基本方針と重点目標(平成25-27年度) 重点目標評価シート<基本方針4>
更新日:2015年10月29日
<基本方針 4 >
大阪府立図書館は、大阪の歴史と知の蓄積を確実に未来に伝えます。
重点目標4-1 | 地域資料および古典籍の有効活用を図るとともに、大阪に関わる情報へのゲートウェイをめざして、データベースの拡充など、大阪のあらゆる分野に関する情報発信を強化します。 |
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重点目標4-2 | 地域資料および古典籍サービスにおける専門性を活かし、外部人材・機関とのネットワークを形成します。 |
重点目標4-3 | 大阪府の行政資料を中心に、デジタル形態で発行される資料の収集と提供を進めます。 |
重点目標 4-1 |
地域資料および古典籍の有効活用を図るとともに、大阪に関わる情報へのゲートウェイをめざして、データベースの拡充など、大阪のあらゆる分野に関する情報発信を強化します。 | |
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評価 (26年度) |
△ |
【評価の理由】 大阪関係コンテンツアクセス数は前年度の数値を大きく割り込み、目標値に達しなかった。原因として、ホームページのCMS移行(平成26年1月)に伴うURL変更の影響が考えられたため、年度後半にリダイレクト等の対策を講じた。 |
重点指標 | 24年度 実績 |
目標 | 実績 | 26年度 達成度 |
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25年度 | 26年度 | 27年度 | ||||
大阪関係コンテンツアクセス数 | 427,912 | 毎年430,000 | 456,583 | 315,401 | C | |
大阪文献データベース新規登録数 | 2,610 | 毎年2,650 | 2,650 | 2,665 | B |
【アクション・プラン】
取組み | 達成状況 | |
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平成25年度 |
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平成26年度 |
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平成27年度 |
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【アクション・プランのねらい】(25年度当初に記入)
- レファレンス事例を積極的にインターネットで公開していくことにより、大阪在住の利用者にはもちろん、大阪在住以外の利用者にも、当館所蔵の資料の紹介や、大阪について調査する際の参考資料および調査方法を提示する。
- 大阪に関係する図書、地域誌、広報誌などで取り上げられた細かい事象に関する記事は、書名からの蔵書検索や、一般的な雑誌記事検索のデータベースでは調査することが困難である。大阪文献データベースにこれらの記事を登録し、データベースを充実させることにより、図書館利用者の調査の便宜を図る。
- 図書館情報システムのリプレイスを機に、大阪文献データベースの機能強化の検討を行い、大阪のことなら何でもわかる「デジタル大阪ポータル」(仮称)をめざした取組みを進める。
重点目標 4-2 |
地域資料および古典籍サービスにおける専門性を活かし、外部人材・機関とのネットワークを形成します。 | |
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評価 (26年度) |
◎ |
【評価の理由】 連携事業、研修・講師派遣は計画通りに実施でき、両者とも目標を上回る実績となった。 |
重点指標 | 24年度 実績 |
目標 | 実績 | 26年度 達成度 |
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25年度 | 26年度 | 27年度 | ||||
連携事業数 | 3 | 毎年3 | 6 | 4 | A | |
研修実施回数(講師派遣回数を含む) | 2 | 毎年2 | 6 | 3 | A |
【アクション・プラン】
取組み | 達成状況 | |
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平成25年度 |
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平成26年度 |
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平成27年度 |
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【アクション・プランのねらい】(25年度当初に記入)
- 蓄積してきた専門性を活かし、研修や講師派遣を積極的に実施することにより、外部人材とのネットワークを広げる。
- 耐震補強工事により自館での活動が制約される中、図書館はもちろん、他機関との連携事業や協力を進めて、前年度並みの実績を維持する。
重点目標 4-3 |
大阪府の行政資料を中心に、デジタル形態で発行される資料の収集と提供を進めます。 | |
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評価 (26年度) |
〇 |
【評価の理由】 大阪府が提供するデジタル形態資料のスムーズな収集のため、大阪府各部局へ改めて「おおさかeコレクション」への協力を要請した。 |
重点指標 | 24年度 実績 |
目標 | 実績 | 26年度 達成度 |
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25年度 | 26年度 | 27年度 | ||||
デジタル形態で発行される資料の収集・提供 | - | 最終年度までに収集・提供体制の構築 | 収集・提供システムの構築 | 収集・提供システムの整備 | B |
【アクション・プラン】
取組み | 達成状況 | |
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平成25年度 |
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平成26年度 |
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平成27年度 |
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【アクション・プランのねらい】(25年度当初に記入)
- 図書館情報システムのリプレイスに合わせ、大阪府の行政資料を中心に、デジタル形態で発行される資料の収集・提供について検討し、その円滑な運用体制を整備する。
「基本方針と重点目標(平成25-27年度)」およびそれに基づく活動評価について
平成26年度