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消費者動向を調べる

印刷用ページを表示する 掲載日:2017年4月1日更新

消費を読む

官庁統計で調べる

属性別で調べる
   【居住地域】
   【年齢・世代】    《子ども・若者》 《団塊・団塊ジュニア》 《シニア世代》
   【世帯形態・性別】

テーマ別で調べる
   【ライフスタイル】  《全般》 《生活設計》
   【金融行動】
   【購買行動】     《全般》 《通信販売》 《コンビニエンスストア》 《広告》
   【環境意識】
   【住居】
   【健康・食生活】
   【情報】       《全般》 《モバイル》 《インターネット》 《電子書籍》 《放送》 
   【余暇活動】    《全般》 《旅行》 《レジャー・アミューズメント》
   【中国】
   【その他】

新しい調査を試みる

 今、どんな商品が売れているのか?その商品を購入した理由は何なのか?
 企業が新たに商品やサービスを企画し、販促活動をする際に、消費者のライフスタイルや生活意識、購買行動といった消費者動向を知ることは非常に重要です。
 ここでは、統計データ集、商品消費動向・サービス利用実態調査の報告や各種アンケート調査報告などを掲載したマーケティングデータ集の一部をご紹介します。残念ながら、ここに掲載することができなかった資料も多くあります。詳しくは、中之島図書館2階ビジネス資料室の調査相談カウンターへお尋ねください。
 消費を読む、官庁統計で調べる、属性別で調べる、テーマ別で調べる、の各項目は、テーマによって項目が重複しますので全体をご一読のうえご利用ください。

1 消費を読む

多様な調査結果および分析結果をまとめ、消費動向全般を概観できる資料です。

『全国世論調査の現況』 [内閣府大臣官房政府広報室] 年刊    中・央361.47-1N

 年版表示の前年度に政府機関/政府関係機関・地方自治体・大学・新聞社/通信社/放送局・企業/団体等が実施した世論調査(回収率が50%以上、あらかじめ標本数に達するまで行った調査は標本数が500人以上)を内閣府が毎年とりまとめた資料で、毎年700~800件収録され、約100件の主要な調査については結果の概要を平成25年版までは当冊子に掲載、平成26年版からは内閣府 世論調査のページで公開されています。
[Web] http://survey.gov-online.go.jp/

『アンケート調査年鑑』 並木書房 年刊    中・央361.91-2N

 ビジネスマン/OL・ヤング/学生・女性/主婦・男性/父親・夫婦/家庭・子ども・マネー/財テク・レジャー/ニューメディア・生活全般の9つの属性別のライフスタイル・意識調査の他に、生活全般に関する消費行動についての調査結果など多数収録しています。それ以外にも「その他のアンケート」として、調査名称・調査対象・調査発表時期・問い合わせ先のリストがあります。巻末にはテーマ別索引と50音順総索引を付しています。

『日経MJトレンド情報源』 マーケティング・ハンドブック 日本経済新聞出版社 年刊    中675-55N

 『日経MJ』が過去1年間に報じた内容から、記事・データ・調査結果などを厳選して加筆・再編集した資料です。最新の消費トレンドに関する記事やヒット商品番付を用いながら、多様化した消費動向について解説しています。

『消費社会白書』 JMR生活総合研究所 年刊    中675-802N

 年次ごとにテーマを設定し、自社インターネットモニターへの消費動向調査をもとに、消費をどう読むべきか、どんなアプローチが有効なのか、図表を多用しながら分析・解説しています。巻末には調査設計および図表索引を付しています。

『ブランドの達人』 改訂版 ソフトバンククリエイティブ 2008.3    中675.2-86N

 一般生活者3万人の持ち物などをインターネット調査し、「客観的データに基づいたユーザープロファイル」をブランドデータバンク社が作成・分析した資料です。「ユニクロな人」、「スターバックスな人」、「auな人」など、ある商品の愛好者の広告への接し方、消費に対する傾向や考え方を読み解き、独創的なマーケティングを展開しています。

『消費者購買行動年鑑』 2013 流通経済研究所 中675.2-164N

 スーパーマーケット編とドラッグストア編の2冊からなる資料です。
 カスタマー・コミュニケーションズ株式会社が所有する約4,000万人のカード会員データをもとにスーパーマーケット(約150店舗、約185万人)・ドラッグストア(約400店舗、約600万人)の購買履歴データを抽出した資料です。
 スーパーマーケット編・ドラッグストア編ともに、全体の指標・時間帯別指標・季節トレンドを掲載し、主要カテゴリーレポート(20種類・カテゴリー実績<1人当たり購買金額/点数・来店当たり購買金額/点数・購買商品単価・来店内購買回数比率・会員内購買率・リピート率・購買頻度・購買間隔(平均・最頻)>・性年代別実績・時間帯別実績・季節トレンド)を見開き2ページで掲載しています。また、細分類カテゴリーではカテゴリー実績・時間帯別実績・性年代別実績・季節トレンドを個別のページで掲載するほか、併売実績を掲載しています。

『リサーチ・クリップ大全』 日本経済新聞社産業地域研究所 年刊    中675.2-174N

 平成24年12月発行までは『調査ウオッチ』(675.2-152N)というタイトルで、『日経消費ウオッチャー』に掲載された「調査ウオッチ」の調査結果を収録しておりましたが、平成25年12月の発行分から標記のタイトルに改題し、『日経消費インサイト』に掲載された「リサーチ・クリップ」とあわせて、民間企業・官公庁・日経グループが行った消費者調査から食生活・ショッピング・ライフスタイルなど約100の調査を収録するようになりました。

「企画書に使える!今月のDATA」 『販促会議』 宣伝会議 月刊    中P67-117N

 新しい消費者調査から毎月1つずつ紹介しています。

経済レポート情報 ナレッジジャングル [Web] http://www3.keizaireport.com/

 インターネット上で無料公開されている経済関係のレポートを紹介しています。

世論調査 内閣府 [Web] http://survey.gov-online.go.jp/

 内閣府が実施する世論調査の結果や前掲の『全国世論調査の現況』などを見ることができます。

日本世論調査協会 [Web] http://www.japor.or.jp/

 世論調査実施情報「世論調査インデックス」として、協会報『よろん』に収録された調査実施情報を年2回(4月・10月)に分けて公開しています。

SSJデータアーカイブ (Social Science Japan Data Archive) 東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター [Web] http://csrda.iss.u-tokyo.ac.jp/

 我が国における社会科学の実証研究を支援することを目的として、データを収集・保管、その散逸を防ぐとともに、学術目的での二次的な利用のために提供する機関「東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター」が構築したデータアーカイブです。

『日本版General Social Surveys基礎集計表・コードブックJGSS累積データ2000-2010』  日本版総合的社会調査共同研究拠点大阪商業大学JGSS研究センター 2012.3    中・央361.91-44N

 日本版General Social Surveysの基礎集計表およびコードブックを累積して掲載している資料です。関連文献リストも収録されています。データの公開状況、入手方法などは上記SSJDAに寄託しています。 その後JGSS-2012が2013年3月に、JGSS-2013LCSwave2が2014.3に刊行されています。

PROJECT 電通総研 [Web] http://www.dentsu.co.jp/dii/project/index.html

 年4回刊の『消費気分調査レポート』をはじめ、未来のトレンドの種を新語からみいだす「キザシペディア」など多様な消費者動向を分析した資料を公表しています。

生活総研 博報堂生活総研 [Web] http://seikatsusoken.jp/

 「来月の消費予報」や「ヒット予想」では全国主要地区の男女を対象に、消費に対する意欲、生活感情、生活価値観などを調査分析したデータを掲載しています。『生活定点』(1992年から隔年で実施している生活者の意識調査)を無償公開しています。

アンケート結果 マイボイスコム [Web] http://www.myvoice.co.jp/report/index.html

 さまざまなジャンルのアンケート結果を公開しているほか、登録することにより最大約2,500テーマの結果を見ることができます。

ABCLランキング カスタマーコミュニケーションズ [Web] http://www.cust-communications.com/contents/abcl/

 ABC分析に商品ロイヤルティ(L)として「リピート率」を加えた分析手法「ABCL」を20品目作成し公開しています。「リピート率」をあわせることによって「絶対に欠品させてはいけないアイテム」や「売込めばリピーターがついて伸びてくる商品」を発見することが可能です。

Mpac マーケティング情報パック 富士グローバルネットワーク [オンラインDB]

 当館デジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。 総務省「家計調査」、コンビニエンスストアの「POSデータランキング」、消費者アンケート調査「インパクター」の閲覧ができます。 収録内容については[WEB]http://www2.fgn.jp/mpac/をご覧ください。

日経テレコン21 日経テレコン21 日本経済新聞デジタルメディア社 [オンラインDB]

 当館デジタル情報室でご利用いただけるオンラインデータベースです。約250種のPOSデータを見ることができます。

●毎索 毎日新聞社 [オンラインDB]

 「毎日ヨロンサーチ」に毎日新聞が実施した戦後の世論調査をデータベース化したものを収録しています。収録期間は、1945年10月以降で、更新は2月・8月におこなっています。

※オンライン・データベースについては、調査ガイド中之島図書館のオンラインデータベースの使い方」もご覧ください。

● 『市場情報評価ナビ(MieNa)』 日本統計センター [オンラインDB]

 市場情報評価ナビ(MieNa)レポートは地域特性を評価し、見える化した商圏マーケティングデータレポートです。
 中之島図書館デジタル情報室でご利用いただくことができます。
 当館では、大阪府と兵庫県二県のオンラインデータベースで提供している最新の情報と、2010年7月現在のデータを切り取ったDVD-ROMを提供しています。

商圏特性を詳しく知りたい!現状を検証・分析したい!
どんな人が住んでいるの?自社(店)の商圏を検証したい
何を、どの位、購入しているの?出店予定地の立地環境を検証したい
どんな事業所(事務所)があるの? など自社の店舗網を検証したい
競合店との比較検証をしたい など

このような情報を知りたい時にご活用ください。

市場情報評価ナビ(MieNa)の収録種類内容
都道府県マーケットレポート都道府県トレンドWATCH 都道府県の経済動向を示す各種データを過去3年間の月次推移グラフ(原データ・対前年同月比・季節調整値)でビジュアルに表現しています。また、全国数値とも比較しています。
市区町村マーケットレポート県内市区町村の経済水準比較評価 都道府県内の市区町村を一覧で比較評価します。 また、都道府県内の他都市と較べてその都市がどの程度の水準にあるのかを、客観的に把握できます。例えば、県内での新規出店候補地の選定、重点エリアの策定などでご利用ください。
特定市区町村の経済水準比較評価 ある市区町村の水準を、その都道府県における水準(平均)と比較評価しています。比較は、全県、都市部、郡部の区分別で示しています。 また、町丁単位よりも、より広域な商圏として情報を把握したい時などにご利用ください。
商圏分析レポート町丁別マーケット評価 ある町丁を中心とした周辺地域(1km圏/だいたい徒歩10分から15分)の市場性を評価し、新規出店候補地の選定、店舗周辺の市場特性を把握したい時など利用できます。 また、消費支出額データもあるので、潜在ニーズの推計などご利用ください。
中華人民共和国データベース中国省別データベース 中国の行政区画のうち、最上位の省級区画を単位とした統計データベースです。
中国都市別マーケットレポート 中国各都市のマーケットの現況、動向について、規模、成長度、市民生活、商業活動等の視点から評価します。

各レポートのサンプル等はこちら「日本統計センター」のホームページ市場情報評価ナビ(MieNa)をご覧ください。 [Web] http://www.nihon-toukei.co.jp/business/service/miena/miena.htm

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2 官庁統計で調べる

国や自治体が消費支出を調査した統計資料です。ここでは全般的な調査を掲載し、個別の調査データについては、3.属性別で調べる4.テーマ別で調べるに掲載しています。また、官庁統計は原則としてインターネットで公開されていることを特徴としてあげることができます。

『家計消費の動向』 消費動向調査年報 年刊    中・央365.4-2N 

  毎月実施されている「消費動向調査(全国、月次)」の調査結果をとりまとめた資料です。総世帯・一般世帯・単身世帯それぞれについて、消費者の意識、物価の見通しについては毎月、旅行に対する支出の実績・予定および自己啓発・スポーツ活動費・コンサート等の入場料・遊園地等娯楽費・レストラン等外食費・家事代行サービスなどの各種サービス等支出予定については四半期、主要耐久消費財の買替え状況(理由・平均使用年数)については年間、主要耐久消費財等の普及率・保有数量については調査年度の3月時点のデータを収録しています。 [WEB] http://www.esri.cao.go.jp/jp/stat/shouhi/menu_shouhi.html

『消費動向調査』 内閣府経済社会総合研究所景気統計部 月刊    中・央P33-121N 

  前掲資料の月次データです。

『家計調査年報』 家計収支編 総務省統計局 年刊    中・央365.4-4N 

  約9,000世帯に家計簿をつけてもらうことで、1世帯あたりの1ヶ月間の用途別及び品目別の支出状況など家計収支を調査し、都市別、地域別、収入階級別などで集計している「家計調査」の結果を収録した資料です。家計収支編では、総世帯、二人以上の世帯、単身世帯(1995年以降)の家計収支の結果を収録しています。
 地域ごとの品目別の支出金額データをテレビ番組が資料としてよく使用していますので、今話題の資料といえるでしょう。[Web] http://www.stat.go.jp/data/kakei/2.htm

『全国消費実態調査報告』 総務省統計局 5年毎    中・央365.4-11N

 「家計調査」では得られない詳細な結果を得るために約57,000世帯を標本として、家計の収入・支出及び貯蓄・負債、耐久消費財、住宅・宅地などの家計資産を5年ごとに調査しています。
 二人以上の世帯と、単身世帯とに分け、家計上の収入と支出、主要耐久消費財の所有数量、貯蓄現在高及び借入金残高、品目の購入先などを調査しています。
 「第1巻 家計収支編」「第2巻 品目編」「第3巻 購入先・購入地域編」「第4巻 主要耐久消費財,貯蓄・負債編」「第5巻 世帯分布編」「第6巻 特定世帯編」「第7巻 高齢者世帯編」「第8巻 家庭資産編」「第9巻 資料編」に分けられています。[WEB] http://www.stat.go.jp/data/zensho/2014/index.htm

『全国消費実態調査結果ニュース』 平成26年 総務省統計局    中・央365.4-90N 

  平成26年9月~11月に実施した全国消費実態調査のうち、主要な結果を図表や都道府県別の地図を使用して分かりやすくまとめた8pのリーフレットです。ホームページでも見ることができます。 [Web] http://www.stat.go.jp/data/zensho/2014/pdf/h26news.pdf

『家計消費状況調査年報』総務省統計局 年刊    中・央365.4-47N 

  「家計調査」を補完する調査として、購入頻度が少ない高額商品・サービスの消費やIT関連消費の実態を毎月調査しています「家計消費状況調査」の調査結果をとりまとめた資料です。
 過去3年分の時系列表と最新年度の単年表を収録し、インターネットの保有、通信手段、デジタル放送の利用状況等を調査した「情報技術関連の機器・サービスの保有・利用状況,インターネットの利用状況」、電子マネーやポイントカードやマイレージカードの利用状況を調査した「電子マネー等関連の利用状況」、家具・スーツや和服などの衣類・自動車・住宅・家電製品などの高額商品や医療費・自動車教習料・旅行費・挙式費・葬儀費などの高額サービスの消費状況をまとめた「1世帯当たり1か月間の支出」「世帯分布」「支出世帯1世帯当たり1か月間の支出金額及び支出世帯の割合」に関する統計表があります。[Web] http://www.stat.go.jp/data/joukyou/index.htm

『国民生活に関する世論調査』 内閣府大臣官房政府広報室 年刊(H9~13年隔年)    中・央365.5-10N 

  個別の産業や消費に関してではなく、国民の生活全体にかかわる満足度や不安について調査・分析しています。[Web] http://survey.gov-online.go.jp/index-ko.html

■『国民生活基礎調査』 厚生労働統計協会 年刊    中・央365.5-13N

3年ごとに大規模な調査を実施し、中間の各年には、世帯の基本的事項及び所得の状況について小規模で簡易な調査をしています。統計表は世帯と所得についての基礎的事項を収録しています。ホームページでも公開されています。[Web] http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.html

■『社会生活基本調査報告』 総務省統計局 5年毎 中・央365.5-29N

無作為抽出した約7万8千世帯の10歳以上の世帯員を対象とする調査票Aと、同5千世帯の10歳以上の世帯員を対象とする調査票Bにより調査した、生活時間・生活行動等の調査を掲載した統計資料です。全8巻でホームページでも公開されています。 [Web] http://www.stat.go.jp/data/shakai/2011/

『国民生活動向調査』 国民生活センター相談調査部調査室 不定期    中365.5-51N 

  政令指定都市および東京23区内の主婦を対象として2007年まで毎年調査していましたが、以降は不定期に調査されているようです。
  第40回のテーマは、「くらしの中のインターネット」で、インターネットの利用状況・目的・購入や取引関連事項のほか、震災1年半の時点で行っていること心がけていることなどを調査・分析しています。

第41回のテーマは、「くらしと海外」で、外国への関心や外国で生産された商品を購入する際に心がけていること、インターネットを使った海外通販の利用状況やトラブル経験のほか、震災後に行っていること心がけていることについても過去2回の調査との比較のため併せて調査しています。

国民生活センターホームページで第34回以降の調査の概要が掲載されています。 [Web] http://www.kokusen.go.jp/book/data/kd_back.html

 ■ 『国民生活選好度調査』 年刊    央365.5-23N、365.5-72N 

  国民の価値観やニーズとともに国民生活政策に対する評価やニーズを包括的・体系的に調査・分析し、国民生活に関する政策の適切な展開に資することを目的として調査しています。

『消費生活に関するパネル調査』 年刊    中・央365-○○N 

  家計経済研究所が作成し、年度によって違った内容・書名で刊行されます。請求記号もその都度変わります。ホームページ上で過去分も含めて概要を紹介しています。[WEB] http://www.kakeiken.or.jp/jp/jpsc/index.html

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3 属性別で調べる

【居住地域】

『家計調査年報』 家計収支編 総務省統計局 年刊    中・央365.4-4N 

  約9,000世帯に家計簿をつけてもらうことで、1世帯あたりの1ヶ月間の用途別及び品目別の支出状況など家計収支を調査し、都市別、地域別、収入階級別などで集計しています「家計調査」の結果を収録した資料です。家計収支編では、総世帯、二人以上の世帯、単身世帯(1995年以降)の家計収支の結果を収録しています。
 都市別(政令指定都市と県庁所在地)の品目別の支出金額データは居住地域のデータとして利用できます。[WEB] http://www.stat.go.jp/data/kakei/2.htm

『消費行動の地域特性データ集』 生活情報センター 2006    中・央365.5-95N 

  「家計の収入・支出・資産」「生活意識と実態」「食と住まい」「社会生活」「旅行動向」をテーマに、アンケート調査や官庁統計の結果から、消費行動が地域によってどのように異なるのかを編集しているデータ集です。

『消費の県民性を探る』 47都道府県で売れる商品・売れない商品 2007 同友館     中675.2-117N 

  総務省発行の『家計調査年報』に掲載されている品目の中から187品目を抽出し、47都道府県別に「1世帯当たりの月間消費支出額」を導き出したランキングを収録しています。
 また、平成12年から平成16年の5年間の金額と、その平均値を求め、都道府県別に県民性の評価分析をしています。

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【年齢・世代】

《こども・若者》

『若者ライフスタイル資料集』 アーカイブス出版 隔年刊    中・央367.6-185N 

  官庁・民間を問わず仕事、結婚、消費行動など10代~30代の若者のライフスタイルに関する資料を集めたデータ集です。

『日本の青少年の生活と意識』 青少年の生活と意識に関する基本調査報告書 第2回調査 内閣府政策統括官(総合企画調整担当) 2001はしがき    中・央367.6-188N 

  平成12年9月に行われた調査を分析した資料です。学校・家族・友人など全般的に調査していますが、第3章に消費文化や第5章の新しい生活価値志向についての記述があります。内閣府政策統括官共生社会政策担当のページで本文をみることができます。[WEB] http://www8.cao.go.jp/youth/kenkyu/seikatu2/html/html/mokuji.html

『子どもの学習費調査報告書』 文部科学省生涯学習政策局調査企画課 隔年刊    中・央373.4-32N 

  公私立幼稚園 公私立小学校 公私立中学校 公私立高等学校(全日制)を対象に調査した資料で、学習費総額、学校教育費、学校外活動費、幼稚園から高等学校卒業までの15年間の学習費総額、世帯の年間収入別の学習費を掲載しています。ホームページでも公開しています。[Web] http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/NewList.do?tid=000001012023

『CAMPUS LIFE DATA』 学生の消費生活に関する実態調査 全国大学生活協同組合連合会 年刊    中・央377.9-327N 

  毎年秋に調査票を郵送・回収し翌3月に調査分析結果を刊行しています。調査項目は、経済生活(1カ月の生活費・奨学金・アルバイト・暮らし向き)・消費行動(特別費:内訳<海外旅行・留学・各種スクール・耐久消費財・衣装品・就職活動>・パソコン・スマートフォン・タブレットPCの保有)・意識/日常生活(気にかかっていること/相談相手・1日の食事・住まい/通学時間・読書時間と本の購入・東日本大震災以降の意識の変化)・学生生活(登校日数/出席コマ数・大学生活の重点・大学が好きか/学生生活は充実しているか・大学について・進路/就職について・サークル活動)とデータ編としてそれぞれの集計表を掲載しています。

『20代若者の消費異変』 日本経済新聞社産業地域研究所 2008.1    中675-1163N 

  2007年に日経産業研究所が実施した「若者調査」の結果を中心に、2000年当時の20代や現在の30代と現在の20代を比較しながら分析・解説した「解説編」と、2007年調査のクロス集計表を収録した「データ編」で構成する報告書です。「消費しない人々」としての20代を浮き彫りにしています。

『平成成人』 昭和を知らない大人の価値観と消費行動 日本経済新聞社産業地域研究所 2009.3    中675-1238N 

  2009年に成人する1989年生まれの男女約1000人に行ったアンケート調査の分析結果を掲載しています。携帯電話のメールで集めた「お気に入りのもの」の全画像とその説明、グループインタビューの詳細な内容も収録しています。アンケート調査では、各業界有名企業別の好感度調査も収録しています。

『若者のライフスタイルと消費行動』 若者は本当にお金を使わないのか!? 地域流通経済研究所 2009.7    中・央675-1250N 

  昭和51~60年生まれの23歳から32歳までの男女を中心に、ライフスタイルや消費行動に関する分析を行い、若者の市場をどのように取り込んでいくかについて考察しています。

『Y世代の価値観と消費スタイル』 日経産業消費研究所 2004.10    中675.2-88N 

  2004年6月に実施した調査から、Y世代(16歳~25歳)の価値観と消費スタイルを分析しています。携帯電話使用の行動分析・堅実的な消費行動・職場での人間関係・社会全体よりも気の合う仲間や家族など特定の仲間とのつながりを重視する傾向などを示しています。

『ゆとり世代の消費実態』 日本経済新聞社産業地域研究所 2011.1    中675.2-142N 

  15~24歳を中心としたゆとり世代の消費に関する調査結果をまとめています。2000年と2010年の調査データを収録するとともに、消費活性法、進行する過剰な同調性などの意識と行動の実態、モテ意識、生活意識について解説しています。

『こどものスポーツライフ・データ』 4~9歳のスポーツライフに関する調査報告書 隔年刊 笹川スポーツ財団    中・央780.2-171N 

  4~9歳のこどもの運動・スポーツ実施種目や実施率、習いごとなどのアンケート調査の結果を分析した資料です。

『青少年のスポーツライフ・データ』 10代のスポーツライフに関する調査報告書 隔年刊 笹川スポーツ財団    中・央780.2-103N 

  10~19歳を対象に、スポーツクラブ・運動部の加入状況やスポーツ指導者、観戦、体力や体型、習いごとなどのアンケート調査を2001年から継続的に実施し比較分析した資料です。当初は、2001年、2005年、2009年と4年ごとの調査でしたが、2011年より隔年調査となっています。

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《団塊・団塊ジュニア》

団塊の世代と第二次ベビーブームに生まれた団塊ジュニア世代。これからの消費を牽引する存在として様々なマーケティング資料が刊行されました。しかし、近年刊行そのものが少なくなってきているようです。

『「団塊」退職で変わる経済伸びるビジネス』 東洋経済新報社 2006.8    中332.1-1692N 

  人口減少、少子・高齢社会の到来という大変動がもたらす、マクロ経済・企業経営・消費の構造変化を予見し、高成長が見込まれる産業分野など、新たなビジネスチャンスを示しています。

『団塊世代関連マーケティングデータ白書』 2008年版 日本能率協会総合研究所    中367.7-879N 

  団塊世代について第1章で基本データについて掲載したのち、第2章でライフスタイル・ファッション・食生活・住生活・余暇/レジャー・情報/コミュニケーション・退職金/資産運用・健康・仕事・購買行動/その他について多くの調査結果を掲載しています。

■『団塊の世代に対する自転車の意識調査等に関する調査報告書』 自転車産業振興協会 2007.3 中536.8-87N

 2007(平成19)年から2009(平成21)年にかけて大量に退職が始まる団塊の世代の退職後に利用する新たな車種の開発、将来的な消費動向の参考とするために実施されたその利用実態や今後の購入意向等、自転車に関する意識調査です。

『団塊世代の食生活と清涼飲料ニーズ』 PART2 全国清涼飲料工業会 2006.3    中・央588.4-41N 

  1935~1939年生まれの戦中世代、1947~1949年生まれの団塊世代、1955~1959年生まれの谷間世代の首都圏・阪神圏在住者にアンケート調査を実施し分析した報告書です。 食嗜好と食品利用状況・食生活場面の出現状況・食生活情報認知度合と情報接触状況・健康志向・環境・清涼飲料ニーズと利用状況・清涼飲料への正しい理解と接し方・老後の生活イメージを項目として調査しています。概要はホームページでも掲載されています。[Web] http://www.j-sda.or.jp/images_j/pdf/seiinsai/vol_05.pdf#page=7

『団塊世代の白物家電に関するニーズ実態調査』 日本電機工業会 2008.1    中545.8-57N 

  団塊世代の白物家電に対するニーズを明らかにするため、アンケート調査をもとに検証し、団塊世代を特徴のあるグループ群に分類し、さらにグループインタビューによりニーズを深耕した調査です。

『図説団塊マーケット』 日本経済新聞社 2006.2    中675-997N 

  退職後、団塊世代が生活時間の配分、将来の収入の確保、消費と資産選択において、どんな選択をし、影響が生じるか、仕事、貯蓄、住宅、消費などを予測しています。

『団塊世代男性が拓くシニア消費市場』 多様な趣味で豊かな時間消費 日経産業消費研究所 2005.10    中675.2-98N 

 団塊世代の男性を対象に退職・引退後の消費行動・意識について調査した資料です。
 団塊世代より10歳上の1937~39年生まれの世代にも同様の調査を行い比較することにより、わかりやすく編集されています。団塊世代市場や、日本の高齢者の消費市場を知るための資料です。

『団塊パワーが拓く新市場』 新たな財・サービスの創出と地域の活性化 日本地域社会研究所 2006.8    中675.2-106N 

  大量定年退職する巨大マンパワーが、世の中を変え、新しいマーケットを生み、まち・むらをよみがえらせることができるか。アンケートやヒアリング調査から、ターゲット「団塊の世代」を多角的・総合的に分析している一冊です。

『どう動くマス世代の消費』 日経産業消費研究所 2006.11    中675.2-110N 

  4つの調査から導き出した消費行動について、「年齢別消費意識からみた団塊世代と団塊ジュニア」「団塊世代の実像 夢のセカンドライフとの断絶」「団塊ジュニア 分化する巨大市場」の3部に分けて解説しています。データ編では各調査の集計(単純・クロス)をまとめています。

■『団塊シニアの諸相』 日本経済新聞社産業地域研究所 2013.8 中675.2-165N

 全国の65〜70歳の男女約1030人へのインターネット調査から、団塊シニアの感性・感覚、生活に求めているもの等を調査した結果を掲載しています。

■『団塊JJの3世代消費 調査報告書』 日本経済新聞社産業地域研究所 2014.6  中675.2-176N

 孫のいる団塊世代、子供のいる団塊ジュニアを対象に、2013年11月に行った3世代消費についての調査報告書です。ライフスタイル、食事会、贈り物、旅行に関する解説とデータを収録しています。

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 《シニア世代》

『少子高齢社会総合統計年報』 三冬社 隔年刊    中・央369.26-2382N 

  官庁統計にみる少子高齢化・地域経済と少子高齢化・国の財政と国民生活・少子化対策・高齢化対策・国際比較の6つの章に分けて、政府や民間の統計・意識調査を掲載しています。

『シニアリビングマーケティングデータ』 2010 綜合ユニコム    中369.26-2413N 

  シニアマーケットの基礎データとして、人口・要介護人口・介護サービスの事業所数/施設数・高齢者世帯の所得・高齢者住宅/施設の供給量を、大都市圏における高齢者住宅/施設の整備率として、首都圏・東海エリア・関西エリア・九州エリアの高齢者住宅の整備率状況とレーダーチャート(2025年後期高齢化率・民間住宅整備率・後期高齢者の要介護率・2009年後期高齢化率・公的施設整備率・後期高齢者の元気率、のほか人口・後期要介護高齢者数・高齢者住宅/施設総定員数・高齢者住宅における民間住宅の割合を掲載)でみる市場潜在力を掲載しています。関西エリアの収録自治体は、大津・彦根・草津・東近江・京都・宇治・大阪・堺・岸和田・豊中・池田・吹田・高槻・守口・枚方・茨木・八尾・泉佐野・富田林・寝屋川・河内長野・松原・大東・和泉・箕面・羽曳野・門真・東大阪・神戸・姫路・尼崎・明石・西宮・伊丹・加古川・宝塚・川西・三田・奈良・橿原・生駒・和歌山の各市です。
 また、全国有料老人ホーム一覧も掲載しています。

『高齢者介護福祉市場総覧』 日本マーケティング・レポート 2011.91    中369.26-2432N 

  介護福祉市場の分析と企業の実態および高齢者の消費動向分析を掲載しています。 高齢者の消費動向分析では、高齢者世帯の品目別消費額と消費比率・高齢者市場伸長率ランキング・高齢者世帯品目別販路別購入比率を掲載しています。 市場分析編は調査ガイド「業界・市場動向のしらべかた」、企業実態編は調査ガイド「企業情報をしらべる」をご覧ください。
『介護・看護サービス統計データ集』 2013 三冬社    中369.26-2491N 

  高齢者の人口/世帯、社会保障・高齢者福祉施設・介護保険事業・介護/看護従業者の労働・介護/看護施設、サービスの意識・高齢者の健康/生活の6章にわけて、官民の統計・アンケート結果を収録しています。

『熟年・シニアの暮らしと生活意識データ集』 生活情報センター 2006.1    中・央367.7-478N 

  高齢者の生活、退職後の生活設計や再就職、健康意識、余暇の過ごし方など、シニアたちのライフスタイルについてのデータ集です。

『拡大するシニア市場への食品戦略』 食品産業センター 2001.7    中588-175N 

  2000年に首都圏30km以内の60~79歳の男女を対象にアンケート調査した結果を分析した資料です。 食生活において困っていること・食事/食品提供サービスの利用状況・今後良くしてほしい加工食品/調味料/調理済食品等・今後充実させたい食生活分野などの質問を掲載しています。

『シニア市場総覧』 ボイス情報 2007.9    中675-1213N 

  「第5章シニア市場関連データ集」に、各業界の調査資料から抜粋したデータがまとめられています。

『アクティブシニアの肖像』 趣味に生きる充実世代 日経産業消費研究所 2004.6    中675.2-79N 

  2004年1月から2月にかけて、60代の首都圏・近畿圏在住一般消費者を対象に、「ライフスタイルについてのアンケート」を調査・分析した報告書です。趣味やボランティア活動に熱心で、パソコンなど情報化にも対応している姿が浮き彫りになっています。百貨店やコンビニの利用動向、購買姿勢についても調査されています。

■『超高齢社会の実像 調査報告書』 日本経済新聞社産業地域研究所 2014.9   中675.2-177N

 シニアを対象としたアンケート調査の結果をまとめたものです。消費ニーズ、継続雇用、健康に関する意識とニーズ、介護、IT利用の実態について、シニアがどう考え、行動しているかを、詳細なデータとともに報告しています。

『今どきシニアが支持する新製品の条件』 日経産業消費研究所 2012.11    中675.3-217N 

  現役時代からインターネットに慣れ親しんで、ネット通販も楽々こなすなど旧来のシニア像とは異なるライフスタイルの今どきシニア。60~74歳の男女1000人にインターネットによる消費者調査を実施した結果をまとめた資料です。100を超える商品・サービスを具体的に挙げ、興味や好感を持つ人の多さのランキングや、商品分野へのこだわり、既存の商品への評価や不満など多角的なシニアの志向を分析しています。

中高年者縦断調査 厚生労働省 [Web] http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/judan/chukou09/index.html 

  団塊の世代を含む全国の中高年者世代の50~59歳の男女を追跡して、健康・就業・社会活動について、意識面・事実面の変化の過程を継続的に調査しています。平成17年度を初年として毎年11月に調査実施し、第2回以降は協力を得られた者を調査対象として継続的に調査しています。 なお、府立中央図書館では、冊子体を所蔵しています。

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【世帯形態・性別】

『一人暮らしに関する意識調査』 平成23年度 全国宅地建物取引業協会連合会    中・央365.3-776N 

  専用フォームによるインターネットアンケート調査をまとめた資料です。若年層の一人暮らしの賛否と理由、希望の部屋のタイプ、家賃の希望額、妥当と思う月収に占める家賃の割合、重視する条件・環境、重視する設備、隣人の生活音、ごみ出し・近隣へのあいさつについて調査しています。ホームページでも公開しています。 [Web] https://www.zentaku.or.jp/wp-content/uploads/2016/08/2011fudosanishiki02.pdf

ウェブでは平成25年の調査も閲覧できます。 [Web] http://www.chinkan.jp/system/up_info/info_file1_108.pdf

『ひとり暮らしの若者と家計簿』 インターネット調査による若年単身家計と家計管理 家計経済研究所 2012.3    中・央365.4-95N 

  「家計経済研究所研究報告書」No.6として刊行されています。「生活経営における家計記録に関する研究」の報告書です。ネットリサーチによる単身者家計簿調査」では、家計簿記帳の教育的効果・家計管理における計画性と消費支出との関係・不安定就労若年シングルの生涯設計と家計簿・危機回避度および時間選好率と家計簿記帳行動の関係・家計簿記帳の継続に関する規定要因と脱落者の特徴の分析を掲載しています。

『単身者・単独世帯関連マーケティング白書』 2008年版 日本能率協会総合研究所    中367.4-304N 

  「基礎データ編」では、官庁統計の結果をもとに単身者・単独世帯の消費動向や生活意識を分析・解説しています。「アンケートデータ編」では、単身者・単独世帯対象に近年実施された各アンケート調査結果を、「ライフスタイル」、「商品・購買行動」などのテーマ別に収録しています。

『女性の暮らしと生活意識データ集』 三冬社 2005年より隔年刊    中・央367.2-788N 

  「結婚・家族」、「社会・仕事」、「家計・消費」、「健康・美容」、「余暇・生活全般」などのテーマごとに、主婦とOL層のライフスタイルに関するデータについて、民間の消費者アンケート調査から官庁統計まで網羅した資料集です。

『現代核家族のすがた』 首都圏の夫婦・親子・家計 家計経済研究所 2009.9    中・央367.3-716N 

  「家計経済研究所研究報告書」No.4として刊行されています。2000年に『新現代核家族の風景』(央:365/270N)からの変化をふまえ、2008年に調査した現代核家族調査の報告書です。家庭内の役割分担・家族の行動と相互関係・夫妻の収入と家計・夫妻の資産・社会的ネットワーク・新しい情報/通信メディアの利用・家族観/主観的評価の各章と調査票・単純集計を掲載しています。

『雑誌パワー・インデックス年報』 2011-2012 女性購読雑誌編 日本能率協会総合研究所    中674.6-155N 

  「女性が読む雑誌150誌の消費・購買への影響パワーを明らかにする」のサブタイトルの通り、女性の読む雑誌150種類について、首都圏・関西圏・中京圏の3大都市圏に居住する女性を対象とした1万人調査を取りまとめた資料です。総合分析の次に、雑誌名の50音順に個別レポートが配列されています。
 掲載項目は、雑誌名・刊行頻度・出版社・認知率・閲読率(ほぼ毎号読んだ・毎号ではないがいくつかの号は読んだ・1号だけ読んだ・読んでいない)・年代別閲読率・閲読者の年代別構成・買い物影響度(商品/サービスを購入した・購入/利用はしていないが参考にした・購入/利用はしていないし参考にもしなかった)・ライフスタイル合致度(全体・年代別)を掲載しています。巻末には出版社名50音順の索引を付しています。

『働く女性が拓く市場』 均等法下ではぐくまれた価値観と消費行動 日本経済新聞社産業地域研究所 2010.3    中675-1333N 

  2009年11月に20代~40代の有職女性を対象に実施した「働く女性1万人調査」を分析した調査報告書です。専業主婦との比較や職種別分析、未婚・DINKSと既婚子持ち女性の詳細分析を掲載しています。

『復権男の消費』 上質感を求める消費者の台頭 日本産業消費研究所 2004.3    中675.2-78N 

  2003年秋に実施した20代~60代男性の高級志向、技術志向、自然志向など様々な形で現れる消費について分析した報告書です。高級セダンやデジタル家電、衣料品など男性消費に復活の兆しが見え始めているとの結果を示しています。

『新世代×性別×ブランドで切る!』 第4版 日経BP社 2014.11     中675.2-134N 

  初版が同一タイトル、2版が『新世代×性別×ブランドで切る!』(675.2-134N)になり、3版で初版のタイトルに戻りました。一般生活者3万人の持ち物などをインターネット調査し、世代編と市場編にデータを編集して掲載しています。
 世代編では、20歳から69歳の男女別の5歳ごとに区分し、趣味・スポーツ・興味/関心事・職業・婚姻状況・子供の数・所有ブランドリストなどを掲載しています。
 第4版の市場編では、自動車・洋服・携帯電話・水/ミネラルウォーター・ビール類・即席麺/スープ類・アイスクリーム・シャンプー/リンス・有名人・ゲームアプリ・キャラクター・カフェ/ファストフード・商業施設について掲載しています。

■『華やぎ健在アラフィフ女性大解剖』 バブル期当時の経験と今の消費を探る 日本経済新聞社産業地域研究所 2013年10月 中675.2-167N

 2013年3月に実施した45~54歳の女性1,000人(独身層<未婚200人・離婚経験者200人>・既婚層<専業主婦200人・有職子ナシ200人・有職子持ち200人>)へのアンケート調査をまとめた資料です。バブル期の消費体験や現在の消費ニーズの向かい先、商品分野別の潜在ニーズを掲載しています。 

■『独身男の家計簿』 年収・意識で見る消費活動 日本経済新聞社産業地域研究所 2013年12月 中675.2-170N

 2013年5月に実施した「年収400万円以上の独身男性の意識と消費」と同6月に実施した「年収400万円未満の独身男性の意識と消費」(いずれも約1,000人へのアンケート調査)をもとに、それぞれの意識と消費について調査・比較した資料です。

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4 テーマ別で調べる

【ライフスタイル】

  《全般

『国民生活時間調査』 データブック NHK出版 5年ごと    中・央365.5-19N

 NHK放送文化研究所が5年ごとに調査、公表しています。10歳以上の男女7,200人を対象に調査した、午前0時~午後12時の時刻別(15分きざみ)の生活行動と在宅状況を掲載しています。概要版として『国民生活時間調査報告書』、解説書として『日本人の生活時間』(中・央365.5-22N)を刊行しています。

『国民生活時間調査報告書』 NHK放送文化研究所 5年ごと    中・央365.5-45N 

  上記『国民生活時間調査』データブックの概要版です。テレビとマスメディア・レジャーと交際・労働と学業・睡眠と食事・家にいる時間と、いない時間・必需行動、拘束行動、自由行動についての調査をおこない、1970年の調査からの経年変化を掲載しています。

『生活定点』 博報堂 [CD-ROM]    中365.5-75N 

  博報堂生活総合研究所が1986年から隔年で実施しており、生活行動、消費態度、社会観など多角的に調査している。過去10年分のデータを収録。当館デジタル情報室でご利用いただけるCD-ROMです。冊子は、調査項目のインデックスや使用方法についてのみ収録し、データの掲載はありません。
 2012年から博報堂生活総研HPでみることができます。[WEB] http://seikatsusoken.jp/teiten/

『日本人の価値観』 データで見る30年間の変遷 生活情報センター 2005.11    中・央365.5-90N 

  生活者の価値観・価値観の国際比較・児童/生徒/学生の価値観の国際比較・働く人の価値観・若者の価値観・子どもの価値観の6章で構成されています。

『首都圏・愛知・大阪ライフスタイル分析』 富士グローバルネットワーク 2011.7    中365.5-115N 

  2011年2月に実施した満20歳以上の男女6,262名へのアンケート調査結果を本編・クロス集計編の2冊で分析した資料です。
 ライフスタイル別に【都心】トレンディライフ・アーバンミドルクラス・下町、【シティ】通勤族・商店街・団地ライフ、【郊外】マイホーム・ブルーカラー郊外・ローカル郊外・豊かな田舎・トラディショナル田舎・節約カントリーライフの12にクラスタ(分類)し、人数が少ない4クラスタ(商店街・豊かな田舎・トラディショナル田舎・節約カントリーライフ)は本編では分析せずに、クロス集計のみ掲載しています。
 各クラスタの住居・保有自家用車とエコ自動車購入意識・食の安全性に対する意識・衣料・メガネ・健康のための支出と時間・通信販売の利用実態・新聞購読と折込チラシの活用について調査しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

●『生活者1万人アンケートにみる日本人の価値観・消費行動の変化』 野村総合研究所 2015.11 [WEB] https://www.nri.com/jp/event/mediaforum/2015/pdf/forum229.pdf(2.36MB)

 2015年の7~8月に実施された、全国で15歳~79歳の男女個人1万人を対象とした「生活者1万人アンケート」の調査結果です。このアンケートは1997年以降3年おきに実施されており、生活価値観や消費価値観を時系列で比較して分析しています。

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《生活設計》

『ライフプラン情報ブック』 生命保険文化センター  年刊   中・央365-401N 

  生活課題や生活保障に対する取り組みの実態や必要とする資金の額およびその算出方法を目安として、平均を知るための情報を掲載しています。

『賃金決定のための物価と生計費資料』 労務行政 年刊    中・央365.4-6N 

  物価・生計費関係の解説と資料を網羅しています。世帯を構成する人員や世帯主の年齢別に算出される標準生計費、老後生活費、生活費の地域差などがわかります。

『ライフプランデータ集』 セールス手帖社保険FPS研究所 年刊    中365.5-104N 

  出生、死亡、医療、教育、結婚、老後、介護、相続など人生の様々なライフステージに関わるデータを官庁統計から民間会社のアンケート調査までテーマごとに掲載しています。また、自社調査の『サラリーマン世帯生活意識調査』の調査結果および掲載データ一覧を収録しています。

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【金融行動】

 ■ 『家計の金融行動に関する世論調査』 金融広報中央委員会 年刊    中・央338.7-28N

 金融資産や家計についての世論調査ですが、数字だけでなく、「元本割れの経験、元本割れの経験の受け止め方」や「心の豊かさを実感する条件」を実感している世帯、実感していない世帯別に調査するなど多様な項目を掲載しています。
 掲載は、2人以上の世帯と単身世帯に分け、世帯別・世帯主の就業先産業別・年間収入別・持家別・世帯類型別・就業者数別・市郡規模別・地域別に細分化して掲載しています。また、設問間クロス集計や時系列表もあります。

『家計における金融資産選択等に関する調査結果報告書』 日本郵政公社郵政総合研究所 隔年刊    中・央338.7-53N 

  世帯ごとの金融資産の保有や選択さらには、遺産相続についての現状や意識について調査しています。平成10年の第6回以降は日本郵政公社のホームページに「金融資産選択調査」として公開されています。 [WEB] http://www.yu-cho-f.jp/research/old/research/kinyu/shisan_index.html

『外為白書』 外為どっとコム総合研究所 年刊    中・央338.9-1177N 

  7月から翌年6月までのドル/円・ユーロ/円・ユーロ/ドル・豪ドル/円・ポンド/円・ポンド/ドル・カナダ/円・NZドル/円・ランド/円の「相場のあゆみ」のほか、FXの店頭取引市場の業界動向、FX投資家アンケートによる実態調査を掲載しています。

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【購買行動】

《全般》

『全国生協組合員意識調査報告書』 詳細版 日本生活協同組合連合会政策企画部 3年毎    中335.6-209N 

  全国30の生協組合員のうち約4,000名を対象に暮らし、購買に対する意識や行動などについてアンケートを行い分析した資料です。また過去の調査との比較、非生協組合員との比較も収録しています。

『薄型テレビのブランド拡張力』 日本経済新聞社産業地域研究所 2011.5    中547.8-216N 

  パナソニック・ソニー・シャープ・東芝の4社で国内薄型テレビ市場の8割前後を占める現状で、ユーザーは、薄型テレビメーカーによって他のデジタル家電の購入意欲にどの程度影響を受けるのかを2010年12月に実施した薄型テレビに関する800名を対象としたインターネット調査結果を分析した資料です。

『ファッションブランド人気度ランキング』 日本経済新聞社産業地域研究所 2010.6    中589.2-568N 

  2010年1月に首都圏・近畿圏各30キロメートル圏内に住む20~60代の男女に行った、ファッションブランド意識調査の結果をもとに、ファッション商品の購入動向や、海外高級ブランドへの関心と消費者意識などについて検証しています。

『コミュニケーションの循環をつくる』 メディア接触と購買行動の10年変化&予測レポート 大日本印刷 2011.11    中675-1496N 

  大日本印刷が2001年に開始した「メディアバリュー研究」の調査結果から、生活者がメディアとのコミュニケーション接点をどのように利用しているかを浮き彫りにしている資料です。メディア編・チャネル編・商品カテゴリ編に分け見やすいカラーで掲載しています。 ホームページでは、メディアバリューレポートなどの刊行物をPDFで公開しています。[Web] http://www.dnp.co.jp/cio/trend/

『ニッポン人の買い物データブック』 2006年版 生活情報センター    中・央675.2-45N 

  購買行動全般から住まいや趣味、貯蓄まで、暮らしの全般にわたる「買い物」に関して、官公庁の統計から民間会社のアンケートまで幅広く集めたデータブックです。

『海外ブランド人気の実像』 男女別各110ブランドのイメージと購入実態 日経産業消費研究所 2005.2    中675.2-94N 

  ファッション商品の海外ブランド人気の実像を消費者サイドから明らかにするため、2004年6月~7月に首都圏と近畿圏に住む20~60代を対象に実施したアンケート調査の結果を分析しています。主要ブランドの認知度、好感度、所有率などを詳細に調査しています。

『消費マインドの波動2005』 独自調査による階層消費分析 日経産業消費研究所 2005.9    中675.2-96N 

  2005年6月に首都圏と近畿圏で実施した第93回「消費者の意識と行動調査」を中心に、いままでのデータも踏まえて分析しています。所得格差や階層帰属意識の違いを視点として重視し、共分散構造分析による消費意欲構造のモデル化を試み、その解説を収録しています。また調査の一環として取り上げた「アフターファイブの消費動向」についても分析しています。

『商品の感動パワーランキング』 消費者調査による新スコア分析 日経産業消費研究所 2006.3    中675.2-102N 

  2005年9月に実施した首都圏と近畿圏で、消費者を感動させる商品の力を測定する消費者調査を分析した資料です。食品・酒類/飲料・家庭用品など10の商品分野での感動パワースコアの総合ランキングや属性別、分野別の分析などを行い、詳細なランキング表として収録しています。

■『広がるカジュアルギフト 調査報告書』 日本経済新聞社産業地域研究所 2015.8 中675.2-135N

 2015年3月に全国の学生(大学、短大、専門学校)、学生以外の20~50代の男女1030人を対象にインターネットでギフトについてのアンケート調査結果を分析した資料です。過去1年間に贈ったプレゼント、ギフトとして商品を選ぶ基準、過去1年間に贈ったギフトへの支出額等を調査しています。

■『「学び合い」で盛り上がる母息子消費 調査報告書』 日本経済新聞社産業地域研究所 2014.10 中675.2-178N

 バブル期に多様な消費経験を積んだアラフィフ層の母親と、母親とSNSでやりとりするのも珍しくない10代後半〜20代前半の学生の息子たちが、1年以内に2人だけで外出を経験した母息子への調査からその消費実態を探ります。

『耐久消費財の買い替え実態』 日本経済新聞社産業地域研究所 2009.11    中675.2-135N 

  2009年7月に全国の男女約2,300人を対象に耐久消費財の使用期間についてのアンケート調査結果を分析した資料です。テレビやビデオカメラ・携帯電話・乗用車・パソコン・家電製品等の買い替え期間、買い替えや買い増しを予定している耐久消費財のメーカー名等を調査しています。

『ヒット不発時代の新製品戦略』 メーカーと消費者の調査で探る 日本経済新聞社産業地域研究所 2010.4    中675.3-201N 

  2009年に実施した、消費財メーカーを対象にした「第6回ヒット商品開発調査」と、首都圏の消費者を対象とした「新製品ニーズ調査」の結果を分析した資料です。

● 生活者の感性価値と価格プレミアムに関する意識調査 経済産業省製造産業局日用品室 2006.12 [WEB] http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/mono/downloadfiles/070126kansei_kakaku.pdf(PDFファイル:293KB) 

  商品購入におけるこだわり意識、商品購入における重視要素、重視要素別の支払い価格の幅(=価格プレミアム)、こだわりのある商品を把握するために、首都圏(1都3県)・近畿圏(2府2県)の20歳から60歳までの男女800名にインターネット調査したものです。  

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《通信販売》

『全国通信販売利用実態調査報告書』 日本通信販売協会 年刊    中・央673.3-322N 

  通信販売の利用について15歳~79歳の男女を対象に独自調査とオムニバス調査の2種類の調査をおこなった結果を掲載しています。
 調査項目は、利用経験率・年間利用率・利用広告媒体・申し込み手段・購入商品・年間利用回数・利用会社数・1年間の総利用額・1回当たりの平均利用金額・代金支払い手段・直近の利用状況・利用理由・評価・利用意向・利用意向のある媒体・購入意向のある商品・長所と短所などです。

『インターネット通信販売利用実態調査報告書』 日本通信販売協会 年刊    中・央673.3-678N 

  全国の消費者を対象にインターネット通販、テレビ通販、カタログ通販、携帯電話のインターネット(モバイル)通販をどのように利用しているかについての調査結果報告書です。 第6回(2013年)を最後に刊行されていません。

『インターネットショッピング調査報告書』 富士通総研流通・サービスコンサルティング事業部 2006年以降年刊    中673.3-429N 

  10歳~69歳でこの1年間にパソコンでネットショッピングをした人を対象に、ケータイショッピングやPCでのネットショッピング、ネットスーパーについて調査しています。2010年版を最後に刊行されていません。

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《コンビニエンスストア》

『コンビニ徹底解剖』 消費者のチェーン別評価 日本経済新聞社産業地域研究所 2009.6    中673.8-400N 

  2009年2~3月に実施した2つのコンビニ利用動向調査結果を分析、消費者のコンビニに対する意識や利用実態、需要などを解説しています。

『市場飽和説に挑むコンビニ』 日本経済新聞社産業地域研究所 2011.12    中673.8-456N 

  成熟期を迎えているコンビニの最近の利用動向(高級PB・ドラッグストアとの複合店化など)新しいマーケティングの可能性を全国のコンビニ利用動向調査や首都圏のコンビニ高級PBの購入意向調査・首都圏のコンビニ/ドラッグストアの利用動向調査から分析しています。

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《広告》

『「日経企業イメージ調査」について』 2012年調査 日経広告研究所    中335.2-1041N 

  2012年8月から9月にかけて実施した「日経企業イメージ調査」をまとめた資料です。広告接触度・企業認知度・一流評価・好感度・株購入意向・就業意向の主要6項目のほか、21項目の継続イメージ調査、4項目のトピックイメージ調査を、ビジネスパーソンと一般個人に分けてランキング形式で収録し、企業イメージの解説や分析を実施しています。調査項目についてはホームページで見ることができます。[Web] http://adweb.nikkei.co.jp/cb/market/

『ソーシャルコマース調査報告書』 2013 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所    中673.3-840N  

「Facebook」「Twitter」「mixi」等のソーシャルメディアを活用するソーシャルコマースを定義し、市場動向やユーザー調査からソーシャルメディアの実態を分析し、今後の展望をまとめた資料です。本文PDF&Excelデータを収録したCD-ROMはデジタル情報室で見ることができます。

『ソーシャルコマース調査報告書』 2013 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所    中673.3-840N 

  「Facebook」「Twitter」「mixi」等のソーシャルメディアを活用するソーシャルコマースを定義し、市場動向やユーザー調査からソーシャルメディアの実態を分析し、今後の展望をまとめた資料です。本文PDF&Excelデータを収録したCD-ROMはデジタル情報室で見ることができます。

『広告と消費者トラブルに関する調査研究報告書』 東京都生活文化局    中674-288N 

  平成15~16年に東京都が調査したアンケートを分析したものです。広告の利用、評価、トラブル経験やトラブル回避に関する意識などの調査のほか、表示・広告に関する相談の概要や事例についても掲載しています。

『消費者の媒体別広告評価と行動調査』 日本アドバタイザーズ協会 年刊    中674.6-83N 

  東京都を調査地域とし、男女400人ずつを対象として、生活行動と広告の接触状況、関心度、広告と購買行動との関係についての調査結果を掲載しています。特徴的な調査としては、新聞の面別閲読状況、テレビのチャンネル切り換え頻度と切り換え時期、折込広告の閲読状況、携帯電話についている機能・実際に使っている機能などが収録されています。本調査は、第35回(2009年)をもって終了しています。

『クロスメディア調査報告書』 総合版 2008 日経広告研究所    中674.6-132N 

  前半は広告主向けの調査報告書で、後半が消費者向け調査報告書で構成されています。
 車・パソコン・携帯電話・ゲーム機/携帯ゲーム機・化粧品・白物家電(冷蔵庫・エアコン・空気清浄機など)・薄型テレビ・医薬品・ソフトドリンク(お茶・ミネラルウォーターなど)・ビール/ビール系飲料・書籍(雑誌を除く)・デジタルカメラ・高級ブランド品(衣服・バッグ・靴・時計など)・パッケージツアー・飛行機/鉄道のチケット・不動産・生命保険/損害保険・投資信託・預貯金の口座・スポーツ用品(ゴルフクラブなど)の計20の商品について、接触情報源/媒体、媒体による態度変容、企業ウェブサイトへのアクセス、購入商品の満足度などを調査しています。

『生活と情報についてのアンケート調査』 日本アドバタイザーズ協会 2011.6    中674.6-157N 

  2010年5月・11月調査結果をまとめた資料で、生活者の一日の行動、情報接触実態、メディアとの関係性などを起床してから就寝するまで30分刻みで調査し、平日/休日・性/年齢/世代・職業別等の切り口で分析しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

『新聞折込広告効果測定調査』 エム・エス・エス 2006.3    中・央674.7-68N 

  地域密着型の広告メディアである折込広告の、閲読状況・利用状況・業種別閲読状況・業種別利用状況・紙面状況・評価の実態について調査分析した資料です。

『動く標的』 移動者マーケティング 宣伝会議 2000.9    中675.2-23N 

  1998年に実施した東京駅を中心とした半径70km内での10,000人調査をまとめたものです。移動行動と生活意識、商品の所有、購入、場所などを調査しています。男女別年代別での駅のホーム・構内での行動や駅売店の利用回数などを掲載しています。

『ライセンスキャラクター消費者調査』 ボイス情報 隔年刊    中675.2-105N 

  調査対象の160のキャラクターについて、「知名度」「好感度」「所有度」「欲求度」をアンケート調査した結果をランキング化、格付け評価・分析をしており、キャラクター開発をビジネスにするために、キャラクターごとにどのように受容されているか、有望なキャラクターは何かを知ることができる資料です。

『CharaBiz Casting Book』 キャラクター選定マニュアル キャラクター・データバンク 2012.2    中675.2-157N 

  企業のキャラクター活用戦略に役立つ情報(広告販促起用ケーススタディ、性・年齢別支持キャラクター分析、全50キャラクターにおけるパワー分析とトピックスなど)を掲載しています。  

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【環境意識】

『環境意識・エコライフ関連マーケティングデータ白書』 2009年版 日本能率協会総合研究所    中519-1389N 

  環境に対する意識や、その意識が購買行動に与える影響などがわかるデータ集です。そのほか、リサイクルや省エネルギーに対する意識や企業の環境意識についてのデータも収録しています。

『エコグッズはどこがエコなの?』 消費者調査徹底分析 春日出版 2008.12    中675.1-192N 

  最近注目されているエコ商品やエコを意識したサービスについてのリサーチ結果から、消費者の“エコ”に関する意識を分析しています。エコ商品への関心度、エコ商品にエコを感じるか否かとその理由、消費者が魅かれるエコ商品のポイントなどを紹介しています。

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【住居】

『住まいと暮らしのデータブック』 2006年版 生活情報センター    中・央365.3-523N 

  住まいに関する主要統計、住宅取得に関する意識調査、賃貸・定借住宅、住宅リフォームなど住まいに関する意識全般についてのデータブックです。

『住宅市場動向調査報告書』 国土交通省住宅局 年刊    中・央365.3-648N 

  個人の住宅建設、分譲住宅・中古住宅の購入、賃貸住宅への入居、住宅のリフォームの実態の調査結果を分析した報告書です。付録として首都圏・中京圏・関西圏別と今回の住宅の建て方(一戸建・集合住宅)別の5年間の経年変化比較表を付しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。ホームページでも公開しています。 [WEB] http://www.mlit.go.jp/statistics/details/jutaku_list.html

『不動産の日アンケート』 全国宅地建物取引業協会連合会・全国宅地建物取引業保証協会 2011.12    中365.3-764N
  「住宅の居住志向及び購買等に関する意識調査」とのサブタイトルが付いています。出版者のHPでのアンケート調査で7,145件の回答をまとめた資料です。「持ち家派」「賃貸派」の理由・購入/借りる際のポイント・物件情報の入手先・インターネットでの検索利用の有無など12の質問・回答が掲載されています。ホームページでは、2010年以降のアンケート結果や、その他の調査結果を掲載しています。[Web] http://www.zentaku.or.jp/public/researchreport/index.html

住んでみたい街ランキング 2011 マクロミル [WEB] http://www.macromill.com/r_data/20110513town11/index.html 

  20-59才の関東地区居住者(東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県)9,008名および関西地区居住者(大阪府・京都府・兵庫県)3,760名にアンケートを実施し、追跡調査を2,000人に対して実施し、街のイメージや住みたい街の理由などを調査しました。同社ホームページには、その他たくさんの公開調査データを掲載しています。

みんなが選んだ住みたい街ランキング SUUMO リクルート [WEB] http://suumo.jp/edit/sumi_machi/ 

  関東版・関西版を掲載しています。関東圏(1都4県)・関西圏(2府4県)に住む、20歳から49歳の男女アンケート調査で住みたい路線・駅を調査しています。同社ホームページには、過去5年分のバックナンバーのほか、「住まう」についてのさまざまな調査結果を掲載しています。

『戸建注文住宅の顧客実態調査』 住宅生産団体連合会 年刊    中・央520.9-351N 

  主要都市圏における戸建注文住宅の顧客実態について、住宅メーカーの営業担当が記入した調査票を年3,000~4,000件を集計、分析した資料です。顧客像・建て替え/住み替えの状況・新築コスト・長期優良住宅・住宅取得資金・税制特例・エコポイント/補助金・住宅消費税・住宅品質確保法と住宅性能表示・税制特例等の効果について掲載しています。

『インターネットによる住宅リフォーム潜在需要者の意識と行動に関する調査報告書』 住宅リフォーム推進協議会 年刊    中・央527-692N 

  ほぼ1~2年に1回刊行している調査報告書です。住宅リフォーム潜在需要者への予備調査と本調査を掲載しています。予備調査では回答者の属性・リフォームに対する関心を、本調査では回答者の属性・リフォームの対象・動機と場所・予算とローン意識・情報の入手先・依頼業者と重視点・不安と支援制度の浸透度を掲載しています。インターネットで第8回と第9回が公開されています。
[Web] http://www.j-reform.com/publish/index.html
第9回 http://www.j-reform.com/publish/pdf/internet-H26-houkoku.pdf
第8回 http://www.j-reform.com/publish/pdf_h23/internet-H23-hyoushi.pdf

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【健康・食生活】

『学校給食用牛乳の飲用実態調査報告書』 日本酪農乳業協会    中374.9-348N 

  中学生の学校給食牛乳の飲用・飲み残しなど牛乳に関する生徒・保護者・教職員へのアンケート結果をまとめ、分析した資料です。

『健康関連マーケティングデータ白書』 2009 日本能率協会総合研究所    中498-862N 

  健康に関する官庁、業界団体、企業の調査アンケート・統計数値をまとめたデータ集です。「健康関連消費者データ編」では、健康意識、医療・医薬、病気・疾病、こころの健康、健康と食、メタボリックシンドローム・ダイエット、体力・スポーツなどのテーマ別に調査結果が収録されています。

『医療・医療経営統計データ集』 隔年刊 三冬社    中498-995N 

  「医療の概要」「災害医療と対策」「国民の健康と医療」「医療経営」「国際比較」の5章に分け、国・民間などの多くの最新資料を掲載するデータブックです。

『食生活データ総合統計年報』  三冬社 年刊    中・央498.5-15N 

  食生活に関する統計・アンケート結果等をまとめています。外食などの食事の場所や、小中学生・大学生・1人暮らしの大学生・独身20代の食生活やビジネスパーソン・高齢者の食生活アンケートなど対象者別、飲料・酒・お菓子などの食品別のデータを収録しています。

『食生活データブック』 農林統計協会 年刊    中・央498.5-1129N 

  国内総支出、食料需給表、栄養素等摂取量、世帯毎支出金額及び購入数量、食関連産業の国内生産額など、食生活に関する統計データを表にして収録しています。

『食の安全と健康意識データ集』 隔年刊 三冬社    中498.5-1280N 

  官公庁・各種団体・民間企業等が実施した統計調査やアンケートをもとに消費者意識データを収録したデータ集です。2016年版では、「東日本大震災関連の食の安全」、「放射線と健康」、「鳥インフルエンザ・家畜伝染病・食中毒他」、「食の安全と表示」、「健康に関するデータ」、「食生活と健康意識」のテーマ別に収録しています。

『食卓メニュートレンド・データブック』 日本能率協会総合研究所     中・央498.5-2015N 

  日本の食卓メニューの長期にわたるトレンドを明らかにするデータブックです。500種類以上の食卓メニューについて、出現回数(2週間で、100世帯あたり何回食卓に登場するか)・登場場面(朝食・昼食・夕食・弁当・間食)・調理形態別の構成比などを掲載しています。巻頭には研究レポートとして実食率のトレンド(個人世代別の朝食・夕食)・メニュー数のトレンド・材料数のトレンド・メニュー構成のトレンド・メニュートレンド概観・34年史では(調味料の出現回数・朝食のご飯食VSパン食構成比)、食品トレンド年表など興味深いデータを盛り込むほか、調査結果の活用方法・事例も紹介する有用な資料です。

『変わる食卓』 中食・総菜調味料の利用実態 日本経済新聞社産業地域研究所 2012.10    中498.5-2103N 

  弁当・総菜といった自宅以外で調理する「中食」の利用動向と、冷凍食品、レトルト食品、インスタント食品やマーボー豆腐の素や鍋スープなどの総菜調味料を利用して自宅で調理する「内食」の現状を分析・解説しています。 

『食育・食生活総合データ年報』 2013 日本能率協会総合研究所    中498.5-2128N 

  食育と食生活をテーマに、「食育」と「日本人の食生活のトレンド変化」を調査した官民の意識調査を収録した資料です。食育の重点課題と目標・食卓メニューの変遷/肉食偏重の進展/激変する食卓・世代別の食生活・食と健康/食の安全・日本の食文化と伝承などの編に分けて掲載しています。

■『子供時代と現在の食生活 調査研究報告書』 日本経済新聞社産業地域研究 2015.12  中498.5-2319N

 2015年7月に20〜60代の男女1000人を対象に行ったアンケート調査によるデータ集です。子供時代に印象が残った料理、食生活でのネット活用状況、現代の生活が食の満足度に与える影響などについて調査しています。

くすりと製薬産業に関する生活者意識調査報告書 日本製薬工業協会 [WEB] http://www.jpma.or.jp/about/issue/gratis/survey/

アンケート調査・報告書 日本OTC医薬品協会 [WEB] http://www.jsmi.jp/reserch/index.html

『惣菜白書』 日本惣菜協会 年刊    中588-290N 

  惣菜市場動向と消費者動向を調査分析しています。消費者動向では、首都圏・近畿圏・中京圏に居住する20~60代の女性を対象に、購入頻度・購入店舗・いつ食べるか・どんな時に食べるかを調査しています。また惣菜に対する意見では、全般に関する評価・売り方・調理時間・経済性・作り方なども調査しています。

『<基本調査>清涼飲料の嗜好状況・購入状況等の時系列分析 <テーマ調査>食生活における「水」とのかかわりとミネラルウォーターニーズ』 全国清涼飲料工業会 2006.11    中・央588.4-42N 

  清涼飲料の品目別嗜好状況/飲用状況・清涼飲料/食品の利用スタイル・味の好み・購入先・飲用場面・自動販売機やCVS利用頻度や利用状況の変化などとともに、2006年からメーカーへの苦情/問い合わせ状況を調査しています。
 テーマ調査である水・ミネラルウォーターについては、関心・水道水/浄水器の利用と評価・ミネラルウォーターの利用と商品選択意識・容器入り飲用水の適切な利用に関する理解状況について調査分析しています。

清涼飲料水関係統計資料 全国清涼飲料工業会 [Web] http://www.j-sda.or.jp/statistically-information/ 

  清涼飲料水に関する消費者調査をホームページで公開しています。

『冷凍食品に関する消費者調査結果報告書』 日本冷凍食品協会 3年毎    中・央588.9-69N 

  首都圏で2人以上が居住する一般世帯の主婦(20~69歳)を対象にアンケート調査した結果を分析した報告書です。冷凍食品の購入状況・購入先・購入重視点・使用頻度等の項目があるほか、附帯資料の自由回答では、調理/解凍失敗内容・ユニークな調理法/裏技・メーカーや小売店に対する意見/要望・冷凍食品のイメージを掲載しています。 2007年を最後に刊行されていません。
 その他に同協会はインターネットによる「冷凍食品の利用状況実態調査」を毎年実施し、ホームページで公開しています。 [Web] http://wp.reishokukyo.or.jp/info_public/
    →「TOPICS 消費者のみなさまへ」のページで検索窓に「利用状況」と入力して検索してください。

『コーヒーの需要動向に関する基本調査』 全日本コーヒー協会 隔年刊    中・央596.7-193N 

  2年に1回6月に刊行しているコーヒーに関する需要実態調査をまとめて分析しています。

『食品ロス統計調査報告』 農林水産省大臣官房統計部 年刊    中・央611.3-261N 

  世帯別に食品使用量や食べ残し状況、食品の廃棄について、および食事の状況を年齢階層別等で収録しています。また、ホームページでも公開されています。[WEB] http://www.maff.go.jp/j/tokei/kouhyou/syokuhin_loss/index.html

『米の消費行動に関する調査結果』 JC総研 年刊    中・央611.3-377N 

  米の消費に関するインターネットでのアンケート調査を分析した結果を、前年調査と比較して掲載しています。
 調査の項目は、消費量・欠食状況・価格志向・主な購入先・購入する米の種類(白米・無洗米・胚芽米/歩づき米・玄米/発芽玄米・もみ/精米の必要な玄米)・1度に購入する量・購入分を使い切る期間・保管方法・価格(チャネル別含む)・満足度・品種/銘柄・購入の際にこだわる点・1週間あたりの炊飯回数・炊飯に関して困っていること・米粉/米粉商品の購入経験などです。
 ホームページでは、消費行動に関するWeb調査としてサマリーをPDFファイルで公開しています。[Web] http://www.jc-so-ken.or.jp/agriculture/investigate01.php

『野菜・果物の消費行動に関する調査結果』 JC総研 年刊    中・央621.4-89N 

  毎年7月に実施するインターネット調査の結果を前年調査と比較し、分析しています。野菜や果物の好き嫌いや、摂取頻度、購入先、購入時に重視している点、野菜を栽培しているかなどを調査しています。ホームページでは、消費行動に関するWeb調査としてサマリーをPDFファイルで公開しています。[Web] http://www.jc-so-ken.or.jp/agriculture/investigate02.php

『畜産物等の消費行動に関する調査結果』 JC総研 年刊 中・央641.4-11N 

  JA総合研究所と協同組合経営研究所が合併してできたJC総研が発行している、毎年11月に全国の主婦・単身者男女(2011年調査からは、既婚男性も対象に追加)を対象におこなったアンケート集計を分析、掲載している資料です。ホームページでも抄録が公開されています。[Web] http://www.jc-so-ken.or.jp/work/data_02.html

『牛乳・乳製品の消費動向に関する調査』 日本酪農乳業協会 年刊    中・央648.1-65N 

  牛乳類に関するアンケート調査を分析している資料です。調査項目はいずれも「白もの牛乳類の」、飲用頻度/飲用量・飲み方・種類・飲用量の増減・飲用量減退の理由・購入頻度/場所・ベネフィットニーズについての意識です。ほかに、ヨーグルトの飲食状況・健康や食生活に関する知識などを掲載しています。 
[Web] http://www.alic.go.jp/joho-c/joho05_000026.html (農畜産業振興機構HP 2010年~最新)
    http://j-milk.jp/publicities/index.html (日本酪農乳業協会HP 1987年~2009年)

『外食産業統計資料集』 外食産業総合調査研究センター 年刊    中・央673.9-89N 

  官庁統計、外食産業総合調査研究センター独自のデータや、関係団体、民間企業、調査機関等が調査、公表した家計、外食・中食産業とその関係団体に関する統計資料を総合的に取りまとめ編纂した資料です。消費者の外食・中食行動や消費者の嗜好などがわかるアンケート結果を多数収録しています。
 消費者動向としては、第5章「生活行動と余暇」、第6章「消費者の外食行動」、第7章「嗜好とメニュー」、第11章「中食商品(総菜・弁当など)の販売価格と消費及び惣菜製造業等の食材仕入」があげられます。パート・アルバイトの労働状況などの項目もあり、多彩なデータを収録しています。

『食の健康・手作り志向を探る』 日経産業消費研究所 2006    中673.9/1200N 

  2005年10月から2006年8月にかけて実施された4つの消費者調査から食について分析しています。「栄養バランス・手作り(B&H)志向」の実態と課題を浮き彫りにし、巨大な消費市場である「食」について内食・中食・外食それぞれに分野についてまとめています。

■『食のコト消費に魅せられる人々』 日本経済新聞社産業地域研究 2015.6     中675.2-183N

 人気のスイーツ店の行列に並ぶ、ご当地グルメなどを集めた「食イベント」に参加するなど、食材やお酒、食器類などを購入する「モノ消費」だけでなく、食に関連した「コト消費」を楽しむ人が増えています。2015年1月に事前調査により食に関連した「コト消費」を楽しむ傾向にあると思われる東京都・埼玉県・神奈川県・千葉県在住の20~60代の男女520人を対象にインターネットで、食生活などに対する意識、食関連の事柄についてSNSや動画サイトへの書き込み等の状況などについてのアンケート調査結果を分析した資料です。

『食品の購買意識に関する世論調査』 東京都生活文化局    中・央675.5-83N 

  生鮮食料品を中心に、食品についての消費者意識を「生鮮食料品の購入」「調理済み食品や外食の利用頻度」「生鮮食料品の安全・安心」「食育」のテーマで調査しています。東京都のホームページ上でも公開されています。 [Web] http://www.metro.tokyo.jp/INET/CHOUSA/2016/02/60q29100.htm  *2015年10月実施分

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【情報】

《全般》

『情報メディア白書』 ダイヤモンド社 年刊    中・央007.3-149N 

  全体的に業界動向を中心に掲載していますが、第3部「情報メディア関連データ」の中に消費者動向についてのデータが掲載されています。

『ソーシャルメディア調査報告書』 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所     中007.3-1624NN 

  2011年版では「市場動向/事業者紹介/ユーザー調査~クロス集計データ付属」のサブタイトルの通り、日米中のプラットフォーム事業者紹介や、2011年のソーシャルアプリ・ゲーム市場の動向、個人ソーシャルメディア利用者実態調査が掲載されています。
 2012年版では、ソーシャルメディアプラットフォームの最新動向(ソーシャルメディア市場の概況、日本市場動向、各サービスの特徴、企業向けプログラムなど)、企業のソーシャルメディア活用動向(活用度、担当者、目標や課題、ガイドライン・ポリシー、今後の活用など)、2012年のソーシャルアプリ/ゲーム市場、個人ソーシャルメディア利用実態(利用概況、つながり、利用目的、マーケティング、ソーシャルアプリの利用状況など、非利用者の意向、他メディアとの比較)が掲載されています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

『情報通信データブック』 NTT出版 年刊    中・央547-13N 

  多様化する情報通信メディアに関して、産業と利用動向を中心にデータをまとめ分析した資料です。

『NFCビジネス最新動向調査報告書』 2013 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所    中547.5-247N 

  非接触ICカードの次世代スタンダードとなりつつある近距離無線通信「NFC」の概要や日本企業のNFCに関する取り組み状況、国内外の決済サービス動向、FeliCa及びNFCの利用に関するユーザー調査を掲載しています。集計データを収めたCD-ROMはデジタル情報室で見ることができます。

『リサーチする生活者変わるネットビジネス』 地方企業のネット×リアル融合戦略の可能性 地域流通経済研究所 2008.7    中670-196N 

  熊本・福岡・東京に住むネットユーザーを対象にアンケートを実施し、インターネットをよく利用する生活者の意識と行動を分析した資料です。ユーザーと企業をネットとリアルの両方から導く形式を7つに分類しそれぞれについて解説を記載しています。

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《モバイル》

『モバイル社会白書』 2007 NTT出版    中・央007.3-1145N 

  2006年9月~2007年1月に実施した6つのアンケート調査から、主に携帯電話について、個人と社会の両面から現状を分析し、未来を考察しています。

『携帯電話の利用実態調査』 情報通信ネットワーク産業協会 年刊    中・央694.6-123N 

  携帯電話(利用実態と今後の利用意向・買替え実態と今後の買替え意向・2台目使用・スマートフォンの利用意向・新サービスへの関心/今後の利用意向)などモバイル社会の実態を統計やアンケート調査の分析により明らかにしています。

『データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド  2016-2017  ケータイ社会白書』 中央経済社 2016 中694.6-184N

  『モバイル・コミュニケーション  2014-2015  スマホ・ケータイ社会白書』の続編。独自のアンケート調査と、公開データや事例を用いた調査を含む、大規模なスマホ・ケータイに関する資料です。スマホ/ケータイの所有/利用状況・通信手段/機器・使用ツール・子ども/シニアの利用実態・スマホ/ケータイの海外事情・ケータイをめぐる法制度概説など、網羅的に掲載しています。

『スマートフォン利用動向調査報告書』 2012 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所    中694.6-238N 

  「個人/法人調査から分析する市場動向と展望」のサブタイトルがあります。 スマートフォンの動向と市場予測、進化と今後の展望のほか、個人・法人への利用動向アンケート分析結果を収録しています。
 個人の利用動向では、利用率と利用者属性・利用機種と購入状況・複数台利用・満足度と評価・利用環境・料金・利用機能・コンテンツ利用・アプリ利用・EC(オンラインショッピング)・広告・スマートフォン利用による変化・セキュリティーの項目から多数の調査結果を掲載しています。
 法人の利用動向については、調査ガイド「業界・市場動向の調べかた」の同書の項目をご覧ください。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

■『スマホ白書』 インプレスR&D 年刊   中694.6-257N

 2011年版まで刊行されていた『ケータイ白書』(694.6-99N)を、2012年版からタイトルを変更し、スマートフォンに関する1年間の動向を掲載しています。内容は、スマートフォン市場動向、ビジネス動向、技術とプラットフォーム動向、通信事業者動向、社会動向などを統計データとともにまとめています。

『スマートフォン総合データ年報』 2012 日本能率協会総合研究所    中694.6-287N 

  スマートフォン国内市場動向・新製品端末/アプリマーケット(ランキングなど)・スマートフォン国内ユーザ調査・新サービス/新技術関連ニュース・スマートフォン海外市場動向・スマートフォン国内ユーザ調査について、官民の調査結果を収録しています。

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《インターネット

『ネットコミュニティ白書』 メディアクリエイト 年刊    中007.3-1352N 

  ネットコミュニティ全体の動向について記載していますが、アンケート調査によりネットコミュニティの利用者像・利用実態についての分析している部分があります。調査に基づくユーザー動向や、消費行動についても分析しています。

『インターネット白書』 インプレスジャパン 年刊    中・央547.4-213N 

  産業とネットビジネス、データセンター事業者、通信事業者、製品技術、インフラストラクチャー、個人利用、企業利用など、インターネットの動向を、専門家のレポートと独自調査データで解説しています。
 個人世帯利用動向では、メディア比較、コミュニティ機能利用状況、ショッピングなどの利用状況実態が分析されています。

『ネットユーザー白書』 2008 技術評論社    中673.3-609N 

  2007年8月に実施した、15~69歳までのネットユーザーに対する調査結果を収録しています。
 分析編では、電脳生活世代(1985-1991生まれ)・ネット娯楽世代(1980-1984)・つながり世代(1975-1979)・ネットコンビニ世代(1968-1974)・メディア乗継世代(1959-1967)・ネット格闘世代(1950-1958)・ネットてほどき世代(1942-1949)・スローメディア世代(1937-1941)に分けたうえで、世代ごとのメディアの接触状況・お金をかけている領域ランキング・関心領域ランキング・ネットショッピング実態などを分析し、ネットユーザーの全体像を概観しています。
 データ編では、インターネットの「価値認識」「利用実態」「利用の背景」の3つの観点で、メディア世代別・年代別の集計結果を掲載しています。

『インターネット個人利用動向調査』 2011 インターネットメディア総合研究所 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所<新産業調査レポートシリーズ>    中694.5-23N 

  上記『インターネット白書』に掲載できなかった全ての設問や多様なクロス軸で個人のインターネット利用状況についての実態調査を掲載しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

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《電子書籍》

『電子コミックビジネス調査報告書』 2011 インターネットメディア総合研究所 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所<新産業調査レポートシリーズ>  中023-321N 

  日本の電子書籍市場の多くをしめるコミックを中心とするケータイ向け電子書籍。その電子コミックに関する市場規模・業界構造・最新動向や、アプリ・販売ストア・出版社の最新動向および、現状と課題、ケータイ電子書籍ユーザー利用実態調査を掲載しています。巻末には2010-2011年の電子書籍ニュース一覧を付しています。付録のCD-ROMはデジタル情報室でご利用いただけます。

『電子書籍ビジネス調査報告書』 インターネットメディア総合研究所 年刊 インプレスR&Dインターネットメディア総合研究所<新産業調査レポートシリーズ>  中023-322N 

 日本の電子書籍ビジネスの市場規模・業界構造・最新動向、ユーザーの利用実態を掲載しています。
 ユーザーの電子書籍利用実態では、利用率・端末所有状況・利用機器・利用している電子書籍ジャンル・利用場所・購入先・購入先の選択基準・購入先はいつも同じか・ストアへのアクセス・平均利用金額/平均購入冊数(1ヵ月)・今後の利用見込み・アプリの利用金額・大人買いの経験・購入携帯・支払方法・マルチデバイスでの利用・電子書籍の探し方・購入のきっかけ・人への紹介経験・満足度・不満点・よく使うストアへの評価などです。また、非利用者への意向も調査して収録しています。

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《放送》

『デジタル放送白書』 2009 インプレスR&D    中699-270N 

  第4章で、デジタル放送/映像配信サービスの利用実態を分析解説しています。携帯向けに放送事業者が提供しているワンセグサービスについてのデータも掲載しています。

『テレビ・ラジオ番組個人視聴率調査』 NHK放送文化研究所世論調査部 原則年2回刊    中699.6-6N 

 NHKテレビ(総合・教育)の番組視聴率を調べることができます。6月と11月に調査をしています。
 NHK放送文化研究所のホームページ「個人視聴率」では、幼児視聴率調査なども掲載しています。[Web] http://www.nhk.or.jp/bunken/yoron/rating/index.html

視聴率データ サイトマップ ビデオリサーチ [Web] http://www.videor.co.jp/data/ratedata/sitemap.htm 

  週間高世帯視聴率10・ドラマ・音楽・アニメ・映画・芸能/バラエティ・クイズ/ゲーム・プロ野球/サッカーなど各種スポーツ・オリンピック・1995年以降の年間高世帯視聴率番組30などをみることができます。  

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【余暇活動】

《全般》

『余暇・レジャー&観光統計年報』 三冬社 隔年刊    中・央365.7-11N 

  「余暇・レジャー総合統計年報」(アーカイブス出版)の改題です。民間・政府に関わらず統計やアンケート調査からライフスタイル/余暇、スポーツ/健康、趣味/娯楽、休日/レジャー、余暇に関するその他、観光、などに関するデータを集めて収録しています。2014-2015年版では、「震災の東北観光への影響」を収録しています。

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《旅行》

『教育旅行白書』 日本修学旅行協会 年刊    中・央374.4-2N 

  小・中・高等学校の国内修学旅行及び海外教育旅行の実態調査の結果と、それを受けた「まとめと提言」を掲載しています。資料編には、当該年度の都道府県・政令指定都市の修学旅行実施基準の概要を収録しています。

『全国観光動向』 都道府県別観光地入込客統計 日本観光協会 年刊 ※平成22年<度>で休刊  中・央689-17N 

  全国の動向や都道府県の概況の解説、都道府県別観光客入込者数推移などを収めています。巻頭には、集計資料として各都道府県単位の調査資料名一覧があります。

●共通基準による観光入込客統計 観光庁  [Web] http://www.mlit.go.jp/kankocho/siryou/toukei/irikomi.html

 平成21年に策定した「観光入込客統計に関する共通基準」に基づき都道府県が調査した「観光入込客統計調査データ共有様式」を観光庁が全国集計したもので、平成22年以降のデータが公開されています。

『マーケティング・マニュアル』 世界12カ国・地域訪日旅行マーケット 2004 国際観光サービスセンター    中689-193N 

  観光立国のため訪日ツーリズムをすすめるマニュアルとして作成された資料です。総合編として、マーケティング戦略やウェブサイトの運営等のほか、各国編ではアジア諸国・オーストラリア・アメリカ・カナダ・英国・フランス・ドイツの訪日旅行の見通し、訪日者数の推移、外国旅行市場の概況・プロモーションセールスの方法などが掲載されています。

『JTB REPORT』 ツーリズム・マーケティング研究所 年刊    中689-193N 

  公的データと(株)ツーリズム・マーケティング研究所の調査・分析に基づくレポートです。海外旅行者数や海外旅行の実態、旅行動機と旅行会社利用、今後の海外旅行志向などのデータをまとめています。日本人海外旅行者数を、性別・年齢別、都道府県別、月別、空港別、行き先別で集計した「海外旅行実態調査」をもとに、行き先、目的、旅行費用、旅行会社、旅行経験などを分析しています。

『旅行者動向』 国内旅行マーケットの実態と旅行者の志向 日本交通公社観光文化事業部 年刊    中689-206N 

  JTBが毎年実施している「JTBF旅行者動向調査」の結果から国内・海外旅行者の意識や行動実態を分析しています。行ってみたい旅行先や旅行タイプ、旅行をする動機、情報収集の方法などが掲載されています。

『旅行者動向』 別冊 旅行者の行動と意識の変化 1999~2008 日本交通公社観光文化事業部     中689-206N 

  上記『旅行者動向』の経年変化を収録しています。

『JNTO訪日外客訪問地調査』 年刊 国際観光サービスセンター    中・央689-226N 

  訪日外国人旅行客の訪問地や特徴、市場別動向および訪問地別の入込客状況についてのアンケート調査を分析しています。

『JNTO訪日外客消費動向調査』 訪日外国人旅行者の消費額データとお土産購入動向 2007-2008  国際観光サービスセンター    中・央689-231N 

  訪日外国人旅行客の消費額やお土産購入動向(品目や購入場所)についてのアンケート調査結果。

■『マーケット・インサイト 日本人海外旅行市場の動向 2013 日本交通公社 中689-326N

 出版年前年の日本人海外旅行マーケットのトレンド・方面別マーケット動向・市場動向予測・マーケット動向指標を掲載している資料です。

『観光レクリエーションの実態』 全国旅行動態調査報告書 財務省印刷局 5年毎    中・央689.2-13N 

  全国の世帯およびその世帯員について、宿泊旅行・宿泊観光旅行・日帰りレクリエーション・海外旅行の実態を調査したものです。目的・日数・季節変動・消費額などを掲載しています。

『全国主要リゾートの魅力度と将来性』 日経産業消費研究所 2006.3    中689.2-84N 

  2005年9月に研究者・学識経験者および業界の社員を対象に実施した専門家調査と、同時期におこなった一般消費者調査により、全国49カ所の主要リゾート地域の魅力度や将来性を評価するアンケートの結果をまとめた報告書です。展望論文などを収録した解説編と、データ・資料編とで構成されています。

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《レジャー・アミューズメント》

『CESA一般生活者調査報告書』 日本・韓国ゲームユーザー&非ユーザー調査 コンピュータエンターテインメント協会 年刊 中589.7-99N 

  「一般消費者のゲーム利用動向把握」のための調査結果報告書です。非ユーザーの意識調査が特徴で、一時期ゲームから離れていたユーザーやゲームをしないユーザーのニーズ把握にも努めています。例年韓国と合同調査をしていますが、2009、2015、2016年版では韓国の調査結果は掲載されていません。

■『ファミ通ゲーム白書』 カドカワ 年刊 中589.7-122N

 年版表示前年の国内外ゲーム市場や隣接業界の動向のデータをまとめ、ユーザーマーケティング・メディアプロモーションデータも掲載し、国内外のゲーム業界の動向を多角的に分析している貴重な資料です。

『アミューズメント産業界の実態調査報告書』 日本アミューズメント産業協会 年刊 中・央589.7-131N 

  年版表示年のアミューズメント産業の市場規模として業務用AM機製品販売高(詳細な区分もあり)・オペレーション売上高・家庭用ゲーム機販売高、および10年間の推移のほか、合計金額も掲載している資料です。参考資料として、ゲームセンター利用者・非利用者のアンケート調査結果も掲載し、利用者に対しては、ゲームセンター利用目的・誰と行くか・利用頻度・滞在時間・金額・好きなゲーム・料金の感じかた・新作ゲームの希望・従業員の態度・安全性の改善・設備の要望・複合施設の希望・ゲームセンター以外のよく行く施設を調査しています。

■『オンラインゲーム白書』 メディアクリエイト 2014 中589.7-135N

  国内におけるオンラインゲーム産業の市場動向・業界動向・タイトル分析・ユーザーアンケート・タイトル別ユーザー属性を分析しています。
 オンラインゲームユーザー分析では、1万人以上のオンラインゲームユーザーへのインターネットリサーチにより、年齢構成・有料/無料の別・居住地域・職業・各ハード所有率・平均消費金額・平均総ゲームプレイ時間・場所/場面・ダウンロードしたプラットフォーム・プレイ中のタイトル・今後遊びたいタイトルを調査しています。
 そのほか、ソーシャルゲームユーザー分析・タイトル別ユーザーデータ・月間タイトルパワーランキングを掲載しています。
  2015年より『ゲーム産業白書』に統合されましたが、ユーザーアンケートなどは収録されていないようです。

■『ゲームユーザー白書 2014』 メディアクリエイト 2013 中589.7-227N

  ゲームユーザーを「享受型キッズ」「成長期ジュニア」「時間なしヤングミドル」「パソコンシニア」の4タイプに分類し、それぞれユーザー特徴、傾向、遊ぶゲームタイプ、居住地域、ゲーム以外のエンタテイメント、ゲーム機器の種類、最も遊ぶ時間帯などをユーザーアンケートから分析し、ゲームユーザー像を明らかにしている資料です。

『カラオケ白書』 全国カラオケ事業者協会 年刊 中・央673.9-959N 

  全国カラオケ事業者協会が毎年実施している全国規模での市場調査アンケート調査結果を掲載しています。カラオケ設置店(ユーザー)、カラオケ利用者(エンドユーザー)のほか、カラオケ利用の有無を問わない不特定多数の一般消費者の利用実態を調査しています。

『オタク産業白書 2008』 メディアクリエイト 2007 中・央778.7-357N 

  2007年6月~8月に全国のアニメ、コミック、ゲーム等を扱っている専門店でおこなったアンケート調査からユーザ動向を分析しています。 消費者としてのオタク動向以外にも、市場動向・業界動向・コンテンツビジネス最前線として企業・関連団体の動向も掲載しています。

『ぴあライブ・エンタテインメント白書』 2009 中770.5-14N 

  ぴあ総合研究所ライブ・エンタテインメント市場(音楽・ステージ・映画・スポーツ・遊園地/テーマパーク)の最新状況の調査・研究をまとめた資料です。スペシャルイシューとして美術館市場の現況についても掲載しています。2008年版までは『ぴあ総研エンタテインメント白書』のタイトルで刊行していましたが、ぴあ総研の2009年活動休止にともない2010からは刊行されていないようです。

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【中国】

『市場情報評価ナビ(MieNa)』 日本統計センター [オンラインDB] 

  日本の市場情報を評価するデータベースですが、「中華人民共和国データベース」も収録しています。
 収録している「中国省別データベース」は、中国の行政区画のうち、最上位の省級区画を単位とした統計データベースです。また、「中国都市別マーケットレポート」では、中国各都市のマーケットの現況、動向について、規模、成長度、市民生活、商業活動等の視点から評価します。デジタル情報室でご利用いただけます。

『中国情報ハンドブック』 蒼蒼社 年刊 中302.2-8N 

  中国力ランキング・中国及び中国人・中国の政治・中国国民経済・中国の地方経済・中国の対外経済・日中の経済関係の各章から中国の今がわかるデータを掲載しています。

『中国生活者トレンドデータ年報』 日本能率協会総合研究所 年刊 中365.5-116N 

  2011年版まで刊行していた『中国ライフスタイル白書』(365.5-108N)の内容を更新して、2013年版からタイトルを変更し、中国ライフスタイル白書シリーズとして刊行しています。中国全体の状況のほか、購買力・消費支出/流通・教育・就業・衣食住・耐久消費財・自動車・余暇生活/旅行・情報通信・健康のトレンドデータを収録し、巻末にはトレンドワードを掲載しています。

『中国ヒット商品 現地徹底調査レポート』 日本企業のチャンスはここにある! 2011-12 日経BP社 中675.2-151N 

  2011年中国ヒット商品ベスト25・中国ヒットのキーワード・カテゴリー別徹底調査(クルマ・生活家電・デジタル・レストラン・食品・飲料・健康/美容・ファッション・コスメ・生活雑貨・インテリア・シルバー・教育・ペット・ブライダル・エンターテイメント)・富裕層に何が売れているのか・消費の都/成都を制するもの・中国の消費者は日本の消費者とここが違う・消費者にどう訴えるか/中国メディア特殊事情・地方企業の挑戦/いかにして中国に進出したか・2012年ヒット予測/日本のチャンスはここにある・だからうまく行かない/失敗のメカニズムの10章で構成されているバインダー式の資料です。

『中国人インバウンド調査』 訪日客200万人・巨大消費パワーが上陸 日本経済新聞社産業地域研究所 2010.10 中689.2-130N 

  600人の中間層・富裕層の中国人を対象にした調査結果をもとに、日本を訪れる中国人の実態や、国内企業の中国人観光客への対応、地方自治体の観光客誘致について解説しています。単純集計のほか詳細なクロス集計表も収録しています。

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【その他】

『アジア・バロメーター 東アジアと東南アジアの価値観』 慈学社 隔年刊 中361.92-6N 

  アジア世論調査の結果を分析した資料です。計14カ国を対象に実施した地域調査プロジェクト「アジア・バロメーター」の2006・2007年度調査結果を収録し、各国の社会生活、社会関係資本、政治的支持の様相がわかる資料です。
 『アジア・バロメーター 南アジアと中央アジアの価値観』(2009年刊)、『アジア・バロメーター 躍動するアジアの価値観』(2007年刊)、『アジア・バロメーター 都市部の価値観と生活スタイル』(2005年刊)が以前に刊行されています。

『自転車の消費者ニーズ調査結果報告書 平成17年度』 自転車産業振興協会 2006.3 中536.8-46N 

  2006年1月に実施されたアンケート調査を分析した資料です。自転車の利用と所有・購買行動・今後の購入予定・電動アシスト自転車・安全基準・運転マナー・公共的な駐輪場の利用実態・盗難/毀損・事故経験について分析しています。

『二輪車市場動向調査』 日本自動車工業会 隔年刊 中537.9-298N 

  二輪車市場の変化を捉えるために新車購入ユーザーを対象におこなったアンケート調査を分析している資料です。二輪車ユーザーの特性や需要構造の変化、購入状況、使用実態のほか、トピック調査を掲載しています。ホームページでは、過去の調査についても公開しています。 [Web] http://www.jama.or.jp/lib/invest_analysis/two-wheeled.html

『普通トラック市場動向調査』 日本自動車工業会 隔年刊 中537.9-424N 

  「ユーザー調査」により保有・購入・使用状況を調査するとともに、市場動向なども掲載しています。日本自動車工業会のホームページでは全文をPDFで公開しています。 [Web] http://www.jama.or.jp/lib/invest_analysis/track.html

『小型・軽トラック市場動向調査』 日本自動車工業会 隔年刊 中537.9-425N 

  従業員5人以上の事業所を対象とする「事業所調査」と小型・軽トラックユーザーを対象とする「ユーザー調査」の特性と使用状況・購入状況・今後の保有/購入動向を時系列で調査するとともに、トピック調査で構成さからなる資料です。保有・需給構造の変化・使用実態・使い分け・今後の意向などを掲載しています。日本自動車工業会のホームページでは全文をPDFで公開しています。 [Web] http://www.jama.or.jp/lib/invest_analysis/s_track.html

『軽自動車の使用実態調査報告書』 日本自動車工業会 隔年刊 中537.9-426N 

  自家用軽四輪自動車を保有する世帯及び事業所へのアンケートによる基本定量調査および、WEB・グループインタビューから軽自動車の使用実態や社会的役割、女性・高齢者の使用実態をまとめて、分析しています。日本自動車工業会のホームページでは全文をPDFで公開しています。 [Web] http://www.jama.or.jp/lib/invest_analysis/s_car.html

『乗用車市場動向調査』 日本自動車工業会 隔年刊 中537.9-427N 

  乗用車市場動向・乗用車ユーザーの特性と使用状況・購入状況・今後の保有/購入動向を時系列で調査するとともに、トピック調査で構成されています。2011年度調査のトピック調査は「ガソリン価格上昇による影響」「次世代自動車への意識」などの調査を実施しています。日本自動車工業会のホームページでは全文をPDFで公開しています。 [Web] http://www.jama.or.jp/lib/invest_analysis/four-wheeled.html

『デジタル家電のアフターサービス』 日本経済新聞社産業地域研究所 2008.11 中545.8-54N 

  薄型テレビ、携帯電話、パソコンなどデジタル家電のアフターサービスに対する消費者の意識や行動を調査しています。その結果を、性別・年齢・世帯年収・未既婚・職業別に集計しています。解説のほか、自由回答として具体的な不満点も掲載しています。 

意識・意向調査 農林水産省 [Web] http://www.maff.go.jp/j/finding/mind/index.html 

  平成12年以降に公表された農林水産省の意識・意向調査を掲載しています。

『アンケート調査による花きの消費者ニーズの解析』 花きの消費拡大検討委員会 2002.3 中627-112N 

  平成11年10月~12年1月にかけて調査した4回のマーケティング調査を分析した資料です。花の購入・贈答・自宅用・クリスマス/年末年始などについて掲載しています。

『ネイル白書』 日本ネイリスト協会 隔年刊 中673.9-1611N 

  ネイル市場全体の動向・ネイルサービス市場・ネイルサロンの経営実態・ネイル製品市場・ネイル教育市場の推移・市場の分野別構成比・就業者数を総論で捉え、各市場を分析した後、消費者動向調査、ネイリスト調査、アメリカのネイルビジネス事情を掲載しています。
 ネイルに関するユーザー意識調査報告書では、ネイルに関する意識・ネイルの装飾についての実態と意識・自分でのネイル・ネイルサロンでのネイル・ネイルに対する実態/イメージに関して24の質問を実施し結果を掲載しています。
 日本ネイリスト協会のホームページでは、英語と中国語の爪の構造図と各部の名称なども掲載されています。[Web] http://www.nail.or.jp/

『フューネラルビジネス&マーケットデータファイル』 2012 綜合ユニコム 中673.9-1772N 

  『フューネラルビジネス白書』(中673.9-1403N 当館所蔵は2008年版)を改題して刊行された資料です。葬祭業に関する全国/市区町村基礎データ・葬祭業界データ・関連業界データ・消費者データ・全国葬祭会館一覧を掲載しています。消費者データでは、葬祭関連支出・葬儀費用・寺院費用・葬儀施行場所・葬儀を手伝ってくれた人・墓参り(頻度・時間・時期・意味など)を収録しています。

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5 新しい調査を試みる

『アンケート調査の進め方』 第2版 日経文庫 日本経済新聞出版社 2012.11 中L61-1271N 

  アンケート調査の基礎知識とノウハウについてわかり易く記述している入門書です。アンケートの企画・設計の方法から質問票の作成、実施、集計、分析まで、実際の手順に沿って具体的に説明しています。また、インターネットやSNSの活用法についても掲載しています。

『SPSSによるやさしい統計学』 第2版 オーム社 2012.5 中417-318N 

  統計パッケージソフトSPSSを使って実際に計算し、データ処理と統計学についてわかりやすく解説している資料です。データの尺度、SPSSの操作と記述統計の方法、推測統計学の考え方、統計法の分類と選択方法などについても掲載しています。

『SPSSによるやさしいアンケート分析』 第2版 オーム社 2012.5 中417-318N 

  統計パッケージソフトSPSSを使っておこなうアンケート調査の集計・統計分析のノウハウを解説している資料です。各統計技法についての用途、SPSSの操作方法、出力例と結果の見方、出力に基づく作表のコツを紹介しています。

『顧客満足度向上のための手法』 日科技連出版社 2010.2 中673-198N 

  サービスに関連するデータをどのように測定・解析し、サービス品質や顧客満足度の向上につなげていくかについて解説しています。

『顧客満足の知識』 日経文庫 日本経済新聞出版社 2010.4 中L61-1220N 

  顧客満足についてわかり易く記述している入門書です。企業と顧客の視点で異なる顧客満足について、満足や不満足が発生する仕組み、調査の方法、サービス向上や組織づくりにデータを生かすポイントなどを解説しています。

『メディアコミュニケーション戦略立案マニュアル』 雑誌・ウェブ・eメール、メディア特性を活かした統合型コミュニケーション 日本能率協会総合研究所 2001.11 中675-813N 

  女性に対するマーケティングアプローチを中心に、セグメント、メディア、特に女性誌やインターネットを利用したマーケティング方法についての戦略立案について掲載しています。

『ネットマーケティング実践ガイドブック』 日経BP社 2010.11 中675-1306N 

  ネットマーケティングに関する国内・海外の動向や事例について前半で解説し、後半では、ネットマーケティングの効果について紹介しています。

『WEBマーケティング基礎講座』 翔泳社 2011.12 中675-1499N 

  WEBマーケティングの理論と実践を10章に分けて解説しています。ネット広告とマーケティング分析の基本概念とフレームワークを、180点のチャートでみやすく掲載しています。また、各章の最後には参考文献としてブックガイドを収録しています。

『マーケティングリサーチハンドブック』 日本能率協会マネジメントセンター 2005.1 中675.2-92N 

  マーケティングリサーチとは何かから、各種リサーチ方法、需要予測や多変量解析、データ収集、質的分析、報告書の作成まで図解を用いて詳細に解説しています。

『図解インターネットリサーチがわかる本』 日本能率協会マネジメントセンター 2007.10  中675.2-118N

  Webアンケート調査をはじめ、インターネットグループインタビュー・2次データ検索/収集調査・Webサイトのユーザビリティ評価など、幅広いインターネットリサーチの手法を解説し、あわせて活用事例も紹介しています。

『最新マーケティングリサーチ・テクノロジー全集』 日本能率協会総合研究所 2007.10    中675.2-125N 

  マーケティングリサーチに関する調査手法・分析モデル、主要な解析やシンジケートデータを網羅的に紹介・解説しています。

『マーケティングリサーチの会場テストマニュアル』 同友館 2010.12    中675.2-141N 

  新製品発売のために欠かせないマーケティングリサーチのうち、「会場テスト」に特化し、その方法と統計学に基づいた分析手法を解説しています。

『次世代マーケティングリサーチ』 ソフトバンククリエイティブ 2011.3    中675.2-145N 

  消費者や顧客を理解するためのマーケティングリサーチの手法を質問から傾聴へ大きく転換する、デジタル時代の新たなデータ活用法を提言しています。

『アンケート調査入門』 失敗しない顧客情報の読み方・まとめ方 東京図書 2011.10    中675.2-147N 

  企業が顧客を知り、顧客志向をめざすための重要な方法である「顧客アンケート」調査で、失敗しないための基本的な考え方と実務手続きを紹介しています。

『オンライン・ソーシャルメディア・リサーチ・ハンドブック』 リサーチャーのためのツールとその技法 東洋経済新報社 2011.11    中675.2-148N 

  Ray Poynter著の『The handbook of online and social media research』を翻訳した資料です。リサーチのオンライン化・ソーシャルメディア活用の実践的ガイドラインを詳説しています。オンライン定量・定性調査・リサーチツール導入のポイント・特殊なリサーチ分野への対応・業界動向などを解説しています。

『図解マーケティングリサーチの進め方がわかる本』 企画設計から調査票の作成・実査、集計、分析、報告書作成まで 日本能率協会マネジメントセンター 2012.1    中675.2-149N 

  リサーチ現場ですぐ役立つ情報、進め方、グループインタビューの手順、インターネットリサーチのポイントなど、マーケティングリサーチの実務の進め方を、図表を用いて説明している資料です。

『アンケート調査の計画・分析入門』 JUSE-StatWorksオフィシャルテキスト 実務に役立つシリーズ5 日科技連出版社 2012.3 中675.2-155N 

  企業が商品開発・ブランド戦略・顧客満足度分析などを進めるうえで、不可欠なマーケティング活動であるアンケート調査について、適切な意思決定するための計画・分析の入門書です。

『経済・経営・商学のための実践データ分析』 アンケート・購買履歴データをいかす 講談社 2012.4  中675.2-156N 

  正しい統計・多変量解析の理解のため、分析の仕組みの説明に重点を置いているテキストです。アンケートデータの入力・集計・関連性の分析・購買履歴データの集計から分析および知見などを収録しています。

『マーケティング・リサーチ』 プロになるための7つのヒント 講談社 2012.11 中675.2-162N 

  マーケティング・リサーチのためのヒントとトラブルシューティングをまとめた中級レベルをめざす人のテキストです。実務的なリサーチ技法の解説や、各技法の限界や制約についても掲載しています。

■『消費者理解のための定性的マーケティング・リサーチ』 碩学舎 2016.6  中675.2-190N

 消費者を理解するために有用な定性調査について、定性データの収集から分析、プレゼンテーションに至るまでをまとめたものです。

『ホスピタリティマネジメント事典』 産業調査会事典出版センター 2009.7 中689.3-106N 

  『International encyclopedia of hospitality management』を翻訳した資料で、消費者動向というよりはタイトルのとおり「ホスピタリティ」=「心遣い」について網羅的に記述したレファレンスブックです。ただし、マーケティングに関する章では、消費者の意思決定やマーケティング計画等についても掲載しています。

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