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【居住地域】
【年齢・世代】　　　　《こども・若者》　《シニア世代》
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【ライフスタイル】　　《全般》　《生活設計》
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【購買行動】　　　　 《全般》　《通信販売》　《コンビニエンスストア》　《広告》
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【余暇活動】　　　　《全般》　《旅行》　《レジャー・アミューズメント》
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新しい調査を試みる

今、どんな商品が売れているのか？その商品を購入した理由は何なのか？
企業が新たに商品やサービスを企画し、販促活動をする際に、消費者のライフスタイルや生活意識、購買行動といった消費者動向を知ることは非常に重要です。
ここでは、統計データ集、商品消費動向・サービス利用実態調査の報告や各種アンケート調査報告などを掲載したマーケティングデータ集の一部をご紹介します。残念ながら、ここに掲載することができなかった資料も多くあります。詳しくは、中之島図書館2階ビジネス資料室の調査相談カウンターへお尋ねください。
消費を読む、官庁統計で調べる、属性別で調べる、テーマ別で調べる、の各項目は、テーマによって項目が重複しますので全体をご一読のうえご利用ください。

１　消費を読む

多様な調査結果および分析結果をまとめ、消費動向全般を概観できる資料です。

■ 『全国世論調査の現況』　[内閣府大臣官房政府広報室]　年刊 　　　中・央361.47-2NX

年版表示の前年度に政府機関/政府関係機関・地方自治体・大学・新聞社/通信社/放送局・企業/団体等が実施した世論調査(回収率が50％以上、あらかじめ標本数に達するまで行った調査は標本数が500人以上)を内閣府がとりまとめた資料で、平成30年版までは年刊で、令和2年度版以降は隔年で作成されています。約700～800件収録され、約100件の主要な調査については結果の概要を平成25年版まで掲載しており、内閣府WEBサイト「世論調査」にも公開されています。WEBサイトでは、平成20年版以降の報告書を掲載しています。　　　［Web］　https://survey.gov-online.go.jp/state/

■ 『アンケート調査年鑑』　並木書房　年刊　　　 中・央361.91-5NX

ビジネスマン/OL・ヤング/学生・女性/主婦・男性/父親・夫婦/家庭・子ども・マネー/財テク・レジャー/ニューメディア・生活全般の9つの属性別のライフスタイル・意識調査の他に、生活全般に関する消費行動についての調査結果など多数収録しています。それ以外にも「その他のアンケート」として、調査名称・調査対象・調査発表時期・問い合わせ先のリストがあります。巻末にはテーマ別索引と50音順総索引を付しています。

■ 『日経MJトレンド情報源』　マーケティング・ハンドブック　日本経済新聞出版社　年刊 　　　中675-11NX

『日経MJ』が過去1年間に報じた内容から、記事・データ・調査結果などを厳選して加筆・再編集した資料です。最新の消費トレンドに関する記事やヒット商品番付を用いながら、多様化した消費動向について解説しています。2019年を最後に刊行されていません。

■ 『ビジネス調査資料総覧』　日本能率協会総合研究所　年刊　　　　　　　　　　　　 中・央675-65N

年版表示の前々年9月から前年8月にマーケティング・データ・バンクが収集したマーケティング資料を掲載している目録です。マーケティング支援機関ガイドや巻末には資料名索引も収録しています。2011年版を最後に刊行されていません。

■ 『消費社会白書』　JMR生活総合研究所　年刊 　　　中675-2NX

年次ごとにテーマを設定し、自社インターネットモニターへの消費動向調査をもとに、消費をどう読むべきか、どんなアプローチが有効なのか、図表を多用しながら分析・解説しています。巻末には調査設計および図表索引を付しています。

■ 『消費者購買行動年鑑』　2021　流通経済研究所　中675.2-18NX

スーパーマーケット編とドラッグストア編がそれぞれ冊子とCD-ROMから構成されている資料です。全国6000万人規模の購買情報をもとにスーパーマーケット(約280万人)・ドラッグストア(約760万人)のID-POSデータを集計した資料で、市場における一般的な購買行動を把握することができます。冊子体には購買実績データの一部と、データを整理したレポートを掲載し、CD-ROMにはMicrosoft Excel形式の購買実績データを収録しています。スーパーマーケット編・ドラッグストア編ともに、全体の指標・時間帯別指標・季節トレンドを掲載し、主要カテゴリーレポート(20種類・カテゴリー実績<1人当たり購買金額/点数・来店当たり購買金額/点数・購買商品単価・来店内購買回数比率・会員内購買率・リピート率・購買頻度・購買間隔(平均・最頻)>・性年代別実績・時間帯別実績・季節トレンド)を見開き2ページで掲載しています。また、細分類カテゴリーではカテゴリー実績・時間帯別実績・性年代別実績・季節トレンドを個別のページで掲載するほか、併売実績を掲載しています。

■ 『リサーチ・クリップ大全　2014/10～2015/9』　日本経済新聞社産業地域研究所　2015.12 　　　中675.2-174N

平成24年12月発行までは『調査ウオッチ』(675.2-152N)というタイトルで、『日経消費ウオッチャー』に掲載された「調査ウオッチ」の調査結果を収録しておりましたが、平成25年12月の発行分から標記のタイトルに改題し、『日経消費インサイト』に掲載された「リサーチ・クリップ」とあわせて、民間企業・官公庁・日経グループが行った消費者調査から食生活・ショッピング・ライフスタイルなど約100の調査を収録しています。

■『日本版General Social Surveys基礎集計表・コードブックJGSS累積データ2000-2010日本版総合的社会調査共同研究拠点大阪商業大学JGSS研究センター　2012.3　　中・央361.91-44N

日本版General Social Surveysの基礎集計表およびコードブックを累積して掲載している資料です。関連文献リストも収録されています。データの公開状況、入手方法などは上記SSJDAに寄託しています。その後も定期的に刊行されており、最新版としてJGSS-2018（中・央361.91-3NX）が2020.3に刊行されています。

● 経済レポート情報　ナレッジジャングル　[Web]　http://www3.keizaireport.com/

インターネット上で無料公開されている経済関係のレポートを紹介しています。

● 世論調査　内閣府　[Web]　https://survey.gov-online.go.jp/index.html

内閣府が実施する世論調査の結果や前掲の『全国世論調査の現況』などを見ることができます。

● 日本世論調査協会　[Web]　http://www.japor.or.jp/

世論調査実施情報「世論調査インデックス」として、協会報『よろん』に収録された調査実施情報を年2回（4月・10月）に分けて公開しています。

● Center for Social Research and Data Archives (CSRDA)　東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター　［Web］　https://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/

我が国における社会科学の実証研究を支援することを目的として、データを収集・保管、その散逸を防ぐとともに、学術目的での二次的な利用のために提供する機関「東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター」が構築したデータアーカイブです。

■ 『日本版General Social Surveys基礎集計表・コードブックJGSS累積データ2000-2010』　　日本版総合的社会調査共同研究拠点大阪商業大学JGSS研究センター　2012.3　　　 中・央361.91-44N

日本版General Social Surveysの基礎集計表およびコードブックを累積して掲載している資料です。関連文献リストも収録されています。データの公開状況、入手方法などは上記SSJDAに寄託しています。 その後も定期的に刊行されており、最新版としてJGSS-2018（中・央361.91-3NX）が2020.3に刊行されています。

● 生活総研　博報堂生活総研　[Web]　https://seikatsusoken.jp/

「来月の消費予報」や「ヒット予想」では全国主要地区の男女を対象に、消費に対する意欲、生活感情、生活価値観などを調査分析したデータを掲載しています。『生活定点』（1992年から隔年で実施している生活者の意識調査）を無償公開しています。

● アンケート結果　マイボイスコム　[Web]　https://www.myvoice.co.jp/report/index.html

さまざまなジャンルのアンケート結果を公開しているほか、登録することにより最大約3,000テーマの結果を見ることができます。

● Mpac　マーケティング情報パック　富士グローバルネットワーク　[オンラインDB]

デジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。　「家計調査」、消費者調査サマリーの閲覧ができます。　収録内容については　　　　　　　　　　　　［Web]　https://www2.fgn.jp/mpac/をご覧ください。

● 日経テレコン21　日本経済新聞デジタルメディア社　[オンラインDB]

デジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。POSデータの閲覧ができます。

●毎索　毎日新聞社　[オンラインDB]

「毎日ヨロンサーチ」に毎日新聞が実施した戦後の世論調査をデータベース化したものを収録しています。収録期間は、1945年10月以降で、更新は2月・8月におこなっています。

※オンライン・データベースについては、調査ガイド「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」もご覧ください。

● 『市場情報評価ナビ(MieNa)』　日本統計センター　[オンラインDB]

市場情報評価ナビ(MieNa)は地域特性を評価し、見える化した商圏マーケティングデータレポートです。
中之島図書館デジタル情報室でご利用いただくことができます。
当館では、大阪府と兵庫県二県のオンラインデータベースで提供している最新の情報と、2010年7月現在のデータを切り取ったDVD-ROMを提供しています。

このような情報を知りたい時にご活用ください！

商圏特性を詳しく知りたい！	現状を検証・分析したい！
どんな人（年代構成・世帯構成等）が住んでいるの？	自社（店）の商圏を検証したい
何を、どの位、購入しているの？	出店予定地の立地環境を検証したい
どんな業種の事業所（事務所）があるの？　・・・など	競合店の立地環境との比較検証をしたい　・・・など

市場情報評価ナビ(MieNa)の収録種類

市場情報評価ナビ(MieNa)の収録種類		内容
都道府県トレンドレポート（都道府県トレンドＷＡＴＣＨ）		都道府県の経済動向を示す各種データを過去３年間の月次推移グラフ（原データ・対前年同月比・季節調整値）でビジュアルに表現しています。また、全国数値とも比較しています。
市区町村一覧レポート（都道府県内全市区町村比較レポート）		都道府県内の市区町村を一覧で比較評価します。また、都道府県内の他都市と較べてその都市がどの程度の水準にあるのかを、客観的に把握できます。例えば、県内での新規出店候補地の選定、重点エリアの策定などにご利用ください。
市区町村明細レポート（特定市区町村レポート）		市区町村の水準を、その都道府県における水準（平均）と比較評価しています。比較は、全県、都市部、郡部の区分別で示しています。周囲5km圏、周囲10km圏についても「圏域情報」として見ることができます。
商圏レポート（半径500m/1km/3km/5km圏）
	マーケット分析編	町丁を中心とした周辺地域の市場性を評価し、新規出店候補地の選定、店舗周辺の市場特性を把握したい時、または消費支出額データによる潜在ニーズの推計などご利用ください。
	人口詳細編	町丁を中心とした周辺地域の人口の状況（「夜間と昼間の年代別人口の構成比較」、「将来人口推計」、「産業区分別就業者数と従業者数の比較」）を確認することができます。
商圏ベスト30レポート（半径500m/1km/3km/5km圏）
	マーケット分析編	「商圏レポート」の指標の中から、主要な指標を選択。 これにより例えば「当該市の中で１ｋｍ圏内人口の第１位町丁は？」等が、一目でわかります。
	人口詳細編	マーケット内の人口を居住人口、昼間人口、将来人口、将来人口伸び率、産業別人口の５つの切り口で捉えることができます。 これによって、例えば「当該市の中で１ｋｍ圏内２０代人口の第１位町丁は？」等が一目でわかります。

各レポートのサンプル等はこちら「日本統計センター」のWEBサイト市場情報評価ナビ(MieNa)をご覧ください。　[Web]　https://www.nihon-toukei.co.jp/solution/miena/index

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２　官庁統計で調べる

国や自治体が消費支出を調査した統計資料です。官庁統計は原則としてインターネットで公開されていることを特徴としてあげることができます。ここでは全般的な調査を掲載し、個別の調査データについては、３．属性別で調べる、４．テーマ別で調べるに掲載しています。

■ 『家計消費の動向』　消費動向調査年報　年刊 　　　中・央365.4-2N

毎月実施されている「消費動向調査(全国、月次)」の調査結果をとりまとめた資料です。総世帯・一般世帯・単身世帯それぞれについて、消費者の意識、物価の見通しについては毎月、旅行に対する支出の実績・予定および自己啓発・スポーツ活動費・コンサート等の入場料･遊園地等娯楽費･レストラン等外食費･家事代行サービスなどの各種サービス等支出予定については四半期、主要耐久消費財の買替え状況（理由・平均使用年数）については年間、主要耐久消費財等の普及率・保有数量については調査年度の3月時点のデータを収録しています。平成22年版を最後に刊行されていません。

▲ 『消費動向調査』　内閣府経済社会総合研究所景気統計部　月刊　　　 央P33-121NX

前掲資料の月次データで、消費者の暮らし向きに関する考え方の変化や物価の見通しなどをとらえ、景気動向の把握や経済政策の企画・立案の基礎資料とすることを目的として、毎月実施しています。令和元年は「全国家計構造調査」として実施しました。また、令和2(2020)年4月調査～令和3(2021)年9月調査については、新型コロナウイルス感染症の影響により、調査方法を調査員による訪問（調査依頼、調査票配布・回収）から郵送（調査依頼、調査票配布・回収(郵送またはオンライン)）に変更しました。　　　　　［Web］https://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/menu_shouhi.html

■ 『家計調査年報　家計収支編』　総務省統計局　年刊 　　　中・央365.4-4NX

約9,000世帯に家計簿をつけてもらうことで、1世帯あたりの1ヶ月間の用途別及び品目別の支出状況など家計収支を調査し、都市別、地域別、収入階級別などで集計している「家計調査」の結果を収録した資料です。家計収支編では、総世帯、二人以上の世帯、単身世帯（1995年以降）の家計収支の結果を収録しています。
[Web]　https://www.stat.go.jp/data/kakei/2.html

■ 『全国消費実態調査報告』　総務省統計局　5年毎 　　　中・央365.4-11N

「家計調査」では得られない詳細な結果を得るために約57,000世帯を標本として、家計の収入・支出及び貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を5年ごとに調査しています。
二人以上の世帯と、単身世帯とに分け、家計上の収入と支出、主要耐久消費財の所有数量、貯蓄現在高及び借入金残高、品目の購入先などを調査しています。
「第1巻　家計収支編」「第2巻　家計資産編」「第3巻　地域編」「第4巻　分析編」に分けられています。令和元年より「全国家計構造調査」と調査名を変更して実施しています。　[Web]　https://www.stat.go.jp/data/zensho/2014/index.html

● 全国家計構造調査　総務省統計局　　[Web]　https://www.stat.go.jp/data/zenkokukakei/2019/index.html

「全国家計構造調査」は、家計における消費・所得・資産及び負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布及び消費の水準，構造等を全国的及び地域別に明らかにすることを目的とする調査です。1959年以来5年ごとに実施してきた「全国消費実態調査」を全面的に見直して2019（令和元）年より実施され、2019（令和元）年調査は13回目に当たります。

■ 『家計消費状況調査年報』　総務省統計局　年刊 　　　中・央365.4-5NX

家計調査」を補完する調査として、購入頻度が少ない高額商品・サービスの消費やICT関連消費やインターネットを利用した購入状況の実態を毎月及び四半期毎に調査しています「家計消費状況調査」の調査結果をとりまとめた資料です。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2021（令和3）年1月調査分からは毎月公表される「支出関連項目（特定の商品・サービス、ネットショッピングの支出額）」と四半期毎に公表される「ICT関連項目（電子マネーの利用状況、インターネットを利用した購入状況）」があります。※「家計消費状況調査」は、2021（令和3）年1月調査分から調査票を一部変更したため、いくつかの結果表は変更していますので、時系列推移を見る場合などは留意ください。　[Web]　https://www.stat.go.jp/data/joukyou/index.html

■ 『国民生活に関する世論調査』　内閣府大臣官房政府広報室　年刊　　　 中・央365.5-6NX

個別の産業や消費に関してではなく、国民の生活全体にかかわる満足度や不安について調査・分析しています。なお「令和2年調査」は新型コロナウイルス感染症拡大予防の観点から中止されました。[Web]　https://survey.gov-online.go.jp/index-ko.html

■ 『国民生活基礎調査』　厚生労働統計協会　年刊　　 　中・央365.5–1NX

3年ごとに大規模な調査を実施し、中間の各年には、世帯の基本的事項及び所得の状況について小規模で簡易な調査をしています。統計表は世帯と所得についての基礎的事項を収録しています。WEBサイトでも公開されています。[Web]　https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html

■ 『社会生活基本調査報告』　総務省統計局　5年毎　中・央365.5-29N

無作為抽出した約7万8千世帯の10歳以上の世帯員を対象とする調査票Aと、同5千世帯の10歳以上の世帯員を対象とする調査票Bにより調査した、生活時間・生活行動等の調査を掲載した統計資料です。全8巻でWEBサイトでも公開されています。　[Web]　https://www.stat.go.jp/data/shakai/2016/kekka.html

■ 『消費生活に関するパネル調査』　年刊　　　 中・央365-○○N

家計経済研究所が作成し、年度によって違った内容・書名で刊行されます。請求記号もその都度変わります。WEBサイト上で過去分も含めて概要を紹介しています。2018年度以降は慶應義塾大学・パネルデータ設計・解析センターが調査を引き継いでいます。[Web]　https://www.pdrc.keio.ac.jp/paneldata/datasets/jpsc/

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３　属性別で調べる

【居住地域】

■ 『家計調査年報　家計収支編』　総務省統計局　年刊 　　　中・央365.4-4NX

約9,000世帯に家計簿から、1世帯あたりの1ヶ月間の用途別及び品目別の支出状況など家計収支を調査し、都市別、地域別、収入階級別などで集計している「家計調査」の結果を収録した資料です。家計収支編では、総世帯、二人以上の世帯、単身世帯（1995年以降）の家計収支の結果を収録しています。
都市別（政令指定都市と県庁所在地）の品目別の支出金額データは居住地域のデータとして利用できます。　[Web]　https://www.stat.go.jp/data/kakei/2.html

● 地域経済分析システムRESAS（リーサス）　経済産業省・内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局　[Web]　https://resas.go.jp/#/13/13101

産業構造や人口動態、人の流れなどのデータを集約した地域経済に関する官民の様々なデータをマップやグラフにより可視化を目指すシステムで、地方自治体による施策を情報面・データ面から支援するために、経済産業省と内閣官房デジタル田園都市国家構想実現会議事務局が提供しています。トップページで9つのマップを設定しており、地域経済に関しての様々な情報を表示します。「消費マップ」と選択すると、地域のスーパーやドラッグストアのPOSデータでの消費の傾向、クレジットカードや免税取引での外国人消費の比較、ポイント還元事業よりキャッシュレス決済情報などについての表示ができます。RESAS本体にデータダウンロード機能が搭載されており、また掲載しているデータをプログラムが取得できる機能をAPI（RESAS-API）で提供しています。

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【年齢・世代】

《こども・若者》

■ 『子どもの学習費調査報告書』　文部科学省生涯学習政策局調査企画課　隔年刊 　　　中・央373.4-32N

公私立幼稚園 公私立小学校 公私立中学校 公私立高等学校(全日制)を対象に調査した資料で、学習費総額、学校教育費、学校外活動費、幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額、世帯の年間収入別の学習費を掲載しています。WEBサイトでも公開しています。[Web]　https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00400201&tstat=000001012023

■ 『CAMPUS LIFE DATA　学生の消費生活に関する実態調査』　全国大学生活協同組合連合会　年刊 　　　中・央377.9-19NX

毎年秋に調査票を郵送・回収し翌3月に調査分析結果を刊行しています。調査は、経済生活（自宅生・下宿生の生活費、奨学金、アルバイト、半年間の特別費、暮らし向き）、大学生活・学生の意識（大学生活充実度、登校日数、授業形態、キャンパス滞在時間、就職、大学生活の重点、サークル所属・加入状況、政治・社会への関心、SDGs）、日常生活（悩んでいることや気にかかっていること、大学入学後のトラブル遭遇、食事、ChatGPTなどの文章作成系AIの利用経験と目的、読書時間・勉強時間）について分析・解説されており、データ編としてそれぞれの集計表を掲載しています

■ 『子ども・青少年のスポーツライフ・データ　4～21歳のスポーツライフに関する調査報告書』　笹川スポーツ財団　隔年刊 　　　中・央780.2-3NX

スポーツクラブ・運動部の加入状況やスポーツ観戦、体格指数・健康意識などのアンケート調査を比較分析した資料で、2023年版では、「子ども・青少年のスポーツライフと健康」をテーマに、4～21歳の運動・スポーツの実施状況やメンタルヘルスのほか、取り組みが進む「運動部活動の地域移行」に関して、運動部活動の活動実態、生徒の健康認識や生活習慣に加え、地域移行のあり方などを取り上げています。

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《シニア世代》

■ 『少子高齢社会総合統計年報』　三冬社　隔年刊 　　　央365.5-7NX

官庁統計にみる少子高齢化・地域経済と少子高齢化・国の財政と国民生活・少子化対策・高齢化対策・国際比較の6つの章に分けて、政府や民間の統計・意識調査を掲載しています。中央図書館で所蔵しています。

■ 『高齢者介護福祉市場総覧』　日本マーケティング・レポート　2017.1 　　　中369.26-2432N

介護福祉市場の分析と企業の実態および高齢者の消費動向分析を掲載しています。　高齢者の消費動向分析では、高齢者世帯の品目別消費額と消費比率・高齢者市場伸長率ランキング・高齢者世帯品目別販路別購入比率を掲載しています。

市場分析編は調査ガイド「業界・市場動向のしらべかた」、企業実態編は調査ガイド「企業情報をしらべるには」をご覧ください。

■ 『介護・看護サービス統計データ集』　三冬社　隔年刊 　　　中369.26-114NX

「2025」版では、高齢者・要介護者に関するデータ、介護者に関するデータ、介護サービス＆医療に関するデータ、介護保険・高齢者医療等に関するデータ、これからの介護・取り組みにわけて、官民の統計・アンケート結果を収録しています。

■ 『超高齢社会の実像　調査報告書』　日本経済新聞社産業地域研究所　2014.9　　　中675.2–177N

シニアを対象としたアンケート調査の結果をまとめたものです。消費ニーズ、継続雇用、健康に関する意識とニーズ、介護、IT利用の実態について、シニアがどう考え、行動しているかを、詳細なデータとともに報告しています。

●　中高年者縦断調査　（中高年者の生活に関する継続調査）　厚生労働省政策統括官付参事官付世帯統計室　[Web]　 https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/29-6.html

全国の中高年者世代の50～59歳の男女を追跡して、健康・就業・社会活動について、意識面・事実面の変化の過程を継続的に調査しています。平成17年度を初年として毎年11月に調査実施し、第2回以降は協力を得られた者を調査対象として継続的に調査しています。なお、中央図書館では、冊子体(367.7-36NX)を所蔵しています。

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【世帯形態・性別】

■ 『一人暮らしに関する意識調査』　平成23年度　全国宅地建物取引業協会連合会 　　　中・央365.3-776N

専用フォームによるインターネットアンケート調査をまとめた資料です。若年層の一人暮らしの賛否と理由、希望の部屋のタイプ、家賃の希望額、妥当と思う月収に占める家賃の割合、重視する条件・環境、重視する設備、隣人の生活音、ごみ出し・近隣へのあいさつについて調査しています。
全宅連（全国宅地建物取引業協会連合会）のWEBサイトでは、様々なアンケート調査を行っており、調査結果が公開されています。「一人暮らしに関する意識調査」は2011年～2018年の調査結果がPDFファイルで公開されています。　[Web]　https://www.zentaku.or.jp/research/questionnaire/

■ 『女性の暮らしと生活意識データ集』　三冬社　隔年刊 　　　中・央367.1-38NX

「結婚・家族」、「社会・仕事」、「家計・消費」、「健康・美容」、「余暇・生活全般」などのテーマごとに、主婦とOL層のライフスタイルに関するデータについて、民間の消費者アンケート調査から官庁統計まで網羅した資料集で、「2025」年版では「所得の増加とインフレのバランスで変化する女性の暮らしと生活に対する意識」などについても収録されています。

■ 『新世代×性別×ブランドで切る！』　第5版　日経BP社　2017.3 　　　　中675.2-122N

初版が同一タイトル、2版が『新世代×性別×ブランドで切る！』（675.2-134N）になり、3版で初版のタイトルに戻りました。一般生活者3万人の持ち物などをインターネット調査し、世代編と市場編に分けて掲載しています。
世代編では、20歳から69歳の男女別の5歳ごとに区分し、趣味・スポーツ・興味/関心事・職業・婚姻状況・子供の数・所有ブランドリストなどを掲載しています。
第5版の市場編では、自動車・洋服・スポーツウェア・腕時計・即席麺/スープ類・シャンプー/リンス・有名人・キャラクター・国内旅行・ホテルについて掲載しています。

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４　テーマ別で調べる

【ライフスタイル】

 　《全般》

■『日本の消費者はどう変わったか　生活者1万人アンケートでわかる最新の消費動向』　　東洋経済新報社　2022.10　　　　中675-350NX

野村総合研究所(NRI)が、1997年より3年おきに生活者1万人に対して訪問留置式で実施している調査結果に基づき、日本の消費者の変化や現代消費者の姿、消費者マーケティングに関する示唆などを紹介する資料です。最新の2021年調査は、コロナ禍に入り1年以上が経過した中で実施し、コロナ禍により大きく変化し定着した余暇の過ごし方やデジタル利用、テレワークによる働き方の影響等を紹介しています。なお、調査については、下記に紹介している「生活者1万人アンケートにみる日本人の価値観・消費行動の変化(野村総合研究所(NRI) WEBサイト)」でも公開しています。

■『国民生活時間調査　データブック』　NHK出版　5年ごと 　　　中・央365.5-19N

NHK放送文化研究所が5年ごとに調査、公表しています。10歳以上の男女7,200人を対象に調査した、午前0時～午後12時の時刻別(15分きざみ)の生活行動と在宅状況を掲載しています。1995年以降のデータはWEBサイトにて公開されており、CSV形式のデータをダウンロードすることも可能です。　［Web］　https://www.nhk.or.jp/bunken/yoron-jikan/
概要版として『国民生活時間調査報告書』（央・中365.5-45N）、解説書として『日本人の生活時間』（中・央365.5-22N）を刊行していましたが、2010年版以降刊行されていないようです。

■『国民生活時間調査報告書』　NHK放送文化研究所　5年ごと 　　　中・央365.5-45N

上記『国民生活時間調査　データブック』の概要版です。テレビとマスメディア・レジャーと交際・労働と学業・睡眠と食事・家にいる時間、いない時間・必需行動、拘束行動、自由行動についての調査をおこない、1970年の調査からの経年変化を掲載しています。2020年より冊子体の刊行は終了し、「生活時間調査 記事一覧」として過去分を含め、WEBサイトにデータを掲載しています。

[Web] 　https://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/index.html?p=%E7%94%9F%E6%B4%BB%E6%99%82%E9%96%93%E8%AA%BF%E6%9F%BB

■『生活定点』　博報堂　[CD-ROM] 　　　中365.5-75N

博報堂生活総合研究所が1986年から隔年で実施しており、生活行動、消費態度、社会観など多角的に調査している。過去10年分のデータを収録。デジタル情報室でご利用いただけるCD-ROMです。冊子は、調査項目のインデックスや使用方法についてのみ収録し、データの掲載はありません。1992年から2022年までの30年分の生活者観測データ約1,400項目が博報堂生活総研WEBサイトで無償公開中です。　[Web]　https://seikatsusoken.jp/teiten/

■『日本人の価値観　データで見る30年間の変遷』　生活情報センター　2005.11 　　　中・央365.5-90N

生活者の価値観・価値観の国際比較・児童/生徒/学生の価値観の国際比較・働く人の価値観・若者の価値観・子どもの価値観の6章で構成されています。

●『生活者1万人アンケートにみる日本人の価値観・消費行動の変化』　野村総合研究所　[Web] 　https://www.nri.com/jp/knowledge/report/lst/2021/cc/mediaforum/forum322

2021年8月に実施された、全国で15歳～79歳の男女個人1万人を対象とした「生活者1万人アンケート」の調査結果です。このアンケートは1997年以降3年おきに実施されており、2021年で9回目となります。生活価値観や消費価値観を時系列で比較して分析しています。

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《生活設計》

■ 『ライフプラン情報ブック』　生命保険文化センター 　年刊　　　中・央365-8NX

生活課題や生活保障に対する取り組みの実態や必要とする資金の額およびその算出方法を目安として、平均を知るための情報を掲載しています。

■ 『賃金決定のための物価と生計費資料』　労務行政　年刊 　　　中・央365.4-2NX

物価・生計費関係の解説と資料を網羅しています。世帯を構成する人員や世帯主の年齢別に算出される標準生計費、老後生活費、生活費の地域差などがわかります。

■ 『ライフプランデータ集』　セールス手帖社保険FPS研究所　年刊 　　　中365.5-5NX

出生、死亡、医療、教育、結婚、老後、介護、相続など人生の様々なライフステージに関わるデータを官庁統計から民間会社のアンケート調査までテーマごとに掲載しています。また、自社調査の『サラリーマン世帯生活意識調査』の調査結果および掲載データ一覧を収録しています。

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【金融行動】

■ 『家計の金融行動に関する世論調査』　金融広報中央委員会　年刊 　　　中・央338.7-6NX

金融資産や家計についての世論調査ですが、数字だけでなく、「元本割れの経験、元本割れの経験の受け止め方」や「心の豊かさを実感する条件」を実感している世帯、実感していない世帯別に調査するなど多様な項目を掲載しています。
掲載は、2人以上の世帯と単身世帯に分け、世帯別・世帯主の就業先産業別・年間収入別・持家別・世帯類型別・就業者数別・市郡規模別・地域別に細分化して掲載しています。また、設問間クロス集計や時系列表もあります。

■ 『外為白書』　外為どっとコム総合研究所　年刊 　　　中・央338.9-1NX

7月から翌年6月までのドル/円・ユーロ/円・ユーロ/ドル・豪ドル/円・ポンド/円・ポンド/ドル・カナダ/円・NZドル/円・ランド/円の「相場のあゆみ」のほか、FXの店頭取引市場の業界動向、FX投資家アンケートによる実態調査を掲載しています。

■ 『電子決済総覧 2019-2020』　インフキュリオンカード・ウェーブ編集部　東京　2019.9 　　　中338-47NX

近年その市場規模が急速に増大しているキャッシュレス決済の市場規模に関する調査レポートです。「2019-2020」年版では、2020年から2025年までの国内における電子決済サービス（クレジット決済・デビット決済・プリペイド決済）の市場規模推移に関する予測を公表しています。また電子決済サービスにおけるテクノロジー動向や海外における電子決済サービスの普及動向についても言及しています。

● 国民利用者の金融行動に係るアンケート調査　一般財団法人ゆうちょ財団　[Web]　https://www.yu-cho-f.jp/research/questionnaire_survey.html

金融機関・金融商品の利用動向等に関して、家計（世帯）の金融に関する調査・研究に役立てることを目的とした「家計と貯蓄に関する調査」及び、個人の金融に関する調査・研究に役立てることを目的とした「くらしと生活設計に関する調査」の全国調査を実施し、調査結果を報告書にまとめ、WEBサイトにバックナンバーを含めて公表しており、調査データは研究者に対して提供しています。

● 生活意識に関するアンケート調査　日本銀行情報サービス局　[Web]　https://www.boj.or.jp/research/o_survey/index.htm/#p01

生活者が現状において抱いている生活実感や、金融・経済環境の変化がもたらす生活者の意識や行動への影響を把握することにより、日本銀行の金融政策や業務運営の参考にすることを目的として、1993年以降実施しています。

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【購買行動】

《全般》

■ 『全国生協組合員意識調査報告書　詳細版』　日本生活協同組合連合会政策企画部　3年ごと 　　　中365.8-6NX

全国30の生協組合員のうち約6,000名を対象に暮らし、購買に対する意識や行動などについてアンケートを行い分析した資料です。また過去の調査との比較、非生協組合員との比較も収録しています。

■ 『広がるカジュアルギフト　調査報告書』　日本経済新聞社産業地域研究所　2015.8 　　　中675.2–135N

　2015年3月に全国の学生（大学、短大、専門学校）、学生以外の20～50代の男女1030人を対象にインターネットでギフトについてのアンケート調査結果を分析した資料です。過去１年間に贈ったプレゼント、ギフトとして商品を選ぶ基準、過去１年間に贈ったギフトへの支出額等を調査しています。

●  市場調査データ　J-Net21　中小企業基盤整備機構　［Web］　https://j-net21.smrj.go.jp/startup/research/index.html

起業・創業に役立つ情報として公開されていますが、「飲食料関連」「物販業」「サービス」の職種別の様々な業種（職種別50音順）についての消費者利用動向がすぐにわかるデータ一覧です。業種のカスタム検索も可能です。

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《通信販売》

■ 『全国通信販売利用実態調査報告書』　日本通信販売協会　年刊　　　 中・央673.3-35NX

通信販売の利用について15歳～79歳の男女を対象に独自調査とオムニバス調査の2種類の調査をおこなった結果を掲載しています。
調査項目は、利用経験率・年間利用率・利用広告媒体・申し込み手段・購入商品・年間利用回数・利用会社数・1年間の総利用額・1回当たりの平均利用金額・代金支払い手段・直近の利用状況・利用理由・評価・利用意向・利用意向のある媒体・購入意向のある商品・長所と短所などです。

■ 『インターネット通信販売利用実態調査報告書』　日本通信販売協会　年刊 　　　中・央673.3-678N

全国の消費者を対象にインターネット通販、携帯電話のインターネット（モバイル）通販をどのように利用しているかについての調査結果報告書です。 第6回（2013年）を最後に刊行されていません。

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《コンビニエンスストア》

■ 『市場飽和説に挑むコンビニ』　日本経済新聞社産業地域研究所　2011.12 　　　中673.8-456N

成熟期を迎えているコンビニの最近の利用動向（高級PB・ドラッグストアとの複合店化など）新しいマーケティングの可能性を全国のコンビニ利用動向調査や首都圏のコンビニ高級PBの購入意向調査・首都圏のコンビニ/ドラッグストアの利用動向調査から分析しています。

●（新たなコンビニのあり方検討会）ユーザーアンケート・店頭出口調査　2019-2020　　経済産業省 商務・サービスグループ 消費・流通政策課　　　　　　　　　　　　　[Web]　 https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/new_cvs/003.html

電子商取引市場の急激な拡大、オンラインとオフラインを融合した新たな小売業態の登場など、技術革新により「小売業」から「社会的インフラ」としての機能が求められているコンビニエンスストアの新しいあり方について、2019年から2020年に経済産業省で行われた調査・検討の記録です。消費者調査としては「ユーザーアンケート（インターネットアンケート）」と「店頭出口調査（コンビニ利用者に対するヒアリング）」の2つの調査を行い、第3回検討会にて結果を公開しています。

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《広告》

■ 『「日経企業イメージ調査」について』　日経広告研究所　年刊 　　　中335.2-11NX

各企業の広告接触度・企業認知度・一流評価・好感度・株購入意向・就業意向の主要6項目のほか、21項目の継続イメージ調査、4項目のトピックイメージ調査を、ビジネスパーソンと一般個人に分けてランキング形式で収録し、企業イメージの解説や分析を実施しています。

■ 『生活と情報についてのアンケート調査　2013年11月・2014年5月調査結果』　日本アドバタイザーズ協会　2014.12 　　　中674.6-157N

2013年5月・2014年5月調査結果をまとめた資料で、生活者の一日の行動、情報接触実態、メディアとの関係性などを起床してから就寝するまで30分刻みで調査し、平日/休日・性/年齢/世代・職業別等の切り口で分析しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

■ 『ライセンスキャラクター消費者調査』　ボイス情報　隔年刊 　　　中675.2-105N

調査対象の160のキャラクターについて、「知名度」「好感度」「所有度」「欲求度」をアンケート調査した結果をランキング化、格付け評価・分析をし、キャラクター開発をビジネスにするために、キャラクターごとにどのように受容されているか、有望なキャラクターは何かを知ることができる資料です。

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【環境意識】

■ 『環境意識・エコライフ関連マーケティングデータ白書』　2009年版　日本能率協会総合研究所 　　　中519-1389N

環境に対する意識や、その意識が購買行動に与える影響などがわかるデータ集です。そのほか、リサイクルや省エネルギーに対する意識や企業の環境意識についてのデータも収録しています。

● エシカル消費に関する意識調査　消費者庁　[Web]　https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_education/public_awareness/ethical/investigation/

消費者庁による、地域の活性化や雇用なども含む、人・社会・地域・環境に配慮した消費行動である「エシカル消費」に関して、「消費生活意識調査」「サステナブルファッションに関する消費者意識調査」及び「エシカル消費に関する消費者意識調査」の調査結果が公開されています。

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【住居】

■ 『住宅市場動向調査報告書』　国土交通省住宅局　年刊　　　 中・央365.3-31NX

個人の住宅建設、分譲住宅・中古住宅の購入、賃貸住宅への入居、住宅のリフォームの実態の調査結果を分析した報告書です。付録として首都圏・中京圏・関西圏別と今回の住宅の建て方（一戸建・集合住宅）別の5年間の経年変化比較表を付しています。平成25年度版まではCD-ROMの付録もあり、デジタル情報室でご利用いただけます。WEBサイトでも公開しています。　[Web]　https://www.mlit.go.jp/statistics/details/jutaku_list.html

■『戸建注文住宅の顧客実態調査』　住宅生産団体連合会　年刊　　　　　　　　　中・央 520.9-12NX

主要都市圏における戸建注文住宅の顧客実態について、住宅メーカーの営業担当が記入した調査票を年3,000～4,000件を集計、分析した資料です。顧客像・建て替え/住み替えの状況・新築コスト・長期優良住宅/低炭素住宅・住宅取得資金・税制特例・住宅消費税・住宅品質確保法と住宅性能表示・税制特例等の効果などの項目について掲載しています。2019年度までは冊子体で、2020年度はCD-ROMで所蔵しています。WEBサイトでは最新版の調査結果の要約及び考察がPDFで公開されています。　　　　　　　　　　[Web]　https://www.judanren.or.jp/activity/proposal-activity/report03/index.html

■『住宅リフォーム潜在需要者の意識と行動に関する調査報告書』　　住宅リフォーム推進協議会　　年刊　　　　中・央527-61NX

ほぼ1～2年に1回刊行している調査報告書です。住宅リフォーム潜在需要者への予備調査と本調査を掲載しています。予備調査では回答者の属性・リフォームに対する関心を、本調査では回答者の属性・リフォームの対象・動機と場所・予算とローン意識・情報の入手先・依頼業者と重視点・不安と支援制度の浸透度を掲載しています。第11回よりそれまでの「インターネットによる住宅リフォーム潜在需要者の意識と行動に関する調査報告書」から改題しました。WEBサイトでも内容が公開されています。　　　　　　[Web]　https://www.j-reform.com/publish/publish_business.html

● アンケート調査一覧　全国宅地建物取引業協会連合会・全国宅地建物取引業保証協会　　[Web]　https://www.zentaku.or.jp/about/questionnaire/

土地・住宅・税制等に関するアンケート調査や住宅の居住志向、一人暮らしの意識調査など、土地や住まいに係る調査を継続的に行い、結果を掲載しています。

● みんなが選んだ住みたい街ランキングSUUMO　リクルート　[Web]　https://suumo.jp/edit/sumi_machi/

関東版・関西版を掲載しています。関東圏（1都4県）・関西圏（2府4県）に住む、20歳から49歳の男女アンケート調査で住みたい路線・駅を調査しています。同社WEBサイトには、2016年からのバックナンバーが掲載され、「住まう」についてのさまざまな調査結果を掲載しています。

●  街の住みここちランキング　大東建託株式会社　賃貸未来研究所　［Web］　https://www.kentaku.co.jp/sumicoco/

2023年は全国累計806,722人を対象に「住みたいまちランキング」と「町の住みここち＆住みたい街特別集計ランキング（「実際に居住している」人の居住満足度など）」を調査しています。各項目の4段階の満足度を評価し、その集計された平均点が高い都市（駅）順を確認することができます。

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【健康・食生活】

■『医療・医療経営統計データ集』　三冬社　隔年刊 　　　中498-95NX

国・民間などの多くの最新資料を掲載するデータブックです。2021-2022」年版では「医療の概要」「新型コロナウイルス感染症に関する調査」「地域と医療」「国民の健康と医療」「医療経営」「国際比較」の6章に分けられています。

■『食生活データ総合統計年報』　三冬社　年刊　　　 中・央498.5-1NX

食生活に関する統計・アンケート結果等をまとめています。外食などの食事の場所や、小中学生・大学生・1人暮らしの大学生・独身20代の食生活やビジネスパーソン・高齢者の食生活アンケートなど対象者別、飲料・酒・お菓子などの食品別のデータを収録しています。

■『食生活データブック』　農林統計協会　年刊　　中・央498.5-9NX

国内総支出、食料需給表、栄養素等摂取量、世帯毎支出金額及び購入数量、食関連産業の国内生産額など、食生活に関する統計データを表にして収録しています。最新刊の2023年版は府立中之島図書館のみの所蔵となります。

■『食の安全と健康意識データ集』　三冬社　隔年刊　　　 中498.54-8NX

官公庁・各種団体・民間企業等が実施した統計調査やアンケートをもとに消費者意識データを収録したデータ集です。 2024版では、食の安全、食中毒・食品衛生、鳥インフルエンザ・家畜伝染病、健康、有機食材・食と栄養、食と環境問題のコンテンツが収録しています。

■『子供時代と現在の食生活　調査研究報告書』　日本経済新聞社産業地域研究　2015.12　 中498.5–2319N

2015年7月に20～60代の男女1000人を対象に行ったアンケート調査によるデータ集です。子供時代に印象が残った料理、食生活でのネット活用状況、現代の生活が食の満足度に与える影響などについて調査しています。

●  くすりと製薬産業に関する生活者意識調査報告書　日本製薬工業協会　[Web]　https://www.jpma.or.jp/news_room/issue/index.html

「くすりと製薬産業に関する生活者意識調査」の最新版の結果が閲覧できます。

●  日本一般用医薬品連合会／日本OTC医薬品協会　生活者調査　日本OTC医薬品協会　[Web]　https://www.jsmi.jp/news/reserch/index.html

「日本一般用医薬品連合会／日本OTC医薬品協会　生活者調査」の報告書が公開されています。

■ 『清涼飲料水関係統計資料』全国清涼飲料工業会　年刊 　　※2020年版で刊行終了　　中・央588.4-7NX

清涼飲料水に関する各種統計を収録しており、各種飲料の生産量・容器別生産数量の推移・飲料の1世帯当たりの年間品目別支出金額・飲料の消費者物価指数などが掲載されています。一部の調査結果は同会のWEBサイトでも公開されています。2020年版で刊行を終了しています。［Web］　http://www.j-sda.or.jp/statistically-information/

■ 『コーヒーの需要動向に関する基本調査』　全日本コーヒー協会　隔年刊 　　　中・央596.7-5NX

コーヒーの飲用に関するアンケート調査報告をまとめて分析したもので、調査の概要と調査結果のまとめの2部構成となっています。飲料の中でのコーヒーの位置づけ・コーヒーの飲用回数・タイプ別コージーの飲用状況・コーヒー飲用方法・購入場所・コーヒーについての認知・外食コーヒーの利用状況といった項目が掲載されています。

■ 『食品ロス統計調査報告』　農林水産省大臣官房統計部　年刊　※平成27年度で調査終了 　　　中・央611.3-261N

世帯別に食品使用量や食べ残し状況、食品の廃棄について、および食事の状況を年齢階層別等で収録しています。平成27年度版の調査をもって終了しました。　　　　　　[Web]　https://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/syokuhin_loss/index.html

■『農畜産物の消費行動に関する調査結果』　日本協同組合連携機構　年刊　　※平成27年度で調査終了　　中・央　611.4-2NX

2016年度までは「米」「野菜・果物」「畜産物等」の3テーマでの調査が実施されていましたが、2017年度より3テーマを統合し「農畜産物等の消費行動」として調査を行っており、「食生活全般」「米」「野菜・果物」「畜産物等」の4章で構成されています。WEBサイトでは過去分を含め、サマリーをPDFファイルで公開しています。　　　　　　　[Web]　https://www.japan.coop/wp/publications/study/behavior

■『惣菜白書』　　日本惣菜協会　年刊　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中673.97-20NX

惣菜市場動向と消費者動向を調査分析しています。2024年版は「拡大編集版」として出版されており、消費者動向では、首都圏・近畿圏・中京圏・北海道に居住する20～70代の男女を対象に、購入頻度・購入店舗・月平均購入金額・惣菜購入時の選択基準を調査しています。また惣菜に対する評価では、全般に関する評価・売り方・利用目的（調理時間・経済性・作り方）なども調査しています。

■ 『食のコト消費に魅せられる人々』　日本経済新聞社産業地域研究　2015.6　　　　　中675.2–183N

人気のスイーツ店の行列に並ぶ、ご当地グルメなどを集めた「食イベント」に参加するなど、食材やお酒、食器類などを購入する「モノ消費」だけでなく、食に関連した「コト消費」を楽しむ人が増えています。2015年1月に事前調査により食に関連した「コト消費」を楽しむ傾向にあると思われる東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県在住の20～60代の男女520人を対象にインターネットで、食生活などに対する意識、食関連の事柄についてSNSや動画サイトへの書き込み等の状況などについてのアンケート調査結果を分析した資料です。

● “冷凍食品の利用状況”実態調査　日本冷凍食品協会　　[Web]　https://www.reishokukyo.or.jp/statistic/usage_situation/

インターネットによる「冷凍食品の利用状況実態調査」を毎年実施し、WEBサイトで公開しています。最新であるR6年調査では、冷凍食品の利用状況（使用頻度・購入状況・購入先・購入重視点等）、冷凍食品の情報提供に関する意識、値上げ等による購買行動等の変化といった調査項目が掲載されています。

● 牛乳・乳製品の消費動向に関する調査　農畜産業振興機構　 [Web]　https://www.alic.go.jp/joho-c/joho05_000026.html

平成23年度から28年度の牛乳類に関するアンケート調査で、調査項目はいずれも「白もの牛乳類」の、飲用頻度/飲用量・飲み方・種類・飲用量の増減・飲用量減退の理由・購入頻度/場所・ベネフィットとニーズについての意識やヨーグルトの飲食状況・健康や食生活に関する知識などを掲載しています。

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【情報】

《全般》

■『情報メディア白書』　ダイヤモンド社　年刊 　　　中・央007.3-17NX

全体的に業界動向を中心に掲載していますが、それぞれのメディア解説の中で「読者」「ユーザー」「リスナー」等の名称で消費者動向について言及されています。

■『NFCビジネス最新動向調査報告書』　インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所　2013 　　　中547.5-247N

非接触ICカードの次世代スタンダードとなりつつある近距離無線通信「NFC」の概要や日本企業のNFCに関する取り組み状況、国内外の決済サービス動向、FeliCa及びNFCの利用に関するユーザー調査を掲載しています。集計データを収めたCD-ROMはデジタル情報室で見ることができます。

● 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査　総務省情報通信政策研究所　[Web]　 https://www.soumu.go.jp/iicp/research/results/media_usage-time.html

インターネット、ソーシャルメディア等のインターネット上のメディア、テレビ、ラジオ等の情報通信メディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用率、信頼度等を継続的に把握し、新聞、雑誌等の情報通信メディア以外のメディアを含め、メディア間の関係や利用実態の変化等を明らかにすることを目的として、調査は平成24年から実施されています。報告書は過去分も含めWEBサイトにて公開されています。

● 通信利用動向調査　総務省　情報流通行政局情報通信政策課　[Web]　 https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/statistics05.html

我が国の世帯及び企業を対象とした、通信サービスの利用状況や情報通信関連機器の保有状況などに関する調査です。「世帯編」では「世帯全体」及び「世帯構成員」について、情報通信機器の保有/利用状況・モバイル端末の保有状況・インターネットの利用状況・インターネットの利用機器/利用回線・インターネットの利用目的/用途などについての調査結果が収録されています。

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《モバイル》

■『データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド　2024-2025　ケータイ社会白書』　　NTT出版　2024.11　中694.6-6NX

独自のアンケート調査と、公開データや事例を用いた調査を含む、大規模なモバイルに関する資料です。スマホ/ケータイの所有/利用状況・通信手段/機器・使用ツール・スマホ/ケータイの海外事情・ケータイをめぐる法制度概説など、網羅的に掲載しています。2024-2025年版は、新たに「子どものICT 利用」「シニアの生活実態とICT 利用」の項目を追加、ライフスタイルについての調査も行っています。

● モバイル社会白書 WEB版　モバイル社会研究所　[Web]　https://www.moba-ken.jp/whitepaper/

『モバイル社会白書』のWEB版です。2017年版以降の全文がPDFで公開されています。2024年版は、2010年から2024年までの15年間のモバイルICTの利用動向だけでなく、子どもやシニアの利用実態や防災・減災、コロナ禍以降のニューノーマル時代の生活、スマホ利用時の行動や意識、SNS利用動向、健康意識など幅広い内容に関する豊富なデータを掲載しています。また、モバイルとAI、推し活、健康とICTなど、現在を切り取る5本のコラムも掲載しています。

■ 『スマートフォン利用動向調査報告書』　インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所　2012　　　 中694.6-238N

「個人/法人調査から分析する市場動向と展望」のサブタイトルがあります。　スマートフォンの動向と市場予測、進化と今後の展望のほか、個人・法人への利用動向アンケート分析結果を収録しています。
個人の利用動向では、利用率と利用者属性・利用機種と購入状況・複数台利用・満足度と評価・利用環境・料金・利用機能・コンテンツ利用・アプリ利用・EC（オンラインショッピング）・広告・スマートフォン利用による変化・セキュリティーの項目から多数の調査結果を掲載しています。
法人の利用動向については、調査ガイド19「業界・市場動向の調べかた」の同書の項目をご覧ください。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

■ 『スマートフォン総合データ年報』　日本能率協会総合研究所　2012 　　　中694.6-287N

スマートフォン国内市場動向・新製品端末/アプリマーケット(ランキングなど)・スマートフォン国内ユーザ調査・新サービス/新技術関連ニュース・スマートフォン海外市場動向・スマートフォン国内ユーザ調査について、官民の調査結果を収録しています。

● 調査活動　デジタルアーツ株式会社　CSR　［Web］　https://www.daj.jp/csr/research/

「未成年者の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」や「企業における情報セキュリティ対策や意識を調査」などインターネット上のセキュリティや社会現象に関する調査を実施・公開しています。2021年6月には新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、急速に普及した「テレワーク」について「テレワーク導入組織に対するセキュリティ対策意識調査」を行っています。

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《インターネット》

■ 『インターネット白書』　インプレスジャパン　年刊 　　　中・央007.3-108NX

産業とネットビジネス、データセンター事業者、通信事業者、製品技術、インフラストラクチャー、個人利用、企業利用など、インターネットの動向を、専門家のレポートと独自調査データで解説しています。
個人世帯利用動向では、メディア比較、コミュニティ機能利用状況、ショッピングなどの利用状況実態が分析されています。

● インターネット白書ARCHIVES　IAjapan／JPNIC／JPRS／インプレスR&D　　[Web]　 https://iwparchives.jp/

過去28年分（1996年から2024年まで）の『インターネット白書』がアーカイブとして無償で閲覧できるWebサイトです。検索エンジン「TIMEMAP」により、アーカイブ内の記事が時系列に整理された年表が作成でき、また連想検索による関連記事の閲覧も可能です。

● インターネットをめぐる消費者トラブル　消費者庁　［Web］　https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/caution/internet/

インターネットをめぐる消費者トラブルについて、「キャッシュレス決済」「オンラインサロン」など、テーマ別に採り上げ、注意喚起や実地調査を紹介しています。

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《電子書籍》

■ 『電子コミックビジネス調査報告書　インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所<新産業調査レポートシリーズ>』　インターネットメディア総合研究所　2011 　　　中023-321N 

日本の電子書籍市場の多くをしめるコミックを中心とするケータイ向け電子書籍。その電子コミックに関する市場規模・業界構造・最新動向や、アプリ・販売ストア・出版社の最新動向および、現状と課題、ケータイ電子書籍ユーザー利用実態調査を掲載しています。巻末には2010-2011年の電子書籍ニュース一覧を付しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

■ 『電子書籍ビジネス調査報告書』　インターネットメディア総合研究所　年刊 　　　中023-10NX

日本の電子書籍ビジネスの市場規模・業界構造・最新動向、ユーザーの利用実態を掲載しています。
ユーザーの電子書籍利用実態では、利用率・端末所有状況・利用機器・利用している電子書籍ジャンル・利用場所・購入先・購入先の選択基準・購入先はいつも同じか・ストアへのアクセス・平均利用金額/平均購入冊数(1ヵ月)・今後の利用見込み・アプリの利用金額・大人買いの経験・購入携帯・支払方法・マルチデバイスでの利用・電子書籍の探し方・購入のきっかけ・人への紹介経験・満足度・不満点・よく使うストアへの評価などです。また、非利用者への意向も調査して収録しています。

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《放送》

■ 『テレビ・ラジオ番組個人視聴率調査』　NHK放送文化研究所世論調査部　原則年2回刊 　　　中699.6-6NX

NHKテレビ（総合・教育）の番組視聴率を調べることができます。6月と11月に調査をしています。
NHK放送文化研究所のWEBサイト「個人視聴率調査　記事一覧」では、幼児視聴、録画番組・DVD、インターネット動画の利用状況なども掲載しています。　[Web]　http://www.nhk.or.jp/bunken/research/yoron/index.html?p=個人視聴率調査

● 週間高世帯視聴率番組10　ビデオリサーチ　［Web］　 https://www.videor.co.jp/tvrating/

番組分野別に関東地方の週間高世帯視聴率上位10番組を見ることができます。バックナンバーのほか、ドラマ・音楽・アニメ・芸能/バラエティ・プロ野球・サッカーをはじめとした各分野別の歴代高視聴率番組、録画視聴の視聴率である「タイムリフト視聴率(世帯)」などをみることができます。

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【余暇活動】

《全般》

■ 『余暇・レジャー＆観光統計年報』　三冬社　隔年刊 　　　中・央365.7-2NX

「余暇・レジャー総合統計年報」(アーカイブス出版)の改題です。民間・政府に関わらず統計やアンケート調査からライフスタイル/余暇、スポーツ/健康、趣味/娯楽、休日/レジャー、観光などに関するデータを集めて収録しています。2024年版は、東京圏に一極集中するインバウンド需要に対し、費用対効果のある地方創生観光戦略立案のための統計データを収録しています。

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《旅行》

■ 『JTB　海外旅行レポート』　　JTB総合研究所　　年刊 　　　　　中689-1NX

公的データとJTB総合研究所の調査・分析に基づくレポートです。海外旅行者数や海外旅行の実態、旅行動機と旅行会社利用、今後の海外旅行志向などのデータをまとめています。日本人海外旅行者数を、性別・年齢別、都道府県別、月別、空港別、行き先別で集計した「海外旅行実態調査」をもとに、行き先、目的、旅行費用、旅行会社、旅行経験などを分析しています。

■ 『旅行年報』　　日本交通公社　　年刊 　　　　　中689.2-3NX

日本人・訪日外国人の旅行市場、観光産業（旅行業・運輸業・宿泊業・集客交流施設・MICE）、観光産業の動向、観光地の状況、観光政策などについてまとめられています。付記として観光研究、資料として旅行年表・付属統計表も掲載しています。WEBサイトではPDFファイルを全文公開しています。　[Web]　https://www.jtb.or.jp/publication-symposium/book/annual-report/

● 共通基準による観光入込客統計　国土交通省　観光庁　　 [Web]　https://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/irikomi.html

平成21年に策定した「観光入込客統計に関する共通基準」により都道府県が調査した「観光入込客統計調査データ共有様式」を観光庁が全国集計したもので、平成22年以降のデータを公開しています。

 ● 旅行・観光消費動向調査　国土交通省　観光庁　　[Web]　https://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/shouhidoukou.html

わが国の旅行の実態を全国規模で把握することを目的とし、日本国内居住者の旅行・観光における消費実態等を調査しています。主な調査事項は、回答者の属性、旅行の有無、旅行に行った回数・時期（国内観光（宿泊旅行、日帰り旅行、出張・業務）、海外旅行）、消費内訳等です。

 ● 訪日外国人消費動向調査　国土交通省　観光庁　　[Web]　https://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/syouhityousa.html

訪日外国人旅行者の消費動向を明らかにし、外国人観光客誘致に関する施策の企画立案、評価等のための基礎資料を得ることを目的とした調査で、A全国調査（日本全体での訪日外国人の客層や旅行内容、消費実態を明らかにするため）、B1地域調査（訪問地（都道府県）毎に、訪日外国人の客層や旅行内容、消費実態を明らかにするため）、B2クルーズ調査（船舶観光上陸許可を得た訪日外国人の客層や旅行内容、消費実態を明らかにするため）を四半期毎に実施しています。主な調査事項は回答者の属性（国籍、性別、年齢等）、訪日目的、消費額などです。なお、この調査の実施に合わせて訪日旅行に対する満足度等の意識調査も実施しています。

● 観光の実態と志向　日本観光振興協会　　　[Web]　https://www.nihon-kankou.or.jp/home/jigyou/research/jsr/

全国の15歳以上を対象に、宿泊観光旅行の動向と志向に関するアンケート調査を実施し、国民の観光需要の動向等をまとめるとともに過去のデータからの時系列に分析したものです。昭和39年より実施している調査であり、わが国の観光動向をロングスパンで把握できます。最新版である「令和6年度」では、「国内観光旅行先での情報収集の実態、国内観光旅行・海外旅行の意向」について特別に調査を行い、過去調査との比較も交えながらまとめています。

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《レジャー・アミューズメント》

■ 『CESA一般生活者調査報告書　日本・韓国ゲームユーザー＆非ユーザー調査』　コンピュータエンターテインメント協会　年刊 　　　中589.7-5NX

一般消費者のゲーム利用動向把握のための調査結果報告書です。非ユーザーの意識調査が特徴で、一時期ゲームから離れていたユーザーやゲームをしないユーザーのニーズ把握にも努めています。2014年版までは韓国の調査結果も掲載されていますが(2009年版を除く)、2015年版以降は韓国の調査結果は掲載されていません。

■ 『ファミ通ゲーム白書』　Gzブレイン　年刊 　　　中589.7-9NX

年版表示前年の国内外ゲーム市場や隣接業界の動向のデータをまとめ、ユーザーマーケティング・メディアプロモーションデータも掲載し、国内外のゲーム業界の動向を多角的に分析している貴重な資料です。

■ 『アミューズメント産業界の実態調査報告書』　日本アミューズメント産業協会　年刊 　　　中・央589.7-131N

 年版表示年のアミューズメント産業の市場規模として業務用AM機製品販売高(詳細な区分もあり)・オペレーション売上高・家庭用ゲーム機販売高、および10年間の推移のほか、合計金額も掲載している資料です。参考資料として、ゲームセンター利用者・非利用者のアンケート調査結果も掲載し、利用者に対しては、ゲームセンター利用目的・誰と行くか・利用頻度・滞在時間・金額・好きなゲーム・料金の感じかた・新作ゲームの希望・従業員の態度・安全性の改善・設備の要望・複合施設の希望・ゲームセンター以外のよく行く施設を調査しています。

■ 『オンラインゲーム白書』　メディアクリエイト　2014 　　　中589.7-135N

国内におけるオンラインゲーム産業の市場動向・業界動向・タイトル分析・ユーザーアンケート・タイトル別ユーザー属性を分析しています。
オンラインゲームユーザー分析では、1万人以上のオンラインゲームユーザーへのインターネットリサーチにより、年齢構成・有料/無料の別・居住地域・職業・各ハード所有率・平均消費金額・平均総ゲームプレイ時間・場所/場面・ダウンロードしたプラットフォーム・プレイ中のタイトル・今後遊びたいタイトルを調査しています。
そのほか、ソーシャルゲームユーザー分析・タイトル別ユーザーデータ・月間タイトルパワーランキングを掲載しています。
2015年より『ゲーム産業白書』（589.7-7NX）に統合されましたが、ユーザーアンケートなどは収録されていないようです。

■ 『ゲームユーザー白書　2014』　メディアクリエイト　2013 　　　中589.7-227N

ゲームユーザーを「享受型キッズ」「成長期ジュニア」「時間なしヤングミドル」「パソコンシニア」の4タイプに分類し、それぞれユーザー特徴、傾向、遊ぶゲームタイプ、居住地域、ゲーム以外のエンタテイメント、ゲーム機器の種類、最も遊ぶ時間帯などをユーザーアンケートから分析し、ゲームユーザー像を明らかにしている資料です。

■ 『カラオケ白書』　全国カラオケ事業者協会　年刊 　　　中・央673.9-7NX

全国カラオケ事業者協会が毎年実施している全国規模での市場調査アンケート調査結果を掲載しています。カラオケ設置店（ユーザー）、カラオケ利用者（エンドユーザー）のほか、カラオケ利用の有無を問わない不特定多数の一般消費者の利用実態を調査しています。

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【自動車】

■『二輪車市場動向調査』　日本自動車工業会　　隔年刊　　　　　　　　　　　　　　　中537.9-32NX

二輪車市場の変化を捉えるために、新車購入ユーザーを対象におこなったアンケート調査を分析している資料です。二輪車ユーザーの特性や需要構造の変化、購入状況、使用実態のほか、トピック調査を掲載しています。WEBサイトでは、過去の調査についても公開しています。  [Web]　 https://www.jama.or.jp/library/invest_analysis/two-wheeled.html

■『普通トラック市場動向調査』　 日本自動車工業会　  隔年刊　　　　　　　　　　　　中537.9-424N

「ユーザー調査」により保有・購入・使用状況を調査するとともに、市場動向なども掲載しています。日本自動車工業会のWEBサイトでは全文をPDFで公開しています。　　[Web]　 https://www.jama.or.jp/library/invest_analysis/truck.html

■『小型・軽トラック市場動向調査』　　日本自動車工業会　　隔年刊　　　　　　　　　　中537.9-425N

従業員5人以上の事業所を対象とする「事業所調査」と小型・軽トラックユーザーを対象とする「ユーザー調査」の特性と使用状況・購入状況・今後の保有/購入動向を時系列で調査するとともに、トピック調査で構成される資料です。保有・需給構造の変化・使用実態・使い分け・今後の意向などを掲載しています。日本自動車工業会のWEBサイトでは全文をPDFで公開しています。　[Web]　 https://www.jama.or.jp/library/invest_analysis/s_truck.html

■『軽自動車の使用実態調査報告書』　　日本自動車工業会　　隔年刊　　　　　　　　　　中537.9-31NX

自家用軽四輪自動車を保有する世帯及び事業所へのアンケートによる基本定量調査および、WEB・グループインタビューから軽自動車の使用実態や社会的役割、女性・高齢者・若者の使用実態をまとめて、分析しています。日本自動車工業会のWEBサイトでは全文をPDFで公開しています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　[Web]　 https://www.jama.or.jp/library/invest_analysis/s_car.html

■『乗用車市場動向調査』　日本自動車工業会　隔年刊　　　　　　　　　　　　　　　中537.9-30NX

乗用車市場動向・乗用車ユーザーの特性と使用状況・購入状況・今後の保有/購入動向を時系列で調査するとともに、トピック調査で構成されています。2021年度調査のトピック調査は「新型コロナウィルス感染拡大の影響」「次世代自動車への意識」などの調査を実施しています。日本自動車工業会のWEBサイトでは全文をPDFで公開しています。[Web]　 https://www.jama.or.jp/library/invest_analysis/four-wheeled.html

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【中国】

■ 『中国情報ハンドブック』　蒼蒼社　年刊 　　　中302.2-23NX

中国力ランキング・中国及び中国人・中国の政治・中国国民経済・中国の地方経済・中国の対外経済・日中の経済関係の各章から中国の今がわかるデータを掲載しています。

■ 『中国生活者トレンドデータ年報』　日本能率協会総合研究所　2013 .1　　　中365.5-116N

2011年版まで刊行していた『中国ライフスタイル白書』(365.5-108N)の内容を更新して、2013年版からタイトルを変更し、中国ライフスタイル白書シリーズとして刊行しています。中国全体の状況のほか、購買力・消費支出/流通・教育・就業・衣食住・耐久消費財・自動車・余暇生活/旅行・情報通信・健康のトレンドデータを収録し、巻末にはトレンドワードを掲載しています。

■ 『中国都市ランキング　環境・社会・経済』　NTT出版 　　　中318.9-1NX

中国の都市を評価するとともに、その発展の方向性を具体的に示す「中国都市総合発展指標」にもとづく、中国都市ランキングを掲載。図で見る中国都市パフォーマンス、メインレポート「大都市圏発展戦略」なども収録しています。

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【その他】

■ 『アメリカ流通概要資料集』　流通経済研究所　年刊 　　　中675-205NX

アメリカの流通業はどのように始まり、そして今日まで発展してきたのかについて、歴史的な背景や小売業の商取引に関する法律規制などを踏まえつつ、最新のデータを用いながら解説している資料です。企業の取り組みとともに、消費者マインドやライフスタイル、消費者の行動変化など消費者動向についても幅広く解説しています。

● 農林水産行政等に対する意識・意向調査　　農林水産省　[Web]　https://www.maff.go.jp/j/finding/mind/index.html

平成12年以降に公表された農林水産行政に対する意識・意向調査を掲載しています。

■ 『ネイル白書』　日本ネイリスト協会　隔年刊 　　　中673.9-1611N

ネイル市場全体の動向・ネイルサービス市場・ネイルサロンの経営実態・ネイル製品市場・ネイル教育市場の推移・市場の分野別構成比・就業者数を総論で捉え、各市場を分析した後、消費者動向調査、ネイリスト調査、アメリカのネイルビジネス事情を掲載しています。
ネイルに関するユーザー意識調査報告書では、ネイルに関する意識・ネイルの装飾についての実態と意識・自分でのネイル・ネイルサロンでのネイル・ネイルに対する実態/イメージに関して24の質問を実施し結果を掲載しています。

■ 『フューネラルビジネス&マーケットデータファイル』　綜合ユニコム　2012 　　　中673.9-1772N

『フューネラルビジネス白書』（中673.9-1403N　当館所蔵は2008年版）を改題して刊行された資料です。葬祭業に関する全国/市区町村基礎データ・葬祭業界データ・関連業界データ・消費者データ・全国葬祭会館一覧を掲載しています。消費者データでは、葬祭関連支出・葬儀費用・寺院費用・葬儀施行場所・葬儀を手伝ってくれた人・墓参り（頻度・時間・時期・意味など）を収録しています。

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５　新しい調査を試みる

■『アンケート調査の進め方』　第2版　日経文庫　日本経済新聞出版社　　2012.11　　　中L61-1271N

アンケート調査の基礎知識とノウハウについてわかり易く記述している入門書です。アンケートの企画・設計の方法から質問票の作成、実施、集計、分析まで、実際の手順に沿って具体的に説明しています。また、インターネットやSNSの活用法についても掲載しています。

■『データ利活用の教科書』　　翔泳社　2022.3　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　中336.1-320NX

データを収集・蓄積・加工・分析・活用するプロセスを、豊富な図と具体例とともに体系的に解説しています。章末には、政府の施策や先端リサーチ手法などのコラムも収録しています。

 ■『SPSSによる統計処理の手順』ていねいでわかりやすいクリックするだけの統計入門　第10版　　東京図書　　2023.11　　　　　中417-57NX

統計処理ソフトSPSSを初めて使う人のための入門書です。適切な統計処理のためのデータ入力や統計処理の手順、結果の読み取り方などをていねいにわかりやすく解説しています。

 ■『顧客満足<CS>の知識』　日経文庫　　日本経済新聞出版社　　2010.4 　　　　　　　中L61-1220N

顧客満足についてわかり易く記述している入門書です。企業と顧客の視点で異なる顧客満足について、満足や不満足が発生する仕組み、調査の方法、サービス向上や組織づくりにデータを生かすポイントなどを解説しています。

■『Webアンケート調査設計・分析の教科書』第一線のコンサルタントがマクロミルで培った実践方法 DATA UTILIZATION　翔泳社　2023.12　中675.2-32NX

調査票の作り方、調査結果の集計加工、集計結果を読み込む際の留意点など、Webアンケート調査で失敗しないためのノウハウを徹底解説しています。

■『オンライン定量・定性調査の基本 この1冊ですべてわかる』　　日本実業出版社　　2021.5　　中675.2-13NX

「定量調査」と「定性調査」両方の手法をオンライン（リモート）でどのようにリサーチを進めていくか、事例を交え詳細に解説しています。

■『開発マンが書いた調査の本』　　B・M・FT出版部　　2020.8　　　　　　　　　　　　　　中675.3-9NX

「商品開発」の視点で「商品開発」の「どの場面で、どのような調査を行っていくべきか」について思考プロセスと市場調査（マーケティングリサーチ）の使い方を解説しています。

■『マーケティング・リサーチに従事する人のための調査法・分析法　定量調査・実験調査・定性調査の調査法と基礎的分析法』　学文社　2020.3　中675.2-9NX

マーケティング・リサーチ実務経験2-3年程度の従事者を対象に、基礎的知識を補うとともに、体系的知識を整理・習得することを目標とする基礎テキストです。事例を数多く用いて、わかりやすく解説しており、基礎知識を再確認にも役立つ内容です。

■『マーケティング・リサーチに従事する人のためのデータ分析・解析法　多変量解析法と継時調査・時系列データの分析』　　学文社　2020.4　中675.2-11NX

マーケティング・リサーチ実務経験4-5年程度で、基礎的知識を習得した人を対象に、多変量解析や時系列データの分析など、調査データの高度な分析・解析法の習得を目標として編集されています。

■『現代マーケティング・リサーチ』　新版　　有斐閣　　2022.11　　　　　　　　　　中675.2-29NX

サンプリング、回帰分析、コレスポンデンス分析など、現代に求められるリサーチの考え方や手法を学ぶためのテキストのリニューアル版。新しいリサーチ手法として、テキスト解析及びカウントデータ分析について、章を新設して言及しています。

■『「専門家」以外の人のためのリサーチ&データ活用の教科書』　　東洋経済新報社　　2022.4　　中675.2/21NX

「イノベーション」のためのリサーチ&データ活用術、リサーチの極意を紹介しており、データに振り回されないデータ活用のコツを解説しています。

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