団体の名簿、農機生産・出荷台数・輸出入実績または農機小売業・製造業の経営指標などの関連資料も収録、巻末には会社名の50音順に配列している農機・林機関連業者索引と機種別・銘柄別社名索引を付しています。 |
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| ■ | 『主要農機商工業信用録』 新農林社 年刊 | 中614.8-57N |
| 製造業者編・商社編・部品/資材業者編・販売業者編にわけて農業機械に関する企業都道府県別、会社名の50音順に配列して紹介しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者(一部肖像写真付き)・創業年月日・資本金・株主数・主要株主・決算期・売上高・銀行・支店・工場・役員・代表者略歴・従業員・取扱い品目・社歴・全国会・商組です。巻末には、販売業者を除く会社名50音順の索引を付しています。 | ||
| ■ | 『全国飼料畜産界名簿』 年刊 飼料日報社 | 中・央643.4-4N |
| 全国の飼料畜産界の名簿を、生産/元売業者・主要畜産業者・添加物メーカー及び業者・主要機械業者・主要関係業者・主要関係団体・農協関係団体・配合飼料認定工場および農林水産省/都道府県庁・配合飼料販売業者を掲載しています。 企業の掲載項目は、会社名・連絡先・資本金・取扱品目・代表者・役員・工場名・工場役員などです。 |
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| ■ | 『乳業名鑑』 乳業ジャーナル 年刊 | 中648.1-33N |
| 2011年版から『乳業企業経営情報』を改題しました。乳業の部（生産・処理）、同（販売）、関連企業（飲料・食品）、同（乳業機器・包装資材）、同（食品素材・添加物）、同（流通・商社）、同（飼料）、同（酪農機械）、附録の9部に分けて会社名の50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・事業内容・設立年月日・資本金・役員・株主・従業員数・取引銀行・主な製品（構成比）・事業所・仕入先・販売先・加入団体・決算・系列会社などです。 附録には、乳業関係官公庁・団体名鑑、関係統計資料、全国パスチャライズミルク生産者ガイド（会社名・連絡先・代表者・商品名・内容量・無脂乳固形分・乳脂肪分・殺菌方法・殺菌機メーカー・充填機メーカー・容器メーカー・主な販売先などを掲載しています）、全国ナチュラルチーズ生産者ガイドを掲載しています。 |
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| ■ | 『日本食肉年鑑』 食肉通信社 年刊 | 中・央648.2-11N |
| 食肉に関する動向を中心に掲載しています。統計・シェアなどの資料や食肉畜産関係団体名簿のほか、帝国データバンクの資料を基にした日本の畜産業/食肉/食鶏/食肉加工企業売上高などを収録しています。 | ||
| ■ | 『日本の鰻』 データ＆ダイアリー 日本養殖新聞 年刊 | 中666.6-32N |
| 日本国内の約70の鰻加工場の名鑑で、都道府県別に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者(写真)・創業年月日・資本金・蒲焼/白焼ライン台数・焼きライン形態（手焼ガス・手焼炭火・ガス/炭火併用ライン・ガス焼ライン・炭火ライン）・真空包装機械台数（全自動・半自動）・時間当り生産能力・活成鰻立て場・加工総従事者内訳（割き職人数）・原料鰻仕入れ手段・原料鰻仕入れ原産地比率・製品蒲焼（白焼含む）の規格比率（長焼・串/カットもの）・検査施設の有無・冷凍庫の有無・冷凍方法・HACCPの取得の有無・現在の検査方法・直近6カ年の加工生産販売実績・自社真空パック/贈答用商品写真とシール・自社ブランド名です。 巻末には、全国の鰻・川魚卸問屋の名簿や団体の一覧を付しています。2011年版の巻頭企画には「ウナギイヌグッズギャラリー」を収録しています。 |
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| ■ | 『各国鰻加工場＆活鰻データハンドブック』 日本養殖新聞 年刊 | 中666.6-33N |
| 2010年版より『各国鰻加工場データハンドブック』から改題しました。貿易データから開き、カット、串などの規格まで鰻に関する情報を紹介しているハンドブックです。また、中国・台湾・韓国の加工場と業界名鑑を掲載しています。 掲載項目は、会社名・工場番号・連絡先・取得認証等・代表者・設立年月・蒲焼ライン数・最大可能能力・年度生産予想・直近8カ年の加工鰻実績・対日輸出許可登録養鰻場などです。巻末には、日本チェーンストア協会員と輸入商社と関連メーカーの名簿を付しています。 |
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| ■ | 『蒲鉾年鑑』 食品経済社 年刊 | 中667.5-12N |
| 年版表示の前々年の生産・原料・消費・流通の動向をまとめた蒲鉾業界の概況をはじめ、生産・消費・原料関係等の統計、業者の現況、機械・副資材のメーカーの動向などを収録しています。また、巻末には蒲鉾メーカーの名簿があります。名簿の掲載項目は、会社名・代表者・連絡先です。 | ||
| 【物流・運輸】 | ||
| ■ | 『全国冷蔵倉庫一覧』 日本冷蔵倉庫協会 隔年刊 | 中・央588.9-7N |
| 日本冷蔵倉庫協会に所属する全国の地区協会に所属する会員一覧です。都道府県別に営業冷蔵倉庫とその他の倉庫（組合法による系統団体、公営、自家用貨物保管の各冷蔵倉庫と、製氷および凍結事業所）に分けて掲載しています。 掲載項目は、事業者ごとの工場名（倉庫名）・連絡先・設備能力（冷蔵はF級〈－20℃以下〉、C１級〈－20℃未満－10℃以下〉、C2級〈－10℃未満－2℃以下〉、C3級〈－2℃未満10℃以下〉をそれぞれ立方メートルで表記、製氷、凍結は日産公称能力をトンで表記）・竣工年・日本冷蔵倉庫協会および日本冷凍事業協会への加盟状況および備考です。巻末には、各種統計や団体加盟一覧を付しています。 |
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| ■ | 『全国包装産業名鑑』 日報出版 隔年刊 | 中675.1-222N |
| 包装関連企業約3,200社を都道府県別（一部市区別）会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・包装関連担当役員・設立年月・従業員数・資本金・決算期・年商・主要営業品目・主要販売先・主要仕入先・会社の主な沿革/概要・支店/営業所/工場などです。 掲載順の地域別会社一覧、五十音順別会社一覧、81種類の業種から検索できる業種別会社一覧を巻頭に付しています。 |
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| ■ | 『食品流通実勢マップ』 日本食糧新聞社 隔年刊 | 中675.4-127N |
| 2011～2012からは総合編・地域編の2分冊で刊行しています。各巻の巻頭には、主な資料の出典先と凡例および地方生活圏の概要を掲載しています。 総合編では、商社・問屋・スーパー・CVS・百貨店・外食・中食に分けてそれぞれ業界動向や統計を収録するほか、売上高推移や主要株主、系列、取扱品目構成比、エリア（地域）別売上高、商品別売上高、事業別売上高などを掲載しています。 地域編では生活圏ごとにスーパー・CVS数を平成18・20・22年のデータで掲載し、都道府県ごとに問屋・スーパーの業績一覧と・外食の店舗一覧を掲載しています。 |
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| ■ | 『食品低温物流事業者ガイド』 流通システム研究センター 2007 | 中675.4-332N |
| 輸配送事業者編と冷蔵倉庫事業者編の2つに分けて都道府県順に掲載しています。 輸配送事業者編の収録企業数は約100社で、掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・設立年月日・資本金・年商・従業員・所有保冷車・所有冷凍庫・輸送可能な温度帯・取扱品目・営業/輸配送エリア・輸配送以外の受託可能業務・支店です。また、輸配送事業者一覧にはタウンページの職業分類「運送（保冷・冷凍）」で登録している企業の会社名・連絡先を掲載しています。 冷蔵倉庫事業者編の収録企業数は約60社で、掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・冷蔵倉庫竣工年・資本金・年商・従業員・設備能力（温度・棟数・容積・トン数・面積）・フォークリフト所有台数・付帯施設/設備・主な取扱品目・保管以外の受託可能業務などです。また、冷蔵倉庫事業者一覧ではホームページなど一般に公開されている情報をもとに会社名・連絡先を掲載しています。 |
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| ■ | 『物流要覧』 カーゴニュース 年刊 | 中675.4-357N |
| 全国の主要企業を19の事業に分けたうえで会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・本社連絡先・店舗・営業所・資本金・社長・事業・売上高の他、物流管理部門・物流コスト・物流拠点・利用物流業者・輸送機関・物流管理の特長などです。 後半は物流関連機関・団体情報や物流企業の一覧として18業種の企業リストを収録しています。また、巻頭には会社名の50音順に配列した会社索引を付しています。 |
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| ■ | 『日本の物流事業』 物流企業ガイド 海上輸送ガイド 輸送経済新聞社 年刊 | 中680-5N |
| トップアンケートやリレーリポートなど市場動向を中心に編集されていますが、資料編として物流企業ガイドおよび4社の海上輸送ガイド、主要トラック企業営業拠点＆路線図を掲載しています。 物流企業ガイドは都道府県別郵便番号順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者（肖像）・資本金・株主数・主要株主・主要取引銀行・従業員数・店所数・車両台数・延べ保管面積・倉庫立地・事業種目・主要営業エリア・主要運行系統・特別積み合わせ主要運行キロ・主要荷主・売上高・経常利益・事業別収入比率・展望と特色・社章・設立年月・決算期・役員一覧です。 物流企業ガイドに掲載している企業の会社名50音順索引および県別索引をガイド部分の最初に付しています。また、巻末付録として、物流事業者団体一覧を収録しています。 |
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| ■ | 『国際物流事業者要覧』 オーシャンコマース 年刊 | 中680.3-9N |
| 会社概要/沿革編・定期配船社/代理店編・リスト編の3つに分けて編集しています。リスト編は会社名50音順、会社概要/沿革編・定期配船社/代理店編はアルファベット順に配列しています。 定期配船社/代理店編の掲載項目は、会社名・設立年月日・資本金・従業員数・代表者・主要取引銀行・主要株主・代理店引受船社・連絡先（本社・代理店）・貨物搬入先などです。 リスト編では、フォワーダー（荷主と輸送会社を結び付けて、通関、混載仕立、集配送、倉庫業務などのドアツードア輸送を行う業者）/NVOCC/海貨取扱業者・コンテナ/リース会社・検数/検量/鑑定・損害保険・関連団体・政府機関・港湾管理者・海運同盟/協定事務所・外国鉄道/港湾局在日事務所を掲載しています。フォワーダー/NVOCC/海貨取扱業者の掲載項目は、会社名・連絡先・主な営業種目・貨物運送取扱事業法上の事業区分・加入団体名・国内営業所および代理店名・海外営業所及び代理店名又は提携先です。 |
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| ■ | 『主要物流会社便覧』 カーゴ・ジャパンカーゴニュース編集局 年刊 | 中・央680.3-10N |
| 陸・海・空の物流企業3,000社（原則として年商10億円以上）を会社名の50音順で配列しています。掲載企業のうち約200社については「主要物流企業」として会社名（商号）の50音順で巻頭にまとめられています。 「主要物流企業」の掲載項目は、商号・連絡先・設立年月・資本金・主要株主・取引銀行・社員数・売上高・部門別比率・当期純利益・事業種目・主要荷主・主な事業所・営業用施設/機器・プロフィール・役員担当一覧などです。 「主要物流企業」以外の「日本物流企業3,000社」の掲載項目は、会社名（商号）・連絡先・代表取締役・設立年月・資本金・従業員数・売上高・純利益・主な事業・営業用施設/機器です。 巻末には付録として物流関連子会社一覧および物流事業者団体一覧を、また巻頭には会社名（商号）の50音順に配列した会社索引を付しています。 |
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| ■ | 『運輸関係団体名簿』 運輸振興協会 年刊 | 中680.3-15N |
| 運輸関連団体を所管部局ごとに協会/団体名・連絡先・役員名を掲載している名簿です。 | ||
| ■ | 『物流のすべて』 輸送経済新聞社 年刊 | 中680.5-18N |
| 荷主16業種1,600社の物流コスト、一般貨物自動車運送事業者(トラック)1,000社ランキング、物流関連機器紹介など、物流データ総覧などを掲載しています。 一般貨物自動車運送事業者(トラック)1,000社ランキングでは、会社名・設立年月・決算期・売上高・利益・代表者・資本金・従業員数・連絡先・得意先を掲載しています。 巻末には、トラック1,000社の50音順および都道府県別の索引、荷主1,600社の50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『海運・造船会社要覧』 日刊海事通信社 年刊 | 中683-58N |
| 海運・仲立/代理業・商社・造船・舶用工業の5つの業種に分け、900以上の企業を収録しています。 海運大手の3社（日本郵船・商船三井・川崎汽船）を巻頭に収録している以外は、各業種の会社名50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月日・資本金・決算期・役員・従業員（陸上・海上）・連絡先・株主数・大株主・主な取引銀行・事業内容・航路・所有船舶・関係社・（加盟）団体・社歴・現況・特色・決算概要・支店/事務所・海外駐在員事務所・主要連結子会社および関連会社・取引先・主要職員・社船と運航船腹などです。 巻末には関係団体を掲載し、巻頭には掲載順（業種別会社名50音順）の索引を付しています。 |
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| ■ | 『船の便覧』 法人編 内航ジャーナル 年刊 | 中・央683-124N |
| 法人編・船舶編とCD-ROM編からなる年刊の参考図書です。船社および造船所、舶用機器メーカーなど船に関わる会社と荷主、官庁団体の約1,300法人を掲載しています。 掲載項目は、会社名・履歴特色・営業種目・設立年月日・創業年月日・資本金・株主・役員数・取引銀行・従業員数・決算月・年間売上・海運比率・経常利益・配当率・主要貨物・貸渡先・主要荷主・受注工事・主要航路・舶用品・親会社・子会社・協力会社・所属団体・労務団体・船舶代理店・取引先（新造船・修繕船・主機・舶用機器類・船具・損害保険・燃料油）・資材購入（造船契約・甲板部・機関部・燃料油・保険の契約の発注担当者と役職）・運航船舶一覧・工場・建造実績・事業所・物流概要・仕向け地・仕入れ地・利用輸送機関・元請物流業者・月間海上輸送量・利用船舶・役員/職員・許可番号などです。 巻頭には、詳細な凡例のほか業種別法人索引、荷物別内航オペレータ索引を、巻末にはその他の会社として会社名・連絡先・代表者のみを掲載する名簿を収録しています。 CD-ROM編は、3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『海事関連業者要覧』 職員録 日本海運集会所 年刊 | 中683-127N |
| 年版表示前年の7月1日現在の海事関係業者約2,000社を海運・仲立/代理/船舶管理・物流/港湾運送・造船/舶用機器・損害保険/P.I.保険・石油/商事/鉄鋼・金融・関係団体等・官庁に分けてそれぞれ50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月日・沿革/現況・業績(直近3カ年)・資本金・取引銀行・主要株主・系列会社・従業員数・船腹量・造船の能力・事業内容・役員名などです。 その他の項目には、内航運送業・小型造船所・日本舶用工業会会員・教育機関・在日港湾局代表事務所・在日外国鉄道代表事務所・コンテナ/リース会社・法律事務所(日本海運集会所会員)・海運会社の関連会社一覧を掲載しています。また、巻頭には掲載企業を収録した総合索引を付しています。 |
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| ■ | 『港運事業者要覧』 日本海事新聞社 年刊 | 中683.9-115N |
| 港湾運送に関する約1,100の事業所を運輸局および総合事務所が管轄する港ごとに分類し、50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・創立年月日・資本金・大株主・主要取引銀行・免許業種と番号・兼業業種・役員・主要取引先および取扱い貨物・営業所等連絡先などです。 また、検数・鑑定・検量事業者もほぼ同様の項目を掲載しているほか、港湾関係官庁、主要港湾管理者、関係団体、外貿コンテナ貨物港湾別取り扱い実績（年版表記の2年前分）、地方港外貿コンテナ航路一覧を掲載しています。巻頭には会社名の50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『全日本トラック事業者総覧』 輸送経済新聞社 2006 | 中685.6-22N |
| 約56,500の事業所を収録する一覧です。一般貨物自動車運送事業者を特別積み合わせ・それ以外・霊柩の3つに分け、特定貨物自動車運送事業者と併せて4つに区分して掲載しています。 管轄運輸局別50音順に配列し、事業者名・連絡先・車両台数を掲載しています。特別積み合わせについては、代表者・営業所数・運行系統数も掲載しています。 | ||
| ■ | 『航空統計要覧』 日本航空協会 年刊 | 中・央687-3N |
| 世界および日本の各種の航空に関する最新の統計資料をまとめている資料ですが、世界会社別統計・日本会社別統計なども収録しています。日本会社別統計では、会社名・運航状況・国内線輸送実績・収支・資本金・航空機保有状況・従業員数を掲載しています。 | ||
| ■ | 『エアライン年鑑』 イカロス出版 年刊 | 中687?140N |
| 世界のエアライン1,115社ダイレクトリーでは、世界の航空会社をアルファベット順に掲載しています。掲載項目は、会社名・英文会社名・国名・航空会社コード(2レターコード)・ICAO航空会社コード(3レターコード)・概要・就航都市・運航機材・本社住所・URLです。 世界/日本のエアライン動向、IATAエアライン・ランキングTOP10なども掲載しています。 巻末には、日本語名50音順・欧文名アルファベット順・航空会社コード(2レターコード)順・ICAO航空会社コード(3レターコード)順・国/地域別のインデックスを付しています。 |
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| ● | 倉庫をお探しの皆様 日本倉庫業協会 [Web] http://www.nissokyo.or.jp/navi/index.html | |
| 同協会の会員事業所を都道府県別に検索し、カナ順、郵便番号順にソートして表示することができる「地区別倉庫事業者一覧」や「トランクルーム事業者一覧」、「空き倉庫一覧」があります。 | ||
| 【旅行・レジャー】 | ||
| ■ | 『観光バス業者名簿』 旅行出版社 年刊 | 中685.5-90N |
| 『観光バス業者名簿』を08～09年版に『トロカ 観光バス業者・観光関連施設名簿』に改題し、10～11年版に元のタイトルに戻しました。観光バス業者・道の駅・ドライブインなど団体食事施設・観光関連施設を収録しています。 観光バス業者は、都道府県別会社名の50音順に配列し、会社名(略号含む)・営業所名・バス協会の加盟状況・連絡先・代表者・バス所有台数(大型・中型・小型・その他）・リフト車の有無を掲載しています。10～11年版までは、道の駅・ドライブインなど団体食事施設・観光関連施設は、市区町村別に配列し、市区町村名・名称・連絡先・特徴を掲載していましたが、11～12年版からは観光バス業者名簿のみになっています。 |
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| ■ | 『事業戦略データファイル』 レジャー・サービス産業 2011 綜合ユニコム [CD-ROM] | 中DC689-3N |
| ジャンル別マーケットデータとして、約40分野の業種別マーケットデータ・主要企業・施設リストを収録し、トレンドデータとして、コンテンツ集客ビジネス・農業ビジネス・子育て支援/キッズビジネス・シニアビジネスを収録しています。 主要企業一覧や、主要施設一覧、資料編として「レジャー・サービス産業業界団体一覧」も付しています。 |
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| ■ | 『全国観光施設名鑑』 ミュージアム版 東日本編 2010 観光物産総合研究所 | 中689-302N |
| 北海道から東海(三重県)までのテーマパーク/レジャーランド/他・動物園/水族館/植物園・ミュージアムの3項目に分けて、都道府県別の各項目50音順に配列しています。掲載項目は、施設分類・名称・連絡先・施設の特徴です。 | ||
| ■ | 『レジャーランド&レクパーク総覧』 綜合ユニコム 年刊 | 中・央689.3-13N |
| 第Ⅱ編として主要レジャーランド＆レクパーク要覧として約350社を都道府県別に掲載しています。 掲載項目は、施設概要（施設名称・連絡先・加盟団体・開業年月日・アクセス・敷地面積・延床面積・施設特色）・経営組織（事業主体・運営主体・連絡先）・運営概要（営業日数・閉園期間・定休日・営業時間・入場料・従業員数）・集客概要（直近2年の年間入場者数・年版表示の前年予測・特別期間入場者数・集客特性＜平日：休日比・年齢別客層・団体比率・商圏範囲・来場手段・月別入場者数＞・直近2年売上高・年版表示の前年予測・客単価・部門別売上高・設備投資・導入機種およびリニューアル・年間運営費・主なイベント・広告宣伝費・施設内容などです。 第Ⅲ編は全国レジャーランド＆レクパーク名鑑として、500以上の施設の名称・連絡先を都道府県別に掲載しています。巻末には、施設名50音順に配列した索引を付しています。 第Ⅱ編で掲載した約350社を掲載する付録CD-ROMは、デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『観光物産業者名鑑』 卸問屋編 観光物産総合研究所 3～4年ごと刊 | 中689.5-1N |
| 製造、卸し、小売を問わず他社製品の取扱比率が少なくとも10％以上の観光物産業者を掲載している名鑑です。都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・創立/設立年月・連絡先・代表者・従業員数(パート含む)・年商・資本金・事業内容・取扱商品・商品割合・販売地域・営業所です。 |
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| ■ | 『旅行業者名簿』 旅行出版社 年刊 | 中・央689.6-70N |
| 全国の旅行業者のうち、主要大手を巻頭に抜粋し、それ以外を所在都道府県別の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名（通称）、所属旅行会社名・営業所数・代表者・連絡先・登録年月・登録番号・加盟団体です。 巻末には、資料編として地方運輸局観光振興課一覧・関係協会支部一覧・都道府県庁観光担当セクション一覧・都道府県刊行案内所一覧・観光関連団体一覧・都道府県バス協会一覧・旅行業者最終登録番号一覧・都道府県別旅行業者営業所数一覧を付しています。 |
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| ■ | 『旅行便覧』 航空新聞社 年刊 | 中689.6-75N |
| 第1種旅行業（約770）、第2種旅行業者（約2,500）、第3種旅行業（約3,600）、航空（110）、ホテル（約110）、ツアーオペレーター（160）、在日政府観光機関（90）、その他関連企業/団体（約530）を各業種別の会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・エアラインコード・代表者・設立年月日・資本金・発行株式・決算期・従業員数・沿革・所属団体・役員・取引銀行・広告代理店・関連会社・事業項目・主要路線・決算・年鑑売上・採用実績・組織/人事などです。 巻頭には、全収録会社名の50音順で配列している総索引を付しています。また、巻末の資料編には駐日外国公館リスト・パスポート担当窓口一覧・日刊旅行通信ヘッドラインニュース（年版表示の前々年10月～前年9月）を掲載しています。 2008年版までの付録CD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『ANTA会員名簿』 全国旅行業協会 2010 | 中・央689.6-103N |
| 全国旅行業協会(ANTA)の会員を一覧できる資料です。都道府県別、種別(1種・2種・3種)ごとに登録番号順に配列しています。掲載項目は、登録年月日・入会年月日・登録番号・名称または商号・代表者・連絡先です。全国旅行業協会のホームページでも正会員検索が可能です。[Web] http://www.anta.or.jp/search/index.html | ||
| ■ | 『旅行業者リスト』 2012 トラベルネットワーク | 中689.6-106N |
| 国内の5つの主要グループのほか、取扱高上位19の主要業者を抜粋したのち、都道府県別に第1種・第2/3種・代理業別に分類した約17,000社を掲載した全国版と、韓国・台湾・中国・香港の全国の旅行業者約7,000社を地域別現地語順 (香港のみアルファベット順) に配列した東アジア版の2冊からなる資料です。 全国版の掲載項目は、会社名・営業所名・通称・登録番号・登録年月日・連絡先・代表者名です。巻末には、会社名の50音順索引を付しています。 東アジア版の掲載項目は、現地語の会社名表記・日本語訳会社名・英文会社名・登録番号・登録日・連絡先です。巻末には、韓国・台湾・中国の現地語順会社名索引を付しています。 |
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| ■ | 『日本ホテル年鑑』 オータパブリケイションズ 年刊 | 中・央689.8-20N |
| 2,200を超える日本国内のホテル名鑑で、北から甲信越・北陸までを東日本編（EAST）、東海（静岡以西）を西日本編（WEST）とする2分冊で、市町村別のホテル名50音順に配列しています。ページ数は2冊合わせてのページ数になっています。 掲載項目は、ホテル名・英文表記・連絡先・案内所・ホテルチェーングループ・交通（最寄駅等）・環境および特色・室数・チェックイン・チェックアウト・加盟クレジット会社・女性専用フロア・ノースモーキングルーム・結婚式場・電子マネー対応・カードキーメーカー・テレビメーカー・V.O.D（ビデオオンデマンド）対応・その他の施設・室料・レストラン・バー/ラウンジ・会議/宴会施設・開業年月日・改装実施日・改装内容・本社・資本金・所有会社・運営会社・従業員数（正社員・契約/パート/アルバイト）・役員・各セクション責任者・決算期・年間総売上・部門別比率（宿泊・料飲・宴会・その他）・税引前利益・発行済株数・大株主・主要取引銀行・客室稼働率・客室備品取引商社・客室ベッドブランド・客室システム・宴会システム・POS・アメニティメーカー・設計・施行・建築規模（階数・敷地面積・延床面積）将来計画・関連企業などです。 東日本編（EAST）・西日本編（WEST）両巻の巻末には、ホテル名の50音順で配列した索引を付しています。また、西日本編（WEST）には巻末資料編として、総売上高や客室単価等のベスト300を掲載しています。 |
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| ■ | 『ゴルフ場企業グループ＆系列』 一季出版 年刊 | 中783.8-342N |
| 国内既設約1,500コースを所有する500を超えるグループを10の業種に分けて掲載しています。 掲載項目は、グループ名・コース数（既設・建設中・開発許認可済未着工・海外の区別あり）・ホール数・コメントなどです。 巻頭に掲載順目次およびグループ別国内既設ゴルフ場保有コース・ホール数ランキング・都道府県別既設ゴルフ場における法的整理と外資系の分布状況表を付し、巻末に都道府県別名称変更コース一覧・都道府県別経営交代ゴルフ場一覧・法的整理等ゴルフ場一覧・ゴルフ場売買事例およびゴルフ場企業グループ名索引・ゴルフ場名称索引を付しています。 |
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| ■ | 『ゴルフ場企業決算年鑑』 一季出版 隔年刊 | 中783.8-350N |
| ゴルフ場企業96社の決算を、法人商号の50音順に掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・コース名・企業の状況(直近5カ年)・営業の状況(月ごとの営業日数・来場者数＜メンバー/ビジター別＞)・財務諸表(連結財務諸表)を収録しています。 | ||
| 【流通】 | ||
| ■ | 『通信販売年鑑』 宏文出版 年刊 | 中・央673.3-61N |
| 第1部で業界動向を掲載し、ＴＶ通販・ネット販売（ＰＣ＋携帯）・健康食品通販・化粧品通版・食品通販の各売上高、および通販・通教の売上高と利益率のランキングを収録しています。 第2部では商品・媒体としてカタログ総覧を開催し、カタログ名・表紙写真・分野・対象読者・仕様（判型）・発行頻度・年版表記の前々年11月～前年10月までの発行時期と発行部数を収録しています。 第3部として、通販実施企業を都道府県別（東京都が一番先で以下北から南へ）会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、会社名・本社・連絡先・業種・販売形態・資本金・社長・設立年月・通販部門設置年月・売上高・主な取扱い商品・主な発行カタログ・利用媒体・顧客リスト件数・従業員数・通販部門従業員数・商品仕入担当窓口・受注センター・配送センター・ショールームなどです。 また、通販関連企業として、商材（衣料/服飾雑貨・家具/家庭用品/雑貨/全般・食品・美容健康用品/健康食品・その他）・テレマーケティング・広告代理/企画/コンサルティング・輸送/物流/発送代行/リスト/印刷・情報通信/機械設備/カード/その他の5項目（商材は細分化）に分けてそれぞれ会社名の50音順で配列しています。掲載項目は通販実施企業とほぼ同じです。 第3部に収録している企業は第3部の最後に会社名50音順の索引を付しています。 第4部には関連資料として、協会会員名簿と関連法規を収録しています。 |
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| ● | 会員企業サーチ 日本通信販売協会（JADMA） [Web] http://www.jadma.org/searches/ | |
| 500を超える正会員企業および関連企業の賛助会員を取扱企業カテゴリーから表示することができます。 | ||
| ■ | 『訪販業界便覧』 宏文出版 年刊 | 中・央673.3-115N |
| 業界動向、業界研究を中心としていますが、第5章会社概要として企業情報を会社名の50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・業態・事業内容・設立年月・社長名・資本金・従業員数・直近3カ年の総売上・直近3カ間の訪販部門売上・取扱商品分野・主力商品分野・主力商品名・商品の主な仕入先・商品の主な販売先・販売組織の形態・販売方法・販売員数・販売エリア・代理店数・主な代理店名・商品仕入れ担当窓口・消費者対応窓口・支社/支店または営業所・系列関連会社・所属関連協会/団体などです。 巻末には、取扱商品分野別一覧、会社名50音順索引、関連団体窓口一覧を付しています。 2008年版を最後として、以降は刊行されていないようです。 |
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| ■ | 『ザ・バイヤー』 大出版社 年刊 | 中673.5-195N |
| 優良仕入先400社以上を総合卸・高級ブランド・衣料/アクセサリー/雑貨・家電/OA/カメラ・美容/食品/薬・玩具/書籍/メディア/スポーツ・生活用品/ギフト/家具/その他の7つのジャンル別に紹介し、会社名・連絡先・代表者・担当者・取扱商品・備考を掲載しています。 ベストインポーター約700社、激安卸問屋の価格表も収録しています。 |
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| ■ | 『ホームセンター名鑑』 日本ホームセンター研究所 年刊 | 中・央673.7-154N |
| ホームセンター約400社約4,000店、関連企業約300社約8,000店を収録しています。都道府県別に会社名の50音順に配列し、細分化して店舗を掲載しています。 企業の掲載項目は、会社名・代表者・本部・広報/連絡責任者・部署別連絡先・設立年月日・資本金・出身業種・取引銀行・関係会社/フランチャイズ・業態別の年商高/前年対比・経常利益/前年対比・業態別社員数（正社員・パート）・業態別店舗数・標準店の商圏人口・扱いアイテム数・客単価・主力部門・役員・商品部・部門別バイヤー名・店舗所在県名・商談日・本部公休日・DC（物流センター）・加盟団体などです。 店舗の掲載項目は、店舗名・連絡先・開店日・店長名・正社員数・パートタイム数・敷地面積・建物面積・屋内売場面積・屋外売場面積・倉庫面積・駐車台数・ピット台数・営業時間・定休日・年商高・増床開店日・移転開店日・改装開店日・（旧屋内売場面積）・立地区分などです。 巻頭に会社名または店名50音順索引と業態別50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『ホームセンターハンドブック』 家庭日用品新聞社 年刊 | 中・央673.7-469N |
| ホームセンター相関図や日本のDIY産業（年刊売上高とHC数の推移・通年売上高の推移と前年比）など図表を用いた業界分析や、上場HC18社の業績推移（直近5カ年）・主なHCの売上ランキング・個店別売り場面積ランキング・全国HC約110社の企業情報・都道府県別売り場面積シェアを掲載しています。 全国HC約110社の企業情報では、都道府県別に掲載し、掲載項目は、会社名・店舗名・連絡先・代表者・資本金・出身業種・設立年・売上高/営業利益・店舗数・合計売り場面積・出店地域・部門別売上高構成比・従業員数などです。 |
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| ■ | 『HCIホームセンター経営統計』 日本ホームセンター研究所 年刊 | 中673.7-506N |
| ホームセンター上場・未上場企業の概要等を「上場・株式公開企業データ（一部未上場含）」に掲載しています。 掲載項目は、会社名・代表・連絡先・設立年月・資本金・上場時期・連結対象会社・店舗所在都道府県・県別売上高/店舗数・備考などです。また、直近5カ年の年商・経常利益・店舗数および直近5カ年の部門別売上高構成比をカラーグラフで掲載しています。 また、HC売上高・経常利益・店（舗）数・売場規模別/店（舗）数の各ランキング・規模別出退店（舗）数・撤退企業一覧や市場規模等も掲載しています。 |
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| ■ | 『百貨店調査年鑑』 ストアーズ社 年刊 | 中673.8-20N |
| 年版表示前年の百貨店売上高ランキングなどを中心に掲載している資料ですが、約100社250店舗を超える百貨店名簿を都道府県別50音順に掲載しています。 掲載項目は、店名・会社名・代表者・店長名・開店年月日（創業・設立）・資本金・連絡先・営業時間・年間休業日数・建物総面積・総売場面積・駐車場収容台数・社員数・臨時従業員数・役員・年間来店客数・他の競合店名・最寄り駅・直近3カ年売上高・年版表示年売上予想・年版表示前年商品別売上動向/構成比・主な連結対象企業・本/支店・友の会・カード・広報窓口などです。 巻末にすべての百貨店を店名の50音順に配列した、全国百貨店名簿索引を付しています。 |
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| ■ | 『日本スーパー名鑑』 商業界 年刊 | 中・央673.8-21N |
| 本部編1冊と店舗編上（関東以北と新潟・北陸）下（甲信・東海以西）2冊の合計3冊で、原則として売場面積70坪（231㎡）以上もしくは年商1億円以上の約1,400社、約4万店を収録しています。 本部編は、チェーンストア・独立店・ボランタリーチェーンの3部に分けて、都道府県別チェーン名、店名の50音順で配列しています。 チェーンストア本部データ（調査対象の店舗数が5以上）の掲載項目は、チェーン名・会社名・連絡先・事業（業態）・設立年月日・資本金・主要取引銀行・本部定休日・役員・決算期・業績・総売場面積・従業員数・平均年齢・平均賃金・1人当り月間売上高・1平方メートル当り月間売上高・商品構成・チェーン沿革・主要株主・主要仕入先・本年4月採用者数（実績）・仕入担当・本年4月初任給（実績）・関連会社・店舗などです。 独立店本部データ（調査対象の店舗数が5未満）の掲載項目は、店名・会社名・連絡先・資本金・主要取引銀行・代表者名・事業（業態）・売上高・店舗名です。 ボランタリーチェーン本部データの掲載項目は、チェーン名・会社名・略称・組織の形態・連絡先・設立年月日・資本金・決算月・本部定休日・代表者名・加盟企業数・加盟店舗数・総売場面積・業績・本部従業員数・主要取引銀行・商品構成・役員・仕入担当・関連会社・地区本部・加盟企業（会社名・連絡先・店舗数）などです。 掲載本部会社名の50音順索引および、店舗編掲載店舗名50音順索引のほか、前年版から削除した店舗一覧を収録しています。 店舗編は、5店舗以上の調査対象の有無によりチェーン店舗・独立店舗に分類し、原則としては都道府県別に店舗名の50音順に配列しています。掲載項目は、店舗名・連絡先・開店年月日・改装年月日・立地（駅前・商店街・住宅街・郊外）・所有形態（賃貸・自己所有・共同所有）・店舗の形態・テナント面積・駐車収容台数・売場面積・月平均売上高・従業員数・営業時間・定休日・企業体名・加盟団体名・部門別売上構成・ショッピングセンター名・業態区分などです。 1997年版から『日本スーパーマーケット名鑑』より改題しました。 |
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| ■ | 『日本のフランチャイズチェーン』 商業界 年刊 | 中・央673.8-29N |
| 月刊誌『商業界』の3月号別冊として刊行されるフランチャイズデータです。2006年版で休刊し、2009年版を復刊、2010年版は未刊です。業態別に165社を掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・創業年月・FC事業開始年月・資本金・グループ企業・年商・FC事業売上高・代表的な商品と売上高の割合・経営理念と企業沿革及び営業内容・1号店開店年月（直営・FC）・店舗数と売上推移（FC・直営）・出退店状況（地区別と海外）・出店予定・トータルのオーナー数・契約更新状況・中途解約状況・本部およびスーパーバイザーの指導/援助状況・供与するマニュアル・法定開示書面の有無・ホームページによる情報開示項目・商品/使用材料の供給体制と開発状況・加盟店の独自の仕入れの可否・代表的な加盟店・契約概況・複数店加盟のインセンティブ・本部の希望する加盟条件・出店希望立地・標準店の概要と販売効率・モデル収支・モデル開業資金などです。 巻頭に分野別の165チェーンインデックスを、巻末にはチェーン名および本部会社名の50音順索引を付しています。 |
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| ▲ | 「日本の小売業DATABANK○○最新決算」 『販売革新』 商業界 | 中 |
| 毎年7月号に掲載されています。○○には雑誌の刊行年が入ります。総合スーパー・スーパーマーケット・ホームセンター・ドラッグストア・コンビニエンスストア・衣料品チェーン・家電専門店・百貨店・通信販売・ディスカウントストア・百円均一・リユース・各種専門店別を掲載しています。 掲載項目は、会社名・決算月・状況（増収・増益等）・売上高・営業収入・営業利益・経常利益・純利益・売上総利益率・販売管理費比率・営業利益率・経常利益率・ROA・在庫回転・交差比率・既存店売上高前年比・商品部門別売上高（衣料・食品・住関連・生活/文化・その他）・人件費率・パート比率・対荒利人件費率・単位当たり売上高（平方メートル・人）・末期店舗数・出店数・退店数・売場面積・従業員数・従業員数のうちパート等の数・期末在庫です。 |
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| ■ | 『全国大型小売店総覧』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央673.8-38N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES１として毎年刊行されています。店舗面積が1,000平方メートルを越える全国約21,000店を市区町村別に配列しています。 掲載項目は、店舗名・店舗面積・延床面積・開設年月・届出年月・設置者名・変更予定年月・変更後面積・撤退予定年月・業態・小売店数・主要販売品・開店時刻・閉店時刻・核店舗・連絡先・立地タイプ・駐車場収容台数・駐輪場収容台数・最寄駅・近隣幹線道路などです。また、各見開き左ページ最上部には略号の凡例が付されています。 巻頭に、市区町村別索引および統計を収録しています。 |
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| ■ | 『SC白書』 日本ショッピングセンター協会 年刊 | 中673.8-310N |
| ショッピングセンター業界の動向を掲載している資料ですが、巻末に日本のSC総覧として都道府県別・政令指定都市・立地別SC数および一覧を掲載しています。一覧の掲載項目は、市区町村名・SC名称・店舗面積・開業日で、網掛けしたSCは年版表示の前年に新規開業したSCです。 | ||
| ● | 日本百貨店協会 会員・コラボレーション会員 [Web] http://www.depart.or.jp/common_jdsa_member/all_list_member | |
| 全国の会員百貨店のリンク集および、コラボレーション会員の一覧を掲載しています。日本百貨店協会が運営するポータルサイト「百貨店WORLD」でも、会員百貨店およびコラボレーション会員のリンク集を掲載しています。 | ||
| ● | 協会会員 JSA日本スーパーマーケット協会 [Web] http://www.jsa-net.gr.jp/kaiin.html | |
| 約100社の通常会員と約500社の賛助会員のリンク集です。 | ||
| ● | 日本ショッピングセンター協会 [Web] http://www.jcsc.or.jp/data/index.html | |
| 「全国都道府県別SC一覧」では、都道府県別に約3,000のSCの名称・店舗面積・開業日を掲載しています。また、「オープンSC」では、年度別日付順にオープン日・SC名・連絡先・ディベロッパー・店舗面積・キーテナント名・テナント数・都市名・規模・立地に関するデータを掲載しています。「アウトレットモール一覧」では名称・開店日・連絡先・管理運営会社名を掲載しています。 | ||
| ● | 日本チェーンストア協会 [Web] http://www.jcsa.gr.jp/ | |
| 加盟している通常会員、賛助会員のリンク集を掲載しています。 | ||
| ■ | 『商業施設計画総覧』 産業タイムズ社 年刊 | 中673.8-305N |
| タイトルの通り商業施設の計画や投資動向を掲載していますが、主要企業177社について企業戦略を掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・資本金・売上高・出店状況と出店計画などです。 | ||
| ▲ | 「日本専門店白書」 『商業界』 商業界 | 中・央P67-52N |
| 雑誌『商業界』の毎年8月号に掲載されています。 掲載項目は、会社名・決算期・売上高・同対前期増減率・営業利益・同対前期増減率・営業利益率。経常利益・同対前期増減率・経常利益率・自己資本当期純利益・総資産経常利益率・期末店舗数・同対前期増減率・格付けおよびその分析などです。 |
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| 【広告】 | ||
| ■ | 『日本アド・プロダクション年鑑』 六耀社 年刊 | 中・央674-6N |
| 広告プロダクション企業の作品をカラーで掲載しています。掲載項目は、会社名・連絡先・コメント・スタッフ・クライアント名などです。 | ||
| ■ | 『電通広告年鑑』 電通 年刊 | 中・央674-15N |
| 海外広告を含む業界動向を掲載する年鑑ですが、巻末に名簿を掲載しています。広告関係団体・海外団体のほか、新聞/通信社・雑誌/出版社・放送会社・広告会社・インターネット媒体/広告関連会社・広告制作会社・CM制作会社・PR関連会社・市場調査機関・番組作成会社に分けて収録しています。 会社名の50音順に配列し、会社名・本社・連絡先・支社/支店・子会社・代表者を掲載し、市場調査機関は業務内容を、番組製作会社は主な製作・番組を掲載しています。 |
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| ■ | 『イベント★サポート企業ガイド』 ピーオーピー 年刊 | 中・央674-381N |
| サブタイトルの通り「イベントでこまったとき、助けてくれる業種別企業ガイド」です。16の業種に分けて、各業種別に会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・事業内容・主要取引先・主なイベント実績・加入団体・設立年月日・資本金・代表者・従業員・社員平均年齢・売上高・事業所・関連会社・プレゼンテーションなどです。 巻頭には、業種別索引と会社名50音順の索引を付しています。また巻末には、本編で収録していない企業を含めたイベントサポート企業一覧とイベント施設一覧を掲載しています。 |
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| ■ | 『PR手帳』 広報・マスコミハンドブック アーク出版 年刊 | 中・央674-383N |
| 新聞・雑誌・テレビ・業界誌など、国内外主要メディア連絡先が一覧できるハンドブックです。各種団体・施設一覧、PR関連情報、日本パブリックリレーションズ協会概要・会員名簿・PR用語ミニ辞典なども掲載しています。 | ||
| ■ | 『IRベーシックブック』 日本IR協議会 | 中・央674-393N |
| 企業が投資家に向けて経営状況や財務状況、業績動向に関する情報を発信する活動の「インベスターリレーションズ」に関する情報が掲載されています。 IR活動の実態調査や個人投資家調査などのアンケート調査結果のほか、IR優良企業リストと傾向分析などのほか、DATAとして、アナリストランキング・投資顧問契約資産ランキング・国内証券会社リスト・主要リサーチハウスリスト・主要季刊投資家リスト・報道機関リスト・各種団体リスト・IR支援会社概要などを掲載しています。 |
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| ■ | 『デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性』 2011年版 シード・プランニング | 中674-419N |
| 電車内や駅構内、大型商業施設でよく見かける電子看板のデジタルサイネージに関する動向を分析した資料です。関連企業/団体の個票として18の企業/団体を掲載しています。 企業の掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・設立年月・資本金・年商・従業員数・主な事業内容・映像事業・(デジタルサイネージ)事業の沿革・システム関連事業・営業体制・市場の見解・関連製品の紹介・関連サービス・市場規模について・今後の関連ビジネスについて・次世代コンテンツについて・その他の関連コメントなどを掲載しています。関連団体では名称・ミッション・目標・活動内容・部会・役員(組織)等・参加資格・事務局連絡先・会員などを掲載しています。 |
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| ■ | 『コマーシャル・フォト広告&CM年鑑』 玄光社 年刊 | 中674.3-76N |
| 年版表示の前年の雑誌『コマーシャル・フォト』に掲載されたグラフィック広告・テレビCM・ミュージックビデオを再録し、制作スタッフもすべて記載している年鑑です。巻末には、企業名・商品名やディレクター、テレビキャメラマンなどの索引を付しています。 | ||
| ■ | 『日本の広告会社』 アドガイド 宣伝会議 年刊 | 中・央674.4-15N |
| 約2,200社の広告企業を広告、制作、広告関連の3つに分け、さらに業種別に細分化し会社名の50音順で掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・代表者履歴・資本金・会社設立年月日・事業内容・売上高・売上構成比・経常利益・従業員数・スタッフ構成・事業所・役員・幹部社員・会社略歴・主要広告主・セールスポイント・新規顧客対応方針・関係会社・提携会社・加盟団体・資格/認定・取引銀行および検索コードなどです。 巻頭には総目次として業種別の索引を、巻末には会社名50音順の索引を付し、資料編では年版表示の2年前から4年前の売上高上位40社ランキング、世界企業ランキング、主な広告会社の海外・国内ネットワーク図、日本の50大広告主（広告宣伝費ランキング）、広告賞カレンダー、関連協会/団体一覧を収録しています。 図書と同内容のWeb版では上記検索コードで検索できるほか、一部の制作会社の実績紹介画像を掲載しています。 [Web] http://www.ad-navi.jp |
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| ■ | 『広告会社名鑑』 新聞改造社 隔年刊 | 中・央674.4-56N |
| 会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者（略歴）・設立年月日・資本金・従業員・役員・営業種目・事業内容・会社内容・支社/支店・沿革・加盟団体・特長・主な取引先・取引銀行などです。 |
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| ■ | 『全国屋外広告業者名鑑』 全日本屋外広告業団体連合会 年刊 | 中・央674.4-62N |
| 全国屋外広告業団体連合会（日広連）の会員名簿で、約4,700社を掲載しています。各都道府県の屋外広告業団体連合会に加盟する協会・団体の会員企業の会社名・代表者・連絡先を掲載しています。 巻頭には役員の氏名・肖像・連絡先などを掲載し、巻末には事業所50音順索引と種類別会社名50音順に配列した資材機器メーカー一覧を収録しています。 |
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| ■ | 『広告代理業の現勢』 広告経済研究所 年刊 | 中・央674.4-80N |
| 年版表示前年の広告代理業の動向を掲載している資料ですが、巻末には「主要広告代理業の現況」として、広告代理業各社の企業情報を収録しています。掲載項目は、会社名・代表者・資本金・設立年月日・役員/幹部・写真数・売上・広告主・関連会社・沿革・特色・売上高などです。 | ||
| ■ | 『交通/OOHメディア活用ガイド』 販促会議 2009.5 | 中674.8-55N |
| 交通広告・OOH（Out of Home 交通広告や屋外広告等、家庭以外の場所で接触するメディアによる広告）メディアの活用事例とノウハウを整理し紹介しています。生活者の傾向分析や実態調査の結果や、海外事例などを掲載しています。日本パブリックビューイング協会加盟会社一覧、交通広告/OOHメディア広告取扱い主要広告会社＆関連会社一覧、交通広告料金表なども収録しています。 | ||
| 【その他のサービス業】 | ||
| ■ | 『ライセンスキャラクター名鑑』 ボイス情報 2012 | 中507.2-862N |
| 国内に版権窓口を持つ、取り扱いキャラクター1,200超のライセンス状況を50音順に収録している資料です。掲載項目は、キャラクター名・原作者・提携先/許諾権者・ライセンス窓口・担当者・特色・放送期間/時間/局・開始年・国名・キャラクターType・ロイヤリティ率・ロイヤリティ収入構成比（玩具/文具/雑貨・食品/菓子・ファッションアイテム・広告/販促/SP・デジタルコンテンツ/出版/映像・その他）・募集アイテム・キャラクタービジュアル（画像）・掲載誌/出版媒体・ライセンス状況（会社名・内容）です。そのほかに、キャラクター市場規模の分析、出版社・ライセンサー・キャラクター窓口の一覧も掲載しています。 | ||
| ■ | 『クリーニングビジネスページ』 日本クリーニング機材名鑑 日本クリーニング新聞社 年刊 | 中・央587.9-12N |
| 機材商の部、機械/資材メーカー・商社の部、その他の部の3つに分けて編集しています。 機材商の部では、都道府県別会社名の50音順に配列し、機械/資材メーカー・商社の部では、全国の企業を会社名50音順に配列しています。 その他の部では、クリーニング関連団体・関連企業/グループ・生活衛生同業組合・協同組合・アパレル/その他関連（団体）・ホールセールを掲載しています。 3つの部の掲載項目はいずれも、会社名・代表者・連絡先です。 |
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| ■ | 『ペットビジネス企業ファイル』 インターズー 2005 | 中645.9-64N |
| メーカー編・卸/問屋編の2つに分け、会社名の50音順で配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・創立年月日・沿革・企業理念および特徴・役員名・資本金・決算月・平成13-15年の売上実績・主な取引銀行・従業員数・営業所（支店）・工場/研究所・関連会社・主な取引先・加盟団体（ペット関連）・営業関係連絡先・取扱アイテム<フード>（犬・猫・小動物/鳥・観賞魚・その他）・取扱アイテム<用品>（犬・猫・小動物/鳥・観賞魚・その他）・取扱アイテム<その他>・売上構成比（ペットフード・ペット用品・生体・サービス・その他）・採用実績（今年度実績・今年度中途採用予定・来年度新卒/中卒採用予定・休暇制度・担当/連絡先）です。 巻頭には掲載順の索引を、巻末には関連団体、ペット関連メーカー一覧・卸/問屋一覧および団体と関連統計を掲載しています。メーカー一覧および卸/問屋一覧の掲載項目は、会社名・連絡先・営業品目・代表者です。 |
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| ■ | 『ペットビジネスハンドブック』 産経新聞メディックス 年刊 | 中・央645.9-66N |
| ペット市場動向とデータ資料の2章で構成しています。会社情報は第1章ペット市場動向の「メーカー名鑑」に約60社、「卸名鑑」に約20社を掲載しています。 掲載項目は、会社名・企業概要（連絡先・代表者・資本金・年商・設立年月・従業員・主な取引銀行）・ペット関連売上高（直近3カ年の売上高および前年比・カテゴリー別構成比）・ペット関連カテゴリー別主な売れ筋ブランド名です。卸名鑑では、ペット関連カテゴリー別主な売れ筋ブランド名の代わりに主な取扱メーカー名を掲載しています。 また、ペット関連事業団体名簿を掲載し、巻末には会社名の50音順で配列したメーカー・卸名鑑索引を付しています。 |
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| ● | ペットフード協会 会員紹介 [Web] http://www.petfood.or.jp/outline/member/list/ | |
| 同協会の正会員・賛助会員あわせて約90社のリストです。会社名と連絡先を掲載し、正会員のみ詳細ページにリンクし、取扱品目・PRを掲載しています。 | ||
| ● | 日本ペット用品工業会 HP [Web] http://www.jppma.or.jp/index.html | |
| 同協会の会員をカテゴリー別（犬・猫・観賞魚・小鳥・小動物・昆虫・爬虫類）に検索、もしくは一覧表示が可能です。掲載項目は、会社名・カテゴリー・連絡先・コメントです。 | ||
| ■ | 『コールセンター白書』 リックテレコム 年刊 | 中673.3-314N |
| コールセンター市場の動向を中心に記述している資料ですが、「国内主要アウトソーサー一覧」に全国約70社を会社名50音順に掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・売上高・AGT（エージェント<オペレータ・コミュニケータ>）数・受（アウトソース）/遣（インソース）比・In/Out比・拠点・席数・業務内容です。 |
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| ■ | 『宝飾品卸企業名鑑』 ボイス情報 不定期 | 中673.5-135N |
| 全国2,000社を越える宝飾品卸企業を都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者名・従業員数（原則的に社員数）・仕入責任者・会社設立年月日（個人事業は創業年月日）・資本金・取引銀行・関連企業・売上高・利益高（原則的に経常利益）・宝飾売上高・仕入形態・取引形態・対象・商品構成・素材構成・仕入状況・主要仕入先・販売状況・主要販売先・販売構成（原則的に上代価格）・売れ筋/主力商品・ブランド有無・今後の仕入先などです。 巻頭に都道府県別会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『宝飾品小売企業名鑑』 ボイス情報 年刊 | 中673.5-136N |
| 全国2,300社を越える宝飾品小売企業を都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・店名・連絡先・代表者・社員数・仕入責任者・設立年月・資本金・店舗数・売場面積・本社定休日・取引銀行・取引形態（買取・委託）・直近3カ年の業績推移（売上高・前年比・宝飾売上・宝飾割合）・主力商品及びブランド・商品構成（指輪・ネック/ブレスレッド・ペンダント・イヤリング/ピアス・コスチュームジュエリー・時計・眼鏡・その他）・素材構成（ダイヤ・色石・真珠・地金・その他）・仕入形態（直輸入・卸商・メーカー・地金商・その他）・主要仕入先・支払形態（現金・手形）・今後の仕入先・販売形態（店頭・通販・訪販・催事・その他）・補足です。 巻頭に都道府県別会社名50音順の索引を、巻末に都道府県別宝飾品売上高ランキングを付しています。 |
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| ■ | 『異業種宝飾企業名鑑』 ボイス情報 不定期 | 中673.5-143N |
| 約330社の問屋、約900社の小売店を卸・小売業ごとの都道府県別会社名の50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・業種・連絡先・代表者名・宝飾担当者・会社設立年月日（個人事業は創業年月日）・資本金・取引銀行・社員数・設備（土地・建物）・業績推移・宝飾売上高・宝飾割合・宝飾関連（商品構成・素材構成・仕入状況・主要仕入先・販売状況・主要販売先・特色）などです。 巻頭に都道府県別会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ● | 日本ジュエリー協会 会員検索 [Web] http://www.jja.ne.jp/association/search/index.htm | |
| 同協会の正会員・賛助会員・団体会員を検索することができます。掲載項目は、会員種別・会員名・所在地・地区・連絡先・HPの有無・業態・備考です。さまざまな項目で絞り込み検索をすることが可能です。 | ||
| ■ | 『アクセサリー企業名鑑』 2008 ボイス情報 | 中673.7-495N |
| アクセサリーに関する製造・卸・小売業約1,400社を都道府県別会社名の50音順で配列しています。掲載項目は、業種・店舗数・会社名・店名・連絡先・代表者・取扱商品・補足です。 | ||
| ■ | 『会員会社の現況』 リース事業協会 年刊 | 中・央673.9-110N |
| リース事業協会が約100の正会員、約170の賛助会員の現況を調査し、会社名の50音順に配列した資料です。 掲載項目は、会社名・英文会社名・代表者・資本金・発行済株式数・連絡先・設立年月日・リース事業開始年月・決算期・従業員数・リース部門専従者数・営業実績（売上高・リース債権残高・リース投資資産残高・割賦債権残高・営業貸付金残高・賃貸資産残高・リース取扱高・リース設備投資額）・主な株主および株式保有率・役員名・関連会社などです。各会員企業の本社を除く各事業所は別のページに事業所名・連絡先を一覧として掲載しています。 |
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| ■ | 『セキュリティナビ』 日本実務出版 年刊 | 中・央673.9-213N |
| 2009年版までは『SECURITYデータ年鑑』の名称で刊行されていました。業界動向のほかにセキュリティ機器メーカー・商社会社概要として、企業情報が会社名の50音順で掲載されています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・創立年月・資本金・代表者・総合防犯設備士人数・防犯設備士人数・ネットワーク技術者人数などです。 分野別セキュリティ機器・システムガイドあるいはシステム設計・施行会社ガイドの索引としても利用することができます。また、巻末には関連団体の名鑑（団体名・連絡先・設立年月・代表者・会員数・事業の概要/目的・最近1年間の主な事業）、会社名50音順の索引を付しています。 |
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| ■ | 『自動車レンタリース年鑑』 交通毎日新聞社 年刊 | 中673.9-875N |
| 業界動向を中心に掲載していますが、後半にレンタカー協会・事業者名簿として全国レンタカー協会加盟事業者と未加盟事業者に分けて、運輸局支局管内別に事業者の50音順に掲載しています。 掲載項目は、名称・連絡先・代表者・許可車両数・営業所数です。 |
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| ■ | 『パチンコ・パチスロ産業データ』 アミューズメントプレスジャパン 隔年刊 | 中673.9-1071N |
| 業界動向を中心に、組織団体の概要も掲載していますが、第3部に申告所得ランキング200に直近3カ年の決算を記載しているほか、同資料の地区別、売上ランキング上位3,000社、大手ホール系列店一覧、遊技機/設備機器メーカー/商社売上ランキング上位600社（会社名・連絡先・代表者・決算期・決算月数・売上高・設立年月・資本金・事業所数・従業員数・主な事業内容）を掲載しています。 | ||
| ■ | 『セキュリティ情報』 警備保障新聞社 隔年刊 | 中・央673.9-1075N |
| 年版表示の前年の統計・現況や主な自治体の警備業務委託入札結果などを記載していますが、第1章に警備業売上高ランキングを掲載しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・代表者・設立年月・取引銀行・直近6カ年までの売上高・資本金・従業員数・決算月・業種です。 |
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| ● | セキュリティ・ビジネス・インフォメーション セキュリティ・スペシャリスト協会 [Web] http://ssa-online.org/info/index.html | |
| 同協会の会員を14の業種に分けて紹介しています。掲載項目は、会社名・連絡先・ジャンル・コメントです。 | ||
| ■ | 『葬祭ビジネス市場動向』 ボイス情報 不定期刊 | 中673.9-1138N |
| 業界動向分析編と葬祭ビジネス市場ケーススタディ、調査個表編の3部で構成されています。 調査個表編では1,000超の企業データを掲載しています。掲載項目は、会社名・業種・連絡先・代表者名・設立年・資本金・従業員数・事業所数・仕入先・業績推移・年間葬儀施行数・1件当平均葬儀費用・現在の葬儀施行数の傾向（増加傾向・減少傾向・現状維持）・現在の葬儀費用の傾向（増加傾向・減少傾向・現状維持）などです。業界動向分析編と葬祭ビジネス市場ケーススタディの内容については「業界・市場動向のしらべかた」をご覧ください。 |
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| ■ | 『会員名簿』 日本リネンサプライ協会 隔年刊 | 中・央673.9-1147N |
| 正会員・準会員・賛助会員ごとに都道府県名・会員名・代表者・担当責任者・連絡先を掲載しています。掲載企業数は約400社です。同協会のホームページから、同書に掲載している内容と同じ情報を見ることができます。 [Web] http://www.jlsa.or.jp/kaiin/index.html | ||
| ■ | 『フューネラルビジネス白書』 綜合ユニコム 隔年刊 | 中673.9-1403N |
| 葬祭関連の業界資料および消費者実態や意識を掲載している資料ですが、関連資料として全国葬祭会館一覧とフューネラル企業INDEXを収録しています。 フューネラル企業INDEXでは、葬祭業にかかわる商品や設備を扱う企業を80超の分野に分け、会社名・連絡先を掲載しています。 付録CD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『パチンコ産業年鑑』 ビジョンサーチ社 隔年刊 | 中673.9-1404N |
| 巻頭に産業展望を収録しているほか、ホール経営企業データ分析として大手有力企業50社を掲載しています。 掲載項目は、会社名（商号）・代表者名・連絡先・設立年月・創業年月・資本金・大株主・取引銀行・正社員数・前年正社員数・平均年齢・平均給与・平均勤続年数・アルバイト/パート数・前年アルバイト/パート数・大卒採用実績人数・前年大卒採用実績人数・大卒採用実績初任給・大卒採用予定人数・高卒採用実績人数・前年高卒採用実績人数・高卒採用実績初任給・高卒採用予定人数・直近5カ年の業績および当年度の予測（決算月・売上高・経常利益・利益高・配当）・売上構成（パチンコ・パチスロ・その他）・グループ企業名・連結対象の最新期売上高・総店舗数・総遊技台数（パチンコ台数・パチスロ台数）・中古機比率・低貸玉導入店舗数・低貸玉導入台数・低貸玉台数の内訳・稼働（玉・コイン）・機械回転数・最近の出店/閉店数・最近の出店名・今後の経営/営業方針などです。 巻末にはホール売上高ランキングとして2,000社以上と、各種組合/協会関連名簿を収録しています。主要企業の会社名・連絡先を収録する付録CD-ROMは、デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『ビューティー&リラクゼーション関連企業名鑑』 2012 ボイス情報 | 中673.9-1736N |
| エステティックサロン・ネイルサロンなどの直接サービスをする企業や学校法人・ネイルスクールなど1,346件を収録した資料で、都道府県別の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社名・業種・店名・連絡先・資本金・設立年月・代表者・従業員数・店舗数・商品/サービスの有無・取扱商品/サービス内容・業績推移・定休日などです。 |
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| ■ | 『全国パチンコ企業年鑑』 2012 ビジョンサーチ社 | 中673.9-1744N |
| 企業編・東日本編・西日本編の3冊からなる資料です。いずれもデータは年版表示の前年11月30日現在です。 企業編では、都道府県別会社名の50音順に配列しています。掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・代表者名・従業員数・資本金・売上高・店舗名（連絡先・パチンコ設置台数・パチスロ設置台数・東日本編/西日本編の掲載ページ）です。巻頭に掲載順の目次、巻末に掲載店舗数一覧（刊行年と前年データ）を収録しています。 東日本編・西日本編（ホール編）では、市（政令指定都市は区）・郡ごとに配列しています。掲載項目は、店舗名・連絡先・店舗代表者・会社名・パチンコ設置台数・パチスロ設置台数・商圏（半径3キロメートル）の総人口/昼間人口/世帯数・1台あたり商圏人口・1台あたり昼間人口・交換率・建物階層・駐車場台数・立地（郊外・駅周辺・繁華街）・企業編の掲載ページです。巻頭に市郡名の目次、巻末に掲載店舗数一覧（刊行年と前年データ）を収録しています。 |
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| ■ | 『人材派遣データブック』 日本人材派遣協会 年刊 | 中・央673.9-1498N |
| 日本人材派遣協会の会員会社一覧を会社名の50音順で掲載しています。掲載項目は、会社名・日本人材派遣協会会員番号・連絡先・代表者・得意な職種・アピールポイントです。 2007年版までは東洋経済新報社が出版し、2007年版の請求記号は673.9-1240N、2006年版の請求記号は673.9-1196Nです。 |
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| ● | 日本人材派遣協会 情報検索 [Web] http://www.jassa.jp/search/index.php | |
| 同協会の会員約700社をフリーワード・都道府県別拠点所在地・７つの対応職種から検索することができます。対応職種での検索は職種によってさらに絞り込むことが可能です。 一覧画面での掲載項目は、会社No.・会社ロゴ・会社名・連絡先・アピールポイントですが、詳細画面に切り替えると、許可等の番号・得意な職種などを表示することができます。 |
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| ● | 日本人材紹介事業協会 会員企業紹介 [Web] http://www.jesra.or.jp/search/index.html | |
| 同協会に加盟する企業をキーワードと地域から複合検索することができます。 検索結果の一覧画面では、都道府県名・会社名・サービス内容（一般登録型・サーチ型・再就職支援型）・紹介を見ることができます。会社名をクリックすると詳細画面が開き、アピールポイント・得意分野/主な紹介職種・厚生労働大臣許可番号・設立年月・資本金・代表者・売上高・従業員数（法人全体・うち人材紹介部門）・事業内容・連絡先を見ることができます。 |
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| ▲ | 「大手管理会社実力ランキングベスト100」 『週刊ダイヤモンド』 ダイヤモンド社 年刊 99巻9号（通号4369号） 2011.2.26 p80-85 | 中・央P33-3N |
| ■ | 『ビジネス調査資料総覧』 日本能率協会総合研究所 年刊 | 中・央675-65N |
| 年版表示の前々年9月から前年8月にマーケティング・データ・バンクが収集したマーケティング資料を掲載している目録ですが、マーケティング支援機関ガイドには、会社名の50音順で配列し、会社名・連絡先・代表者・設立年月日・年商・資本金・従業員数・会社の特徴・最近の主要プロジェクト・得意とする調査分野・得意とする業種を掲載しています。巻末には資料名索引も収録しています。 | ||
| ■ | 『コールセンター年鑑』 テレマーケティング成功事例集 アイ・エム・プレス 隔年刊 | 中・央675-986N |
| サブタイトルの通りテレマーケティングの概要や導入企業の事例を掲載している資料ですが、巻末の資料編にテレマーケティング・サービス・エージェンシー一覧として約70社を収録しています。 掲載項目は、会社名・連絡先・設立年月・資本金・テレコミュニケーター数・営業時間/日数・アウト/イン比率です。 |
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| ■ | 『展示会・イベント・コンベンションのための施設データバンク』 ピーオーピー『見本市展示会通信』出版企画 隔年刊 | 中・央689.7-3N |
| 企業情報ではありませんが、展示会等で使用する会場を探すときに便利な資料です。 第Ⅰ部は総展示面積が8,000平方メートル以上の大規模施設、それ以下を第Ⅱ部の中小規模展示施設に分けて、名称・連絡先・展示施設概要（名称・面積・天井高・床荷重・利用料金）・利用内容（展示会・会議・即売会等の比率）・付帯施設概要・施設内レストラン/喫茶・施設内ホテル/宿泊施設・駐車場・特色・地図（アクセス）・平面図などを掲載しています。 第Ⅲ部は会議場、第Ⅳ部はドーム・アリーナ・体育館・文化ホール、第Ⅴ部は都道府県別施設リスト、Ⅵ部は主要施設の展示場面積ランキング、Ⅶ部では海外（アジア地域）主要展示会場・コンベンション施設概要を掲載しています。 また、巻頭には掲載順インデックス、Ⅳ部とⅤ部の間には50音順インデックスを付しています。 |
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| ■ | 『全国ブライダル産業名鑑』 2011年版 東経マーケティング | 中689.7-19N |
| 2010年12月現在の結婚式場・宴会施設を市町村別に掲載しています。 掲載項目は、施設名称・連絡先・業態分類（式場系・ホテル系・ゲストハウス系・互助会系・公共系・レストラン系・料亭系・クラブ系・神社系・協会系・寺院系・船上系・その他）・年間婚礼組数（7ランク）・ゲストハウスかリゾートの別などです。業務分類ごとの市場動向を掲載しています。 |
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| ■ | 『婚礼・宴会施設マーケティング資料』 東経マーケティング 2003 | 中689.7-22N |
| 東海・関西以西を西日本編とし、東日本編、分析編の3冊からなる資料です。合計約1,200の施設を市区町村別に掲載しています。各巻ごとに巻頭に目次を付しています。 掲載項目は、施設名称・開業年・連絡先・婚礼宴会責任者・年間婚礼組数（内レストラン）・平均受注単価・平均列席者数・1日最高組数・披露宴会場数・貸衣装・美容/着付・写真/ビデオ・装花・引出物・演出・パックプラン利用率・チャペル様式・挙式様式構成・経営母体です。 |
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| ■ | 『婚礼・ブライダル施設インダストリーデータ』 2012 綜合ユニコム | 中689.7-32N |
| ブライダルビジネスの市場規模・市場の変化・施設の実態と動向・営業戦略・リニューアル内容・震災後の影響・売上高/挙式組数ランキングのほか、注目企業の動向・トレンド、主要98施設の経営実態を掲載しています。 経営実態では、施設名称・連絡先・施設概要（開業年月・経営母体・代表者・婚礼部門従業員数<正社員・パート/アルバイト・うちウェディングプランナー>・婚礼宴会場数・レストラン数・挙式施設数〈独立型チャペル・館内型チャペル・野外型チャペル・神前式・その他〉・施設規模〈敷地面積・延床面積・建物〉・1日最大挙式数）・経営動向（08年度から10年度までの実績・11年度見込みの、婚礼売上高・婚礼組数・平均受注単価・平均列席者数・挙式様式構成）・営業戦略（成約営業の実態<自社HP・エージェントのWEBサイト・雑誌・人からの紹介・フェア参加・エージェントの紹介・その他>・施設の優位ポイント・震災後の影響・パックプラン<利用率・代表プラン名>・力を入れたい営業政策・リニューアル予定と内容/目的・今後の課題）を掲載しています。 付録のCD-ROMでは、図書にも収録されている主要98施設の経営実態のほか、全国3,352施設の施設名・連絡先・業態分類・2004年度以降開業施設のオープン年月が収録されています。CD-ROMは3階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| 便利な参考図書ガイド (5) 「社史を調べる」 |
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会社に関する資料は企業名鑑をはじめ多数ありますが、会社が発行する社史（会社史）は、長期的なスパンでその会社にまつわるさまざまな情報が総合的にまとめられた重要な資料です。創業以来の事業内容が分かるだけでなく、統計、組織、役員名簿、さらに企業理念や社風といったものも読み取ることができます。また、その会社がかかわる産業の、産業史資料としても役立つ場合が少なくありません。 社史はほとんどの場合非売品として刊行されるため、なかなか目にすることができない資料でもあります。中之島図書館では、「社史コーナー」を設置し、比較的最近に刊行された社史の一部を配架しています。 詳しくは、中之島図書館社史コーナー目録をご利用ください。 [Web] http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/shashi/shashi.html |
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| ■ | 『会社史総合目録』 増補・改訂版 日本経済史研究所 | 中・央335.4-132N |
| 明治以来日本で発刊された会社史・経済団体史を収録で、1986年に刊行したものを1996年に改訂したものです。総数は会社史8,828点、経済団体史1,367点を収録しています。「総合目録」とは、複数の図書館の所蔵状況を掲載している目録です。また追録（中・央335.4-120N）を刊行しています。この資料は50館以上の図書館の所蔵状況を確認できますが、当館がビジネス支援サービスを開始する2004年以前に刊行されていますので、刊行後に所蔵している資料も多数あります。掲載している社史のご利用につきましては、再度、蔵書検索か相談カウンターにて所蔵をご確認ください。 | ||
| 便利な参考図書ガイド (6) 「製品事故の原因究明機関を調べる」 |
| ■ | 『原因究明機関ネットワーク総覧』 製品評価技術基盤機構製品安全センター製品安全調査課 2010.11 | 中・央365-466N |
| 官民の原因究明機関の任意の参加(登録)に基づく連携体制である原因究明機関ネットワークの名簿です。89の官民の研究機関を掲載し、各機関が調査可能な製品区分を一覧にした目次を付しています。 | ||
| ３ 企業グループ、系列、企業の組織を調べる |
| ■ | 『日本の企業グループ』 （週刊東洋経済臨時増刊） 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335-26N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 5として毎年刊行されています。上場企業(外国企業を除く)傘下の国内グループ会社(連結子会社、持分法適用会社他)各社の概要をまとめたもので、証券コード順に配列し、掲載企業数は約3,200です。 掲載項目は、会社名・主な事業内容・資本金・持株比率・従業員数（原則として役員・臨時・パートを除く）・決算期・売上高・純利益・配当金・設立年月・連絡先・代表者名です。 見開き2ページでデータを掲載し、左右両側に会社名を掲載しています。 巻頭に親会社名の50音順で配列した索引と、巻末に関係会社名の50音順で配列した索引を付しています。 |
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| ■ | 『組織図系統図便覧 全上場会社版』 ダイヤモンド社 年刊 | 中・央335-469N |
| 2011年版からこれまでの上下巻ではなく、上中下巻の3冊と付録2点の構成になりました。 全国証券市場（東京・大阪・名古屋・福岡・札幌・JASDAQ）に上場している3,700を超える会社の組織図・事業系統図と事業所情報を証券コード順に配列し掲載しています。 掲載項目は、会社名（通称社名・社名変更）・資本金・従業員数・設立年月・決算月・売上高・組織図・支社/工場/研究所などです。 付録の会社索引には、50音順会社索引と業種別会社索引を掲載しています。会社データ統計編・人事データ統計編・ランキング編を収録している付録の「会社統計資料集」は上巻の巻末に綴じています。 |
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| ■ | 『年報系列の研究』 経済調査協会 年刊 | 中・央335.5-44N |
| 第1部上場編・第2部上場編・店頭会社/製造業編・店頭会社/第3次産業編の4冊で構成されています。「使用資本の構成」「社外投資の動向」部分に系列情報を掲載しています。いずれの巻も巻頭に会社名50音順の索引に業種および大株主明細表・借入金明細表・社外投資明細表の各収録ページを掲載しています。2000年版を最後に休刊しています。 | ||
| ■ | 『企業系列総覧』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335.5-60N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊として2000年版まで刊行されていました。 | ||
| ■ | 『シャープグループの実態』 2011年版 アイアールシー | 中540.6-240N |
| シャープの事業概要・シャープグループの事業戦略・事業分野別戦略・系列/協力企業の実態の4部から構成されている400ページを超える資料です。 系列/協力企業の実態のうち、その他協力企業の掲載項目は、会社概要として会社名・連絡先・資本金・代表者・従業員数・取引銀行・主要製品・構成比・業績・主要取引先・シャープへの納入状況・生産体制（工場名・連絡先・従業員数・規模・生産形態・生産品目）・事業展開・系列企業・海外拠点・大株主などです。 |
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| ■ | 『パナソニックグループの実態』 2012年版 アイアールシー | 中540.6-256N |
| パナソニックの事業概要・パナソニックグループの事業戦略・事業分野別戦略・系列/協力企業の実態の4部から構成されている約700ページの資料です。 系列/協力企業の実態のうち、その他協力企業の掲載項目は、会社概要として会社名・連絡先・資本金・代表者・従業員数・取引銀行・主要製品・業績・主要取引先・パナソニックへの納入状況・生産体制（工場名・連絡先・従業員数・規模・生産形態・生産品目）・事業展開・系列企業・海外拠点・大株主などです。 |
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| ４ 海外に進出している日本企業を調べる |
| ■ | 『中国進出企業一覧』 蒼蒼社 隔年刊（非上場は2007-2008） | 中・央335.3-23N |
| 上場会社篇と非上場会社篇の2冊を刊行しています。 21世紀中国総研編集で、有価証券報告書提出を義務付けられている企業のうち約40％、東証一部上場会社のうち60％以上が進出している中国。その中国へ進出している企業（日本企業の在中の現地法人）を調べることができる資料です。第Ⅰ部は在中国の日系現地法人として省・市・自治区別に業種に配列しています。第Ⅱ部は日本企業の中国ビジネス拠点として出資本社業種別として業種別会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、業種・現地法人名・代表者・出資者（外資側・内資側それぞれの出資比率）・資本金（投資額）・事業内容・売上高・従業員数・契約期間・認可・設立・操業・連絡先などです。 巻頭には、「序 本書解読用データ」として収録した企業の資本金別・業種別・本社所在地の各内訳や、在中現地法人の設立時期・業種・資本金・所在地・地区別/業種の各分布、現地法人の資本金ランキングなどを掲載しています。 巻末には、日本出資本社名50音順索引、現地法人名日本漢字50音順索引、現地法人名中国漢字索引、現地法人名英文所在地別索引、中国現地法人所在地別索引付。付録のCD-ROMは３階デジタル情報室でご利用いただけます。 |
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| ■ | 『海外進出企業総覧』 （週刊東洋経済臨時増刊） 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335.5-135N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 6と7として毎年刊行されています。進出している国ごとに掲載している国別編と、企業がどの国に進出しているかを業種別に掲載している会社別編の2冊に分かれています。両冊とも巻頭に本書の見方・使い方や会社名・住所略号一覧、本総覧における漢字表記についてを付しています。 国別編は4,000を超える日本側出資企業総数、掲載現地法人総数約22,000社を掲載しています。 現地法人編・支店/駐在員事務所編・集計/資料編の3編からなっています。現地法人編では国別にみた現地法人としてアジア・中近東・ヨーロッパ・北米・中南米・アフリカ・オセアニアの順に国別に現地法人のアルファベット順に掲載しています。 掲載項目は、現地法人名・連絡先・代表者・進出年月・資本金・従業員数・売上高・収支・事業内容・出資関係です。 支店/駐在員事務所編では、国別の会社名50音順に配列し、会社名・支店/駐在員事務所名・代表者・連絡先・従業員数・開設年月を掲載しています。 現地法人編・支店/駐在員事務所編にはそれぞれの最初部分に日本側出資会社名の50音順で配列した会社別索引を付しています。 会社別編も現地法人編・支店/駐在員事務所編・集計編の3編からなっています。 現地法人編は、出資比率20％以上の現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別の会社名50音順に配列しています。 掲載項目は、会社別見出しの項目に、上場区分・英文会社名・会社名・本社連絡先・代表者・設立年月・資本金・売上高・連結売上・従業員数・事業内容を掲載しています。海 外現地法人欄には、現地法人名・連絡先・代表者・進出年月・資本金・従業員数・売上高・収支・事業内容・投資目的を掲載しています。 支店/駐在員事務所編では、会社名50音順に配列し、会社名・支店/駐在員事務所名・代表者・連絡先・従業員数（日本側派遣社員数）・開設年月を掲載しています。 巻頭には日本側出資企業の50音順索引を付しています。 |
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| ■ | 『ベトナム進出日系企業』 ビスタピー・エス 2008/2009 | 中335.5-585N |
| 『ベトナム進出日系企業リスト』を2007年版より改題しています。ベトナムへ進出している日系企業を収録しています。アルファベット順に配列しています。 掲載項目は、英文会社名・連絡先・担当者・設立年・出資金・主な株主・従業員数・業種・出資会社名・代表者・業種などです。 巻末には、日本料理店のリストのほか、現地会社名索引（アルファベット順）・親企業名索引（50音順）・産業別索引を付しています。 なお、本文は英語で、図書館によっては英文タイトルの「Japanese Companies in Vietnam」で検索する必要があります。 |
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| ■ | 『インド日系企業年鑑』 2006-07 COMM BANGKOK CO.Ltd | 中335.5-755N |
| インドに進出している日系企業の企業概要を分野別に収録しています。 掲載項目は、英文会社名・会社名・連絡先・日本人代表者・設立年・出資金・主な株主・従業員数・事業内容・取得ISOなどです。 巻末には、50音順会社名索引、A－Z Company Index、主要都市別会社名索引を付しています。 |
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| ■ | 『ベトナム日系企業リスト』 完全収録 ベトナム経済研究所 2011 | 中335.5-868N |
| ベトナムへ進出している日系企業を収録しています。アルファベット順リストと、産業別リストを収録しています。産業別リストでは、貿易/商社・サービス業・輸送/旅行業・建設/不動産販売業・衣料品とアクセサリー/その他・一般製造業・IT及びソフト関連の分野に分けて会社名アルファベット順に収録しています。 掲載項目は、英文会社名・会社名・連絡先・代表者・業種です。 巻末には、ベトナム政府機関の主要公社、工業団地、省別工業団地管理事務所リスト、行政区画地図を掲載しています。 |
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| ■ | 『日中関係企業データ』（日本国際貿易促進協会） 年刊 | 中678-53N |
| 対中貿易・投資に携わる日本企業、在日中国企業のデータを業種別会社名の50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・支店・代表者・資本金・従業員数・設立年月・取引銀行・担当部課・業務内容・特色・在中常駐事務所（連絡先・代表者）・在中投資企業（名称・設立年月日・登録資本金・董事長・総経理・従業員数・業務内容）などです。 巻頭には日本企業の会社名50音順の総索引を付しています。また、日中関係の各団体、機関のリストもあります。在中事務所・支店・投資企業索引付。 |
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| ● | 資料日中経済 日中経済協会 [Web] http://www.jc-web.or.jp/ | |
| 月刊誌『資料日中経済』では、中国関連の合弁/全額出資/合作企業・対中プラント輸出/技術供与/業務提携/協力・中国関連事業拡大企業・中国関連事業変更/再編企業・中国支店/事務所開設・中国企業/機関の海外進出情報を掲載しており、日中経済協会のホームページにPDFファイルで公開しています。 | ||
| その他、業種ごとに | ||
| ■ | 『ゴム企業海外進出総覧』 ポスティコーポレーションゴム報知新聞出版事業部 2007 | 中578.2-55N |
| のように1冊の図書として刊行しているものや、『ねじ名鑑』など図書の一部に海外進出企業について掲載している資料もあります。 | ||
| ※海外へ進出している日系企業について調べるには、ジェトロ・ビジネスライブラリーが作成しています 「テーマ別調べ方ガイド」の「海外進出日系企業を調べるには」が参考になります。 ジェトロ・ビジネスライブラリー 大阪 |
| ５ 外国企業・外資系企業を調べる |
| 日本を含む企業名鑑などは ２ 業種・業界別の企業情報を調べる に収録しています。 | ||
| ■ | 『ハローベトナム』 2012 [クラウンライン] | 中292.31-55N |
| 2011年版のVol.4までは「生活・ビジネス情報電話帳」のサブタイトルで電話帳部分をメインとしていましたが、2012年版のVol.5からは「ベトナム進出マニュアル」のサブタイトルでの解説情報をボリュームアップしています。ベトナムでのビジネスと暮らしに役立つ現地情報、そして地域、業種、社名別に簡単検索できる資料です。「データで見るベトナム経済」「ベトナム人材力研究」など、特別企画も掲載しています。 | ||
| ■ | 『外資系企業総覧』 （週刊東洋経済臨時増刊） 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335.5-135N |
| 週刊東洋経済の臨時増刊DataBank SERIES 8として毎年刊行されています。原則として資本金5,000万円以上かつ外資の比率が49%以上を主要企業とし、1,266社の詳細データを掲載するとともに、それ他の1,832社の概要を収録しています。 業種別会社名50音順に配列しています。巻頭には日本語会社名50音順索引のほか、業種別、国籍別、英文会社名、親企業別、本社所在地と6つの索引を付しているほか、分析と売上高ランキングや採用人数上位100社、主な新規設立や撤退企業、社名変更も掲載しています。 業種別会社名50音順に配列しています。巻頭には日本語会社名50音順索引のほか、業種別索引、国籍別索引、英文会社名索引、親企業別索引、本社所在地索引と6つの索引を付しているほか、分析として売上高ランキングや採用人数上位100社、主な新規設立や撤退企業、社名変更も掲載しています。 主要企業の掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・設立年月・資本金・株主・外資比率・営業所・単独事業・仕入先・販売先・ブランド・取引銀行・代表者・役員・従業員・輸入/輸出比率・採用数・大卒初任給・業績・海外の親企業・特色と近況などです。 その他の企業の掲載項目は、会社名・英文会社名・連絡先・設立年月・資本金・株主・外資比率・単独事業・代表者・従業員・親企業の国籍などです。 |
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| ■ | 『外国会社年鑑』 日本経済新聞社 2006 | 中・央335-68N |
| 世界49ヶ国・地域の有力企業約4100社について事業内容や経営情報を会社名の50音順で収録しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・国籍/業種・連絡先・役員・設立年・従業員・発行株式・最近の業績・会社概要です。 巻頭には、詳細な凡例のほか、アルファベット順総合索引、50音順漢字会社名索引、業種別50音順索引、国・地域別50音順索引を付しています。 また、巻末には「在日外資系企業編」として、在日外資系企業、総代理店などについても会社名・会社名・連絡先・業務内容・出資状況を掲載しています。（2006年版で休刊しました） |
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| ■ | 『韓国会社情報』 東洋経済日報社 2008下期版 | 中335-123N |
| 2008年8月31日現在、韓国証券取引所に上場している701社を業種別に掲載しています。 掲載項目は、会社名・英文会社名・設立年月・上場年月・決算期・連絡先・近況・代表者・公示地価・株主・純利益率・発行済株式数・債務保証・出資関係・従業員・系列・銀行・費用構成・売上構成・業績・財務指標・株価関連指標・株価・資本金の変動・貸借対照表などです。 巻頭には、50音順会社名索引や業種別索引を、巻末には、コスダック上位30社や売上ベスト100社等を掲載しています。 |
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| ■ | 『中国株二季報』 T&Cフィナンシャルリサーチ 年2回刊 | 中338.1-1054N |
| 香港・上海・深センの上場会社について、企業情報、業績予想などを掲載しています。 掲載項目は、証券コード・会社名（正式会社名・英文会社名・通称）・指数構成銘柄・企業概要・決算動向・最近の動向・評価・株価・年間騰落率・予想配当利回り・PBR（株価純資産倍率）・PER（株価収益率・予想/実績）・最低売買単価・週足チャート・株価推移・取引単位・時価総額・指標（ROA総資産利益率・ROE株主資本利益率・粗利益率・増収率・増益率・自己資本増加率・BPS1株当たり純資産・負債比率・流動比率・株主資本比率）・財務データ・キャッシュフローデータ・発行済株式数・主要株主・子会社/関連会社（出資比率）・売上/利益構成・実績（売上高・営業利益・純利益・EPS1株当たり純利益・1株当たり配当・株式配当）・株式分割/併合・登記・連絡先・役員・上場年月・決算期・従業員数・備考などです。 巻頭には、特集ページのほか、マルチ索引として市場/属性別・業種別・50音順・アルファベット順の索引や本書の見方を掲載しています。また、巻末には、ETF銘柄一覧や主要指標の推移、各種ランキング、中国株Q&Aを掲載しています。 |
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| ■ | 『ベトナム株企業情報』 パンローリング | 中338.1-1612N |
| ベトナム株式市場に上場する全342企業の基本情報をホーチミン・ハノイ市場の順に業種別に掲載しています。 掲載項目は、銘柄コード・売上高・税引き後利益・EPS（1株当たり純利益）・PER（株価純資産倍率）・配当・配当利回り・会社名（ベトナム語会社名・英文会社名）・連絡先・資本金・流通株式数・会社設立日・株式会社化・上場日・株価/時価総額・業種/主な事業・株価チャート・外国人株式保有比率・概要/マーケットシェア・事業戦略＆投資計画・増資の変遷・流動資産・非流動資産・総資産の部合計・負債の部合計・資本の部合計・営業利益・ROA（総資産利益率）・ROE（株主資本利益率）・BPS（1株当たり純資産）・NPM（税引後純利益率）・株主構成・5％以上保有する株主・コメントなどです。 巻頭には、市場についての解説、概況のほか、ベトナム企業情報の見方・使い方やベトナム株のQ&Aを掲載しています。また、巻末には、50音順および業種別の索引を付しています。 |
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| ■ | 『スマートフォン/タブレット端末の注目部材とサプライチェーン』 EMJ 2011.6 | 中547.6-216N |
| スマートフォンとタブレット端末の動向/概要/生産出荷動向/メーカー動向/シェアのほか、注目部材の成長予測を掲載している資料ですが、巻末には、スマートフォンとタブレット端末の地磁気センサを巡るサプライチェーン相関図・同ジャイロ/加速センサを巡るサプライチェーン相関図・台湾の機器・部品材料等メーカー100社一覧を収録しています。掲載項目は、英語会社名・台湾名・連絡先・代表者名・資本金・従業員数・工場所在地・主力部品等・最近の動向です。 | ||
| ■ | 『駐日韓国企業名簿』 駐日韓国企業連合会 年刊 | 中・央678-76N |
| 年版表示の3月現在の駐日韓国企業を業種別に収録しています。掲載項目は、会社名・英文会社名・代表者・連絡先・取扱品です。巻頭には、ガナダラ順とアルファベット順の会社名索引を、また巻末には在日韓国機関等の情報を付しています。 | ||
| ■ | 『中国造船企業の事業概況』 日本舶用工業会 年刊 | 中・央550.9-48N |
| 12の造船企業の企業概要・施設概要・建造実績・技術力・関連企業・企業活動状況・企業戦略を掲載しています。 | ||
| ■ | 『中国の鉄鋼産業』 シープレス 年刊 | 中564-102N |
| サブタイトルの生産・輸出入・設備と主要300社の動向が示す通り、中国の鉄鋼産業を詳細に記載しています。生産動向や生産量ランキング、売上高・純利益ランキング、統合再編と日米欧州企業との合弁・提携のほか、投資と原料・副原料と関連企業の動向についても記載されています。 企業情報は、10章住所録に掲載されています。掲載項目は、会社名・設立年月・董事長・上場先・略称・上場年月・総経理・コード・資本金・従業員・英文会社名・連絡先です。売上高や純利益等もランキングなどの本文中に掲載されています。 | ||
| ■ | 『ブラジル・ロシア・インド鉄鋼企業年鑑』 シープレス 年刊 | 中564-182N |
| ■ | 『中国の食品産業』 シープレス 年刊 | 中588-163N |
| ■ | 『中国の機械産業』 シープレス 年刊 | 中530.9-48N |
| ■ | 『アジアの石油化学工業』重化学工業通信社 年刊 | 中576-6N |
| ※外国企業の企業情報について調べるには、ジェトロ・ビジネスライブラリーが作成しています 「テーマ別調べ方ガイド」の「海外企業の財務内容を調べるには」が参考になります。 ジェトロ・ビジネスライブラリー 大阪 |
| ６ 有価証券報告書・決算公告を調べる |
| 【有価証券報告書】 | ||
| 有価証券報告書は、上場企業の1社当たり100ページを超える会社情報の宝庫です。数字や表だけでなく、記述部分から多くの情報を読み取ることもできます。これまで紹介した図書の元データとなるものと考えて差し支えはないでしょう。 昭和24（1949）年から平成13（2001)年9月期までの大阪証券取引所および東京証券取引所上場企業のものを、当館2階「新聞室2」にてマイクロフィルムで閲覧いただけます。 | ||
| 有価証券報告書の閲覧については当館ホームページ「有価証券報告書の閲覧について」をご覧ください。 |
| また、各企業のホームページに投資家向けの情報提供（IR）として掲載されていることがあります。 | ||
| ● | eol 総合企業情報データベース プロネクサス [オンラインＤＢ] | |
| eol 総合企業情報データベース（公共図書館向け）では、最大1984年以降の有価証券報告書の原文データや、決算短信データなどをみることができます。また、複数企業の各種数値の比較や、ランキングを作成することができます。データベースのご利用は、3階デジタル情報室、2階新聞室2でご利用いただけます。 | ||
| ※オンライン・データベースについては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」をご覧ください。 |
| ● | EDINET 金融庁 [Web] http://info.edinet-fsa.go.jp/ | |
| 直近5年間の有価証券報告書等の開示資料を閲覧することができます。 | ||
| ● | 有価証券報告書データベース【試作版】 東京大学経済学部図書館 [Web] http://www.lib.e.u-tokyo.ac.jp/ | |
| 昭和36(1961)年から昭和60年(1985)年までの原則として東証1部上場会社の有価証券報告書をPDFファイルで見ることができます。あわせて、東京大学経済学部図書館電子資料利用規則もご覧ください。 | ||
| 【決算報告書】 | ||
| 決算公告は日刊新聞紙（主に『日本経済新聞』）、『官報』、もしくは各企業のWebサイト（電子公告）のいずれかに掲載することとし、何に掲載するかは、各企業の定款によって定められています。 | ||
| ■ | 『官報』 国立印刷局 | |
| ● | 『官報情報検索サービス』 国立印刷局 [オンラインDB] | |
| 昭和22（1947）年5月3日以降～当日発行分（当日分は午前8時30分以降に公開）の官報（本紙、号外、政府調達公告版、目録、資料版）を検索・閲覧できる有料オンラインデータベースです。 官報に掲載される決算公告をテキスト表示、イメージ表示（PDF、JPEG）の両方でご覧いただけます。 当館3階デジタル情報室でご利用いただけます。プリントアウト可能です。 |
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| ※オンライン・データベースについては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」をご覧ください。 |
| また、直近1カ月ならインターネット版「官報」で見ることができます。 | ||
| ● | インターネット版「官報」 国立印刷局 [Web] http://kanpou.npb.go.jp/ | |
| ● | インターネット決算公告データベース 帝国データバンク [Web] http://tdb.jp/lineup/pr/ks_service.html | |
| 190万件を超える企業データベース「TDB企業サーチ」において、帝国データバンクが提供する「インターネット決算公告サービス」に登録している企業の決算情報をPDFファイルで見ることができます。 | ||
| ● | ＴＫＣ計算書類公開データベース TKC全国会 [Web] http://www.123.tkcnf.or.jp/ | |
| ＴＫＣ会員の関与先企業が、会社法に基づいて電子公告又は官報や日刊新聞紙での公告に代わる電磁的方法（インターネット）により計算書類を公開しています。会社名（商号）による検索と本社所在地による検索が可能です。 | ||
| ● | 中央会財務データベース検索 全国中小企業中央連合会 [Web] http://www.chuokai.or.jp/bs/ | |
| 同連合会を通じて掲載依頼のあった企業の貸借対照表を会社名・都道府県・会社名50音順で検索することができます。（2011年7月現在、134社の貸借対照表を掲載しています） | ||
| ● | 決算公告モール Direction Partners [Web] http://www.web-koukoku.jp/index.asp | |
| 全国の商工会議所が運営する企業情報サイト「ザ・ビジネスモール」と提携して運営している決算公告掲載サイトです。（2011年7月現在、69社の決算情報を掲載しています） | ||
| ● | 決算短信 野村證券 [Web] http://www.nomura.co.jp/market/stock/bs/index.html | |
| 銘柄名または銘柄コードから検索できるほか、絞り込み検索として、業種・英文社名の頭文字・銘柄コード大台・金融商品取引所を利用することができます。 | ||
| ● | [IR]会社説明会映像 Quick [Web] http://money.quick.co.jp/kabu/qds/ | |
| 表情や会場の空気まで伝わる映像による企業情報（会社説明会・決算説明会）を配信しています。 | ||
| 便利な参考図書ガイド (7) 「会社名の変遷を調べる」 |
| ■ | 『企業名変遷要覧』 日外アソシエーツ | 中・央335.2-754N |
| 日本の主要企業4,317社について、設立から2005年に至るまでの社名変遷を収録しています。合併、社名変更、改組、持株会社設立などの変遷内容を掲載しています。現在は存続していない会社名も旧会社名から調べることができます。 巻頭の業種別一覧は現在の会社名で配列し、巻末の会社名索引は現会社名・旧会社名から掲載ページを調べることができます。 |
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| ■ | 『TDB REPORT』 帝国データバンク 季刊 | 中602.1-415N |
| 巻末のデータコーナーに3ケ月間の「主な企業の合併・商号変更・上場一覧」を掲載しています。年4回刊行しているうち2・8月は『TDB 業界動向』として刊行しています。 | ||
| ● | 銀行変遷史データベース 全国銀行協会 [Web] http://www.zenginkyo.or.jp/library/hensen/ | |
| 明治以降に設立された国内の銀行沿革データ（設立、合併、営業譲渡、解散、商号変更など）が登録されています。 | ||
| ７ 倒産企業を調べる |
| 「倒産」とは、企業の経営状況が悪化し、事業の継続が困難になることです。一般的には債務不履行、債務超過、不渡りによる銀行取引停止処分等が目安となりますが、法令上で定義されているわけではありません。そのため関係者と協議の上自主的に策を講じる私的整理も可能ですが、法的整理の手続きとしては、主に破産申立や特別清算手続きによる「清算型」と、会社更生法や民事再生法の適用申請による「再建型」があります。（参考：『大月金融辞典』大月書店） |
| ■ | 『官報』 国立印刷局 | 中・央 |
| 会社更生法、民事再生法、破産あるいは特別清算など法的整理をした場合、裁判所から手続き開始の決定が行われた段階で官報の「公告」欄に裁判所からの公告として掲載することが法令で定められています。 ただし、会社名から探すことは困難なため、以下のデータベース等を利用されると便利です。 |
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| ▲ | 『倒産月報』 東京商工リサーチ 月刊 | 中 |
| 月ごとの特別記事、産業・業種別・原因別・倒産形態別・負債額別・資本金別・地域別などの各種動向、主な倒産一覧、詳細な倒産経緯と原因分析、今後の見通しなどを掲載しています。 | ||
| ■ | 『企業倒産調査年報』 企業共済協会 年刊 | 中・央335.2-676N |
| 統計や動向を解説している年報ですので速報性には優れませんが、前年度の倒産事例として約50件の事例を掲載しています。 | ||
| ■ | 『全国企業倒産白書』 東京商工リサーチ 年刊 | 中・央335.2-755N |
| 上記と同じく統計や動向を解説している年報ですので速報性には優れませんが、年度ごとの主な大型倒産として50件のほか、大型倒産事例、戦後の大型倒産負債額上位100や上場企業の倒産一覧を掲載しています。 | ||
| ▲ | 税と経営 税研 旬刊 | 中 |
| 毎月11日発行号に月次表示の3カ月前の1カ月間の企業倒産状況を掲載しています。 | ||
| ● | インターネット版「官報」 国立印刷局 [Web] http://kanpou.npb.go.jp/ | |
| 直近30日間の官報を閲覧できます。こちらも会社名での検索はできません。 | ||
| ● | 『官報情報検索サービス』 国立印刷局 [オンラインDB] | |
| 昭和22（1947）年5月3日以降～当日発行分（当日分は午前8時30分以降に公開）の官報（本紙、号外、政府調達公告版、目録、資料版）を検索・閲覧できるオンラインデータベースです。 | ||
| ※オンライン・データベースについては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」をご覧ください。 |
| 最近の倒産情報について調べることができるサイトもあります。 | ||
| ● | 倒産情報（速報） 東京商工リサーチ [Web] http://www.tsr-net.co.jp/ | |
| トップページから倒産速報のタブをクリックすると、直近１ヶ月分の負債総額が原則30億円以上の倒産企業および信用変動企業を見ることができます。 | ||
| ● | 大型倒産速報 帝国データバンク [Web] http://www.tdb.co.jp/tosan/jouhou.html | |
| 当月から先月分の負債総額が原則30億円以上の倒産事例を掲載しています。 | ||
| その他、大型倒産について日刊新聞に掲載されたものについては、新聞各紙のオンライン・データベース記事検索で調べることも有効です。 | ||
| ※新聞記事の検索につきましては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」をご覧ください。 |
| ８ 役員・幹部職員を調べる |
| 役員等人事に関することを調べるには、いままで掲載していますそれぞれの図書の「役員」表記のある資料のほか、下記の資料で調べることができます。 |
| ※役員・幹部職員の調査につきましては、調査ガイド 「ビジネス関連の人物情報を探す」もご覧ください。 |
| ■ | 『会社職員録』 ダイヤモンド社 年刊 | 中・央335.4-5N |
| 全上場会社版と非上場会社版の2種類がありあます。全上場会社版は証券コード順に、非上場会社版は独自の39業種に分類し業種別に配列されていて、各編とも2分冊になっています。 掲載項目は、証券コード・会社名・英文会社名・会社コード（ダイヤモンド社独自のコード）・連絡先・設立年月・資本金・従業員・決算月・上場市場・単独業績・連結業績・業種・事業構成・発行株数・株主数・大株主・主要取引金融機関・主要仕入先・主要販売先・事業所・役職名・姓名・生年・出身都道府県・卒業年・最終出身学校学部学科名・入社年・役員就任年・趣味・勤務先事業所名・自宅連絡先などを掲載しています。 巻頭には、いずれも上下巻全掲載分の会社名50音順索引、業種別索引を、巻末には学部学科略称一覧を付しています。また付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。2011年版で休刊するようです。 |
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| ■ | 『役員四季報』 東洋経済新報社 年刊 | 中・央335.4-26N |
| 全上場会社版とジャスダック・未上場会社版の2種類がありあますが、ジャスダック・未上場版は2006年版をもって休刊し、ジャスダック上場分を全上場会社版に掲載されるようになりました。 証券コード順に配列されていて、掲載項目は、会社概要欄に証券コード・会社名・設立年月・資本金・決算期・連絡先・発行済株式・執行役員制度・役員・従業員（数と平均年齢）・役員年齢分布・役員持株・学校分布です。役員欄には役職・氏名（ふりがな）・入社から役職初就任・生年月日・最終学歴卒業年・担当職・役員の所有株式数です。 巻頭には会社名50音順索引と役員人名50音順索引を、巻末には集計編としてトップの出身大学、全役員の出身大学、トップの出身学部や新任トップ（社長）一覧等が掲載されています。 |
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| ● | 日経テレコン21 日本経済新聞社 [オンラインDB] | |
| 日本経済新聞社の有料オンラインデータベースです。日経4紙（日本経済新聞、日経産業新聞、日経流通新聞、日経金融新聞）の記事検索のほか、企業の概要・財務内容・役員構成等の企業情報、人事情報、マーケット情報等を調べることができます。 人事検索では、人事情報と人事記事検索ができます。人事情報(日経WHO’S WHO)は、姓名や勤務先名から企業役員や行政関係者の職務歴を中心とした人物紹介が検索できます。また、人事記事検索では、日本経済新聞、日経産業新聞、日経金融新聞、日経地方経済版に記載された人物や企業の記事を検索することができます。 収録範囲は全国の上場・有力未上場企業約5,100社の役員・執行役員・部長・次課長、政府関係機関の理事・監事・部長級以上、国会議員、審議会委員、経済・業界団体幹部、県庁の知事・部長級以上・県議会議員、市長などです。 当館3階デジタル情報室でご利用いただけます。プリントアウト可能です。 |
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| ※オンライン・データベースについては、調査ガイド 「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」をご覧ください。 |
