ビジネス関連の人物情報を探す
更新日：2022年2月25日
経営者・役員
政治家・公務員
士業など（弁護士・公認会計士・税理士・コンサルタント・社会保険労務士・弁理士・建築家・インテリアデザイナー）
研究者
マスコミ
外国人
その他
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伝記・評伝
ビジネスに関わって、ある人物の情報を知りたい。生年月日や出身校、連絡先･･･。このような場合、図書館では基本的な資料として最初に次に挙げる３点をあげることができます。しかし、個人情報の保護に関する法律施行以来刊行されなくなった人名録や名簿も多くなりました。
※紹介資料の記述中にある[経]は経歴の記述が、[写]は写真付きであることを意味します。
※ここでは中之島図書館の所蔵する最新版をご紹介します。年度の古い分はカウンターでお尋ねください。
■ 『人事興信録』 興信データ 隔年刊 [経] ※第45版(2009年版)で休刊 中・央281-69N
直接文書あるいは訪問等で得た、現代日本において各界で活躍している日本人または在日外国人約8万人余りを記載している資料です。生年月日、出身校や家族構成などの情報がわかります。中之島図書館では1911年の第3版から所蔵しています。
■ 『日本紳士録』 交詢社 隔年刊 [経] ※第80版(2007年刊)で休刊 中・央281-15N
『人事興信録』とともに人物の情報を知る基本資料です。在日外国人を含む約11万人の生年月日、出身校等が記載されています。家族構成は配偶者の名前までです。2007年に刊行した第80版を最後に刊行されていません。中之島図書館では(明治36年)1903年の第9版から所蔵しています。
■ 『現代日本人名録』 日外アソシエーツ 4年ごと [経] 中・央281-13N
4分冊。2002年版を最後に刊行されていません。2001年11月6日現在の生存者12万人を紹介しています。日本に関わりのある在日外国人も含まれています。勤務先の住所やURLはわかる範囲で記載されています(ただしデータは1999年や2000年のものが中心です)。上の2つの名簿と比較してタレントの情報など広範囲に人物が紹介されています。
↓ 上記3点に記載がない場合、もしくはもっと詳しい情報が知りたい場合
名簿を探す本で調べる
■ 『名簿・名鑑全情報 1990-2004』 日外アソシエーツ 中・央028-17N
人物・機関・団体の名簿情報が記載されています。1ページから45ページが人名録の紹介になっていますが、各機関や団体の名簿でも人物情報が掲載されているものもあります。
■ 『名簿情報源』 日本能率協会総合研究所 2004 中028-61N
「企業名リスト」「団体・公益法人・研究所リスト」とともに「人名リスト」の項目があります。また各リストの中にも人物情報の名簿が紹介されています。
上の2冊はどのような名簿があるか、という情報です。求めている名簿を大阪府立図書館が所蔵しているかどうかはあらためて館内OPAC（蔵書検索端末）・インターネットを使ったWeb-OPACで検索していただく必要があります。
| 参照：大阪府立図書館Web-OPAC |
また中之島図書館ではビジネス資料室１に名簿コーナーを設けています。ご利用ください。
| 参照：名簿コーナー資料一覧 |
業界ごとに人物情報を入手することもできます。以下当館WEBサイトに掲載の「名簿コーナー資料一覧」に沿ってビジネスに関連する人名録をご紹介します。
経営者・役員
■ 『帝国データバンク会社役員名鑑 2001 関西版上下』 帝国データバンク [経] ※2001年版で休刊 中281-101N
上巻は上場企業の全役員が企業毎に、また国会議員、関西の府県知事が記載され、下巻は関西の非上場企業の役員が人名の50音順に掲載されています。 この資料は2001年で休刊となり、いまでは有料オンラインデータベース「COSMOSNET」に引き継がれています（当館でご覧になることはできません）。 参照：COSMOSNET https://www.tdb.co.jp/lineup/cnet/index.html
■ 『日本人物レファレンス事典 商人・実業家・経営者篇』 日外アソシエーツ 2017.4 中・央281-1143N
日本の商人・実業家・経営者について、どのような人物事典や百科事典などに掲載されているか調査ができる資料です。収録者数は、約16,000人、生没年、活動時期、肩書なども掲載されています。
■ 『大阪企業家ミュージアムGUIDE BOOK』 大阪商工会議所人材開発部大阪企業家ミュージアム 2013.4 中・央332.8-20N
大阪に関係する企業家を紹介している冊子で、一部英文で紹介しています。巻末には、関西企業ミュージアムガイドがあり、関西34の企業博物館などを掲載しています。
■ 『女性起業家・リーダー名鑑』 日本地域社会研究所 2010.9 [写]（一部イラストもあり） 中335-1131N
108人のさまざまな分野の女性起業家やリーダーについて、プロフィール、業務案内、連絡先のほか、学位・資格・所属団体、主な著作・講演・TV出演、主な講演テーマなどを掲載しています。
■ 『女子力の時代を拓く 女性起業家・リーダー名鑑』 日本地域社会研究所 2013.2 [写] 中335-1221N
「女性起業家・リーダー名鑑」の第2弾です。さまざまな業種の45人の女性リーダーについて、プロフィール、学位・資格・所属団体、主な著作・講演・TV出演、主な講演テーマ、会社情報などを掲載しています。
■ 『日本の創業者 近現代起業家人名事典』 日外アソシエーツ 2010.3 [経] 中335.1-1692N
日本の主要な有力企業800社の創業者865人を収録した人物事典です。生没年月日、出生地、家族、学歴、資格、受賞歴、経歴などのほか、創業エピソードなども掲載されています。巻末に企業名索引、人名索引があります。
■ 『会社職員録』 ダイヤモンド社 年刊 ※「全上場会社版」は2011年版で休刊 「非上場会社版」は2010年版で休刊 中・央335.4-5N
「全上場会社版」の上下巻、「非上場会社版」の上下巻の4分冊からなります。上場企業は証券コード順に、未上場企業は業種別の社名の50音順に配列されています。会社の概況や事業所の住所の後に役員の生年月日、出身校、入社年の情報が記載されています。
■ 『役員四季報 東洋経済別冊』 東洋経済新報社 中・央335-40NX
ジャスダック上場企業を含む全上場企業の役員約4万人の、氏名・役職・入社年・就任年月・生年月日・出身都道府県・最終学歴・担当職・役員持株数等を概ね有価証券報告書の記載順に記されています。未上場企業を掲載していた『役員四季報 ジャスダック・未上場会社版』は、2006年版以降刊行されていません。
■ 『金融証券人名録』 令和2年度 日本証券新聞社 [写] 中338-55NX
国内の主な銀行および証券会社、金融関連諸団体等の所在地・設立年・資本金・主な株主・主な取引銀行・沿革など役職員の氏名、各社の支店・営業所一覧を収録しています。個人データとしては、主に役職員、部長、支店長クラスを対象としており、掲載項目は役職・氏名・生年・出身地・出身校・入社年・前職社名などです。
■ 『全国建設土木名鑑』 全国建設土木調査会 2006 [経] 中・央510.9-29N
全国の建設土木企業を収録した名鑑です。掲載項目は、従業員数・受注工事高・手持工事高・大株主などです。巻頭には会社名で配列した目次を付しています。
■ 『建設名鑑 2004年版』 日刊建設通信新聞社 中・央510.9-415N
建設業者や設計事務所、電器・通信工事・管工事業者などの連絡先や業績を掲載しています。巻頭には会社名の50音順の掲載会社（組織）等一覧を設けています。大阪府立中央図書館では2005年版を所蔵しています。2005年版以降は刊行されていないようです。
■ 『コンクリート製品・企業便覧 2017年版』 セメント新聞社 [経] 中・央511.4-28N
3つの編にわけた本文のうち２．統計・会社資料編に18社の主要企業の役員名簿（略歴あり）を掲載しています。
■ 『電力役員録』 2021年版 日本電気協会新聞部 [経]・[写] 中540.3-1NX
電力10社およびJERA、電源開発、日本原子力発電の役員と執行役員の役職・氏名・出身地・生年月日・趣味・信条・最終出身校・職歴を顔写真と共に掲載しています。
■ 『鉄鋼年鑑』 鉄鋼新聞社 年刊 中・央564-1NX
巻末の「会社・団体編」に、製造業者、販売業者、団体別に沿革・資本金・本社所在地・従業員数・生産種目・取引関係（仕入先）・取引銀行のほか役員名を収録しています。令和2版には「高炉メーカー3社役員一覧」として3社役員の氏名・役職・管掌・生年・最終学歴が収録されています。平成22年度版まで、別冊付録として「鉄鋼メーカー役職員名簿」が発行されていました。
■ 『鉄鋼・鉄スクラップ業主要人物・会社事典』 スチール・ストーリーJAPAN 2021.3 [経] 中・央564-23NX
明治から平成までの鉄鋼・鉄スクラップ企業に係わる人物が紹介されています。
■ 『セメント産業年報（アプローチ）』 セメント新聞社 年刊 中573.8-3NX
セメント産業の現状と見通しのほか、キーワード解説、セメント産業の基礎知識、統計(世界のセメント需給・生産・物流・市場動向・生コンクリート・二次製品・採石/高炉スラグなど)、セメント製造会社の役員・場所長一覧を収録しています。
■ 『文具・紙製品・事務機年鑑』 オフィスマガジン 年刊 [経] 中589.7-15NX
業界動向や統計資料を掲載する年鑑で、メーカー、卸売業、小売業の合計約1,800社を収録する会社録および人事録、団体録、団体（加盟）名簿を掲載しています。人事録では、名前の50音順で掲載し、出身都道府県・生年月日・現職・兼職/公職・略歴・趣味・家族が掲載項目となっています。 巻頭には、団体録、会社録、人事録の50音順の索引を付しています。
■ 『主要農機商工業信用録』 新農林社 年刊 [写] 中614.8-3NX
製造業者編・商社編・部品/資材業者編・販売業者編にわけて農業機械に関する企業都道府県別、会社名の50音順に配列して紹介している資料です。販売業者編を除く3編の一部代表者の肖像を掲載しています。
■ 『物流紳士録 2005年版』 輸送経済新聞社 [経] 中680.3-4N
個人録・会社録・荷主名鑑の3部構成で編集されている物流界の約600名を掲載しています。個人録では、氏名・会社名・役職・出身県・略歴・勤務先などです。2005年版以降は刊行されていません。
■ 『物流の顔 ’05年版』 輸送経済新聞社 [経]・[写] 中680.3-13N
約460名の物流界の人物データを近影の顔写真とともに掲載しています。掲載項目は、氏名・ふりがな・肩書・生年月日・出身地・最終卒業学校・勤務先・趣味・干支などです。
■ 『物流総覧』 カーゴニュース 年刊 [写] 中・央680.3-4NX
全国の主要企業約180社を「主要物流企業」として掲載するほか、「主要荷主企業302社の物流管理」、「日本の物流基礎データ」の3章構成で構成している資料です。「主要物流企業」は会社名50音順の掲載で、章の最初に掲載順の索引を付し代表者肖像も掲載しています。
政治家・公務員
■ 『職員録』 国立印刷局 年刊 中・央281-1NX
政治家・国家公務員・地方公務員・独立行政法人に勤める人物・司法関係者の名簿です。名前は所属する機関ごとに配列しています。政界、地方自治体の職員を探す際に、最初に調査する資料です。
上巻は中央官庁・独立行政法人・国立大学法人・大学共同利用機関法人・特殊法人等で、下巻が都道府県・市町村を掲載しています。冊子刊行のデータは、年版表示の前年6～8月のデータですので、必ずしも最新のデータとは限りません。上巻には国の機関機構図が掲載されています。
■ 『政官要覧』 政官要覧社 年2回刊 [経]・[写] 中・央314.1-1NX
国会議員の名簿です。衆議院・参議院議員名鑑(プロフィール)のほか、中央省庁等幹部職員名鑑などを掲載しています。また、直近の衆・参選挙結果、選挙一覧、議員会館部屋割りなどを掲載しています。
● 首相官邸 [経]・[写] [Web] http://www.kantei.go.jp/
「内閣」の項目の「閣僚等名簿」では現内閣の氏名や経歴など、「歴代内閣」では「歴代総理と歴代内閣閣僚名簿」を見ることができます。
● 全国知事会 [経]・[写] [Web] http://www.nga.gr.jp/
知事のプロフィールのほか、「知事ファイル」では歴代の知事を検索することができます。
● 全国市長会 [Web] http://www.mayors.or.jp/
都市情報にある「市長名検索」のページから市長名を検索することができるとともに、「市長の異動等」の項目では年内の任期満了調べや最近の市長選結果などを掲載しています。
● 中央省庁幹部職員名簿 （当館作成のＷｅｂ情報源「政治・行政」の項目から） [Web] https://www.library.pref.osaka.jp/site/business/web-person.html
● 裁判官検索 新日本法規出版社 [Web] https://www.sn-hoki.co.jp/judge_list/
裁判官の人名・所属・異動履歴を見ることができます。
● 法曹界人事 ウエストロー・ジャパン [Web] https://www.westlawjapan.com/p_affairs/
時事通信社の情報に基づく法曹界(法務省・最高裁判所)直近3ヶ年分の人事異動情報です。
各省庁
近年はあまり刊行されていませんが、各省庁でも「ガイドブック」という名前で所属する公務員名簿・機構図・配席図が発行されています。一部資料は名簿の掲載はありません。
■ 『経済産業ハンドブック』 商工会館 年刊 中・央317.2-28NX
■ 『会計検査院ガイドブック 2020年版』 経済調査会 央317.2-14NX
■ 『農林水産省ガイドブック』 改訂10版 大成出版社 2008 中317.2-229N
■ 『ガイドブック厚生労働省 平成20年8月版』 日本厚生協会出版部 中317.2-231N
■ 『国土交通行政ハンドブック 2008』 大成出版社 央317.2-232N
■ 『財務省金融庁要覧 平成19年版』 大蔵要覧出版社 中317.2-233N
士業など（弁護士・公認会計士・税理士・コンサルタント・社会保険労務士・弁理士・建築家・インテリアデザイナー）
■ 『ビジネス弁護士大全』 日経BP社 2011 [経]・[写] 中320-69N
企業法務を主要な業務とする1,069名の弁護士の名簿です。法律事務所の所在地・概要・過去の主要案件の後に、所属弁護士の名前が50音順に紹介されており、巻末に弁護士INDEXを付しています。
■ 『全国弁護士大観 [2019]第21版』 法律新聞社 [経]・[写] 中・央327.1-2NX
全国の弁護士について各地方の弁護士連合会ごとに配列し、氏名・生年月日・出身都道府県・事務所連絡先・弁護士登録年・登録番号・略歴・主な取扱業務または得意分野・趣味・主な著書などを掲載しています。
■ 『会員名簿』 日本弁護士連合会 中・央327.1-39N
年度版表示の4月1日現在の日本弁護士連合会に備える「弁護士名簿」「準会員名簿」（外国弁護士資格者）「沖縄弁護士名簿」「外国法事務弁護士名簿」に登録・搭載された個人および「弁護士法人名簿」に記載された法人を掲載しています。各地方の弁護士連合会ごとに配列され、登録番号・氏名・事務所連絡先を掲載しています。中之島図書館では平成24年版まで所蔵しています。
● 弁護士情報検索 日本弁護士連合会 [Web] https://www.bengoshikai.jp/
日本弁護士連合会に現在登録されているすべての弁護士を検索することができるWEBサイトです。掲載項目は、氏名・所属弁護士会・事務所名称・事務所所在地などです。
■ 『大阪版エリア別弁護士ガイド』 大阪弁護士協同組合 隔年刊 [経]・[写] 中327.1-380N
大阪にある法律事務所の場所をエリア別に掲載しています。各法律事務所の執務時間や法律相談料、所属弁護士の主な仕事の取扱い分野を紹介しています。法律や裁判員制度に関する疑問を解説したコラムも収録しています。『大阪版新エリア別弁護士ガイド』のようにタイトルに「新」が途中に含まれる年版もありますので検索の際にはご注意ください。
■ 『インターナショナル・ローヤーズ』 アイ・エル・エス 年刊 [写] 中・央327.9-112N
国際的活動をする弁護士・弁理士を掲載する便覧です。各事務所の沿革及び業務内容、主なクライアント、個人のプロフィール、日本企業担当窓口などを掲載しています。 2010/11年版以降は刊行されていないようです。中之島図書館では2007年版まで所蔵しています。
● 大阪弁護士会会員検索システム 大阪弁護士会 [Web] http://www.osakaben.or.jp/03-search/
大阪弁護士会所属の弁護士検索が可能です。氏名、事務所名、事務所所在地、事務所電話番号、同ファックス番号、登録年、修習期等が掲載されています。
● 司法書士検索・司法書士法人検索 日本司法書士会連合会 [Web] http://kensaku.shiho-shoshi.or.jp/search/
日本司法書士会連合会に登録されている司法書士を事務所所在地、氏名等から検索できます。
● 公認会計士等検索システム 日本公認会計士協会 [Web] https://www.jicpa.or.jp/cpa_search/
氏名・区分・都道府県（事務所所在地）の条件から、全国の公認会計士・会計士補・外国公認会計士・特定社員を、「監査法人検索」では名称と所在地（市区町村）の条件から監査法人を検索することができます。
■ 『日本の税理士・税理士法人』 2005年度版 エヌピー通信社 [写] 中336.9-2116N
● 税理士情報検索サイト 日本税理士会連合会 [Web] https://www.zeirishikensaku.jp/
日本税理士会連合会に現在登録されている全ての税理士及び税理士法人を収録しています。掲載項目は、税理士の氏名・事務所の連絡先などです。
■ 『マネジメント・コンサルタント名鑑』 平成20年4月 全日本能率連盟 中・央336-52N
全日本能率連盟のマネジメント・コンサルタント認定制度での名誉称号・J-MCMC(認定マスター・マネジメント・コンサルタント)・J-CMC(認定マネジメント・コンサルタント)の名簿です。氏名・生年月日・認定番号・国際ライセンス・連絡先・得意な技術分野・取得資格・主要著書および論文・最近の主な指導テーマを掲載しています。平成20年4月版を最後に冊子の出版を終了しました。
■ 『アナリスト・エコノミスト名鑑 2020年版』 日経リサーチ [経] 中338.1-7NX
証券会社・研究所などに所属するアナリスト・エコノミスト・ストラテジストなど約1,150名を収録しています。担当部門・所属部署・連絡先・経歴・eメールアドレス・担当セクター情報を掲載しています。
● 社労士会リスト 全国社会保険労務士会連合会 [Web] https://www.shakaihokenroumushi.jp/footer/list/
全国の都道府県社会保険労務士会へのリンク先の一覧となっています。各都道府県の社労士会から会員一覧および会員検索ページを調べることができます。
■ 『特許事務所年鑑 2014』 アップロード ※2014年で廃刊 中507.2-1073N
2013年発行の公開特許公報、公開実用新案公報等に掲載された出願データを集計している資料です。特許事務所と企業の出願状況、主要200企業筆頭出願と特許事務所の関係、主要企業担当の300事務所の概要をランキングの形で表示するほか、特許事務所情報では、各事務所に所属する弁理士の氏名・役職・登録年月日を掲載しています。
● 弁理士ナビ 日本弁理士会 [Web] https://www.benrishi-navi.com/
弁理士名(ヨミ)・事務所名称・事務所の主従・登録番号・登録年月日・通算登録期間・資格取得事由・事務所所在地エリア外の出張・専門分野・各専門分野の実務経験・技術分野・各技術分野の経歴・取扱業務・特許庁保有取扱分野情報・中小/ベンチャー企業の支援・経歴情報などを掲載しています。
■ 『建設コンサルタント名鑑 2010』 建設工業調査会 ※2010年で休刊 中510.3-49N
土木設計を中心にした登録業者を中心に約4,000社を収録しています。各企業の概要、登録部門別の技術管理者などの情報を掲載しています。
■ 『会員名簿』 建設コンサルタンツ協会 年刊 中・央510.6-20NX
各企業等に所属する役員・登録部門及び技術管理者・技術士・RCCMの名前を掲載しています。
● JIA会員検索 日本建築家協会 [Web] https://www.jia.or.jp/kaiin/
日本建築家協会の会員の連絡先を公開しています。
● JID 日本インテリアデザイナー協会 会員 日本インテリアデザイナー協会 [Web] https://jid.or.jp/members
JIDの正会員・賛助会員のプロフィールをご紹介しており、検索も可能です。
■ 『IRベーシックブック』 日本IR協議会 年刊 中674-18NX
企業が投資家に向けて経営状況や財務状況、業績動向に関する情報を発信する活動の「インベスターリレーションズ」に関する情報が掲載されています。アナリストランキング・投資顧問契約資産ランキング・国内証券会社リスト・主要リサーチハウスリスト・主要機関投資家リスト・報道機関リスト・各種団体リスト・IR支援会社概要などを掲載しています。
■ 『ジャパン・クリエイターズ』 カラーズ 年刊 [写]（一部イラストあり） 中674.3-28NX
日本のイラスト、グラフィックデザイン、CG、映像などさまざまなジャンルのプロクリエイターの1年間の作品とプロフィールと連絡先を掲載しています。
研究者
■ 『全国大学職員録 平成18年版』 広潤社 ※平成18年版で刊行中止 中・央377.1-8N
国公立大学編と私立大学編からなる教員名簿です。
■ 『全国短大・高専職員録 平成18年版』 広潤社 ※平成18年版で刊行中止 中・央377.3-9N
上記の短期大学・高等専門学校編です。
● researchmap 科学技術振興機構 [Web] https://researchmap.jp/
大学などの研究機関が有する学術情報資源について情報を収集し公開しています。研究者のブログや研究・講義資料、学術・研究イベントの紹介なども掲載されています。
マスコミ
■ 『CMスタッフ名鑑 2003・2004』 ユニ通信社 [経]・[写] 中・央674.6-55N
CMに関連するフリースタッフやプロダクションに所属するスタッフを掲載しています。付録の電話帳では、業種別住所録を掲載しています。
■ 『出演者名簿 2004年版』 著作権情報センター 中・央770.3-5N
テレビ・ラジオ・演劇・モデル・歌舞伎などで活躍する約18,000人と関係団体の約2,800社を収録しています。ビジネス資料室3の主題別の書架にあり、名簿コーナーには配置していません。2005年版-2009年版は府立中央図書館で所蔵しています。2009年版を最後に刊行されていません。
外国人
■ 『現代外国人名録 2004』 日外アソシエーツ [経] 中280.3-30N・央280.3-5NX
『現代日本人名録』の外国人版。全16,418人を収録しています。『現代日本人名録』同様に、採録対象者はビジネス関係だけでなく、比較的広範囲に及んでいます。2008・2012・2016・2020年版は府立中央図書館で所蔵しています。
■ 『中国組織別人名簿 2011』 RPプリンティング 年刊 中・央282.2-3N
中国共産党、中華人民共和国主席、全国人民代表大会、国務院、司法機構、中国人民政治協商会議、民主党派、軍機関、群衆団体など、最新の中国人事を組織名と役職・人名を収録しています。 2012以降は府立中央図書館で所蔵しています。
● 駐日外国公館リスト 外務省 [Web] https://www.mofa.go.jp/mofaj/link/emblist/index.html
国別のページに特命全権大使や総領事、名誉領事などが掲載されています。
その他
■ 『読売年鑑』 分野別人名録 読売新聞社 年刊 中・央059-2NX
読売新聞紙面に掲載された人など、現在各界の第一線で活躍している代表的な人物について、テーマ別・50音順に掲載しています。読売年鑑の別冊として発行されていましたが、2013年版からは読売年鑑本冊にまとめて掲載発行されるようになりました。
■ 『ジャーナリスト人名事典』 明治～戦前編、戦後～現代編 日外アソシエーツ 2014 [経] 中・央070.3-10N
日本の言論人(ジャーナリスト)の人名事典で、活動した時期で「明治～戦前編」と「戦後～現代編」に分けて掲載されています。「明治～戦前編」では、新聞記者、新聞・言論界に深く関わった思想家、運動家、編集者、絵師、新聞社経営者、作家等1222人を、「戦後～現代編」では新聞・雑誌記者、ノンフィクションライター、ルポライター等1039人を収録しています。巻末に人名索引、事項名索引があります。
■ 『ビジネス・技術・産業の賞事典』 日外アソシエーツ 2011.6 中・央330.3-64N
日本国内の経済・産業各分野の賞109種を収録しています。経済/経営・科学/技術・農林水産業・製造業・通信/サービスの各分野の賞の概要および、第1回からの全受賞者情報を掲載しています。
巻末には、企業や個人の受賞者から引ける受賞者名索引を付しています。
■ 『日本金融名鑑』 日本金融通信社 年刊 中・央338-5NX
年刊で出版される最大の金融機関名鑑です。3分冊で刊行されていましたが、2018年版より2分冊で刊行されるようになりました。上巻は中央銀行/政策金融機関等・持株会社・都市銀行・その他銀行等・信託銀行・地方銀行・第二地方銀行・関連会社/海外現地法人・在日外国銀行/信用保証協会・官公庁を、下巻では信用金庫・信用組合・労働金庫・農林中央金庫/信農連・証券・生命保険・損害保険・周辺会社をそれぞれ収録しています。
掲載項目のうち役員では、役職名・氏名・生年月日・経歴などが掲載されています。
■ 『美術界データブック』 生活の友社 年刊 中705.9-1NX
全国貸画廊一覧・ジャンル別作家略歴（日本画/水墨画・洋画/水彩/版画/他平面・彫刻/他立体・工芸・現代美術）・全国デパート/画廊/画商/鑑定人/オークション会社一覧・物故作家略歴のほか、美術団体・美術評論家/関係者・団体/組織・美術館/博物館/文学館/記念館・画材関連会社・美術梱包/運送取扱店・美術学校・主要受賞者などを収録しています。
■ 『イラストレーション 2013』 ソーテック社 中726.5-1546N
イラストレーター150人の作家のプロフィールやコメント作品とともに、ツール等や連絡先を掲載しています。
● ビジネスWEB情報源 人物情報 大阪府立中之島図書館 [Web] https://www.library.pref.osaka.jp/site/business/web-person.html
当館WEBサイトの「Web情報源」人物情報です。各主題別に調査できるように配置しています。
● 人名事典 お役立ち PHP研究所 [Web] https://www.php.co.jp/fun/people/
約5,200名の人物情報(プロフィール)を掲載しています。肩書などの変更については注意が必要ですが、データ作成日なども掲載されています。
オンラインデータベース
ここで紹介するデータベースは当館デジタル情報室でご利用いただけます。(デジタル情報室では、有料でプリントアウトも可能です)
| 参考：デジタル情報室のご利用案内 |
| 参考：調査ガイド「中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」 |
● 「聞蔵」2 ビジュアル [オンラインDB]
人物DB検索で名前から学者、経済人、文化人、マスコミ・芸能・スポーツ業界人、政界人、都道府県の知事や教育長などの、経歴や連絡先（個人のWEBサイトを含む）を含む人物紹介が検索できます。 故人の抽出を不可にする、肩書き、住所、生年月日からの検索もできます。
※「聞蔵2ビジュアル」は2022年春に全面リニューアルし、名称を「朝日新聞クロスサーチ」に変更する予定です。
● ヨミダス歴史館 [オンラインDB]
現代人名録で氏名から現代のキーパーソン約2万6千人の人物紹介が検索できます。複数が検索された場合は、勤務先や職業肩書、出身校などから絞り込むことが可能です。
● 日経テレコン（図書館対応） [オンラインDB]
人事検索で、人事情報と人事記事検索ができます。人事情報(日経WHO’S WHO)は、姓名や勤務先名から簡単に企業人や行政関係者の職務歴を中心とした人物紹介が検索できます。全国の上場・有力未上場企業約2万社の役員、執行役員、部長、次課長約28万件、中央官庁、政府関係機関、審議会、経済・業界団体、都道府県・市の幹部職員、国会議員、県議会議員など約2万件の計30万件を収録しています。
また、人事記事検索では日経四紙に記載された人物記事が検索できます。
伝記・評伝
名簿ではなく、人物の生き方や歩んできた人生を調べたい場合は、「伝記」や「評伝」を閲覧していただくことになります（名簿コーナーには配架されていません）。
■ 『伝記・評伝全情報 西洋編』 日外アソシエーツ 45/89 90/94 中・央280.3-6N
95/99以降と総索引1945-2018は府立中央図書館にあります。
■ 『伝記・評伝全情報 日本・東洋編』 日外アソシエーツ 45/89 90/94 95/99 2000-2004 中・央280.3-6N
2005-2009以降と総索引1945-2018は中央のみ所蔵。
■ 『日本人物文献目録』 平凡社 1979 中・央015-1107＃・281-188N
■ 『人物文献目録』 日外アソシエーツ 87/88～93/94 中・央280.3-5N
1995-2001以降は府立中央図書館にあります。
■ 『人物研究・伝記評伝図書目録』 正・続 図書館流通センター 中・央280.3-11N
上の5つの本には、その人物について書かれた本や論文・文献の掲載されている資料が紹介されています。求めている本・論文・文献を大阪府立図書館が所蔵しているかはあらためて館内OPACやWeb-OPACで検索していただく必要があります。
| 参考：大阪府立図書館Web-OPAC |
■ 『日本人物情報大系』 皓星社 央281-559N
府立中央図書館の所蔵になります。100巻を超える大部な事典です。これまで発行されてきた評伝類の集成で約100万人に及ぶ被伝記者が記載されています。
調査対象人物の掲載ページについては次のURLで検索できます。
[参考]皓星社データベース [Web] http://www.libro-koseisha.co.jp/top01/main01.html#data_jin 「明治・大正・昭和前期雑誌記事」と「日本人物情報大系」のDBが検索できます。
■ 『追悼記事索引』 日外アソシエーツ 1991-2005 央281-895N
府立中央図書館の所蔵になります。15年間に物故した5,698人を対象に、新聞・雑誌・学会誌などに掲載された追悼文・死亡報道記事22,319点を収録しています。執筆者名索引も付されています。
■ 『私の履歴書』
企業人など、業界を代表する人物の自伝。日本経済新聞に連載されているものを本にまとめたものです。調査する氏名を「著者名」もしくは「件名」で検索してください。図書にまとめられていないものは連載期間が分かれば、『日本経済新聞（東京版）縮刷版』で閲覧できます。また、オンラインデータベース「日経テレコン」に収録されている場合もあります。
■ 『社史と伝記にみる日本の実業家』 神奈川県立図書館 2012.3 中・央332.8-60N
神奈川県立図書館と神奈川県立川崎図書館の共同企画により、司書が編集/執筆した資料です。30人の実業家を掲載する本編と、かながわゆかりの実業家20人を掲載する別編により構成されています。調査へ手がかりとなる参考文献を掲載しているため、調査の最初にあたる文献として適しています。巻末には主要人名索引・主要企業/団体名索引・写真出典一覧などが付されています。